引用元:http://swallow.5ch.net/test/read.cgi/livejupiter/1542789899/
続きを読む国産ブロックチェーンゲームがクラウドセール1時間で売上360ETHを記録https://t.co/adybLbw5qw
— CoinPost -仮想通貨情報サイト- (@coin_post) 2018年11月30日
「My Crypto Heroes」のクラウドセールが開始され、様々な記録を叩き出している。イーサリアムのスケーラビティ問題対応のためLoomNetworkを採用するなど、国産dAppsゲームの進化と飛躍が期待される。
チェコのプラハで行われているイーサリアムカンファレンスDevcon4に登壇したヴィタリック・ブテリン氏が、今後のイーサリアムアップデート「セレニティ」に関して言及して強い期待感を述べました。
Live stream + Agenda Links!https://t.co/jCqqvLggFv #Devcon4
— Deva the Devcon4 Unicorn (@EFDevcon) 2018年10月31日
10月30日から11月2日までの４日間、プラハでEthereum（イーサリアム）のカンファレンス「Devcon4」が開催されています。
.@VitalikButerin coming up on stage with an intro theme song #devcon4
— Obi 大日方祐介 (@obnty) 2018年10月31日
紹介ソングともにVitalik
相変わらず会場超満員 pic.twitter.com/532L6dUCwR
イーサリアム考案者であるVitalik Buterin（ヴィタリック・ブテリン）氏はカンファレンスにて、イーサリアムの次期アップデート「Serenity（セレニティ）」によって処理速度が大幅に増大し、スケーラビリティキャパシティは現在の1,000倍にまで達するだろうと述べました。
また、これによりETHの価格が上昇するだろうとも発言しています。
[aside]補足
スケーラビリティとは拡張性のことで、取引の積み重ねによってブロックチェーンが増えていくことによる処理能力不足（スケーラビリティ問題）が問題視されていました。
[/aside]
セレニティとはイーサリアムブロックチェーンの最終アップデートのことです。 今までにも下記のようなアップデート履歴があります。 [aside type="boader"]
アメリカの銀行大手JPMorgan Chase&Co.（JPモルガン・チェース）が、自社のブロックチェーン「Quorum（クォーラム）」を使って金の延べ棒をトークン化します。
CCNの伝えるところによると、JPモルガン・チェースのQuorum（クォーラム）はイーサリアムベースのブロックチェーンで、事前にプログラムされたルールに従ったスマートコントラクト機能を備えています。
今回の金塊のトークン化は、Ethereum Enterprise Alliance（イーサリアムエンタープライズアライアンス）とのパートナーシップにより開発されました。
JPモルガン・チェースのブロックチェーンイニシアチブの責任者であるUmar Farooq（ユマール ファラク）氏は次のように述べています。
我々は、アプリケーションからプロトコルまで、スタック全体を所有する唯一の金融プレイヤーです。
We are the only financial player that owns the entire stack, from the application to the protocol
JPモルガン・チェースの総資産は2.534兆ドルで、時価総額では世界でもっとも価値のある銀行です。
このような世界的な金融機関が最新技術であるブロックチェーンを開発・活用していくことは業界の発展にも大きく貢献することに繋がります。
また、JPモルガン・チェースは仮想通貨の機関投資家に向けた保管サービスの提供を検討している主要銀行の一つでもあり、今後も仮想通貨関連のニュースで注目が集まりそうです。
毎日新聞社とスポーツニッポン新聞社の共同出資により、最先端のITやブロックチェーン技術を活用した、メディアビジネスやスポーツ関連ビジネスに取り組むデジタル新会社「ＣＹＭＥＳ（サイムス）」が設立されました。
[毎日]＜毎日新聞社＞デジタル新会社サイムス設立 スポニチと https://t.co/vCeIgdjj6D 毎日新聞社とスポーツニッポン新聞社は、デジタルビジネス強化を目的に折半出資によるデジタル新会社「ＣＹＭＥＳ（サイムス）」を設立し、１日から事業を開始した。２０２０年東京五輪・パラリンピック開催等… pic.twitter.com/y5oip6Gn03
— ニュース速報(一般紙系) (@FastNewsJP_) 2018年10月1日
2020年の東京五輪、パラリンピックを前に国内の主要メディア２社による新事業が発表されました。
歴史あるメディアグループとして蓄積された多様なリソースに、人工知能（AI）やブロックチェーンなどの最先端のデジタル技術を組み合わせて、メディアビジネスやスポーツマーケティング分野で新規事業を構築します。
17年の夏に新会社化に向けたプロジェクトチームを立ち上げており、今年4月には準備会社として「毎日スポニチデジタル企画株式会社」を設立し、事業会社化に取り組んでいました。
既存ビジネスであるニュースサイト「毎日新聞」や「スポニチアネックス」は当面両社で運営し、新会社は外部企業との連携やオープンイノベーションを活用した新規事業の構築を中心に取り組んでいくとしています。
事業は2018年10月1日から開始されており、ウェブサイトも公開されています。
社名である「ＣＹＭＥＳ（サイムス）」は、サイバースペース（ＣＹＢＥＲ－ＳＰＡＣＥ）における、メディア（ＭＥＤＩＡ）＋戦略（ＳＴＲＡＴＥＧＹ）を組み合わせたものとしています。
| 会社名 | 株式会社CYMES CYMES Co., Ltd. |
|---|---|
| 資本金 | １億円（毎日新聞社50％、スポーツニッポン新聞社50％） |
| 代表取締役社長 | 岩澤 武夫 （株）毎日新聞社執行役員デジタル担当 （株）毎日みらい創造ラボ代表取締役社長 |
世界最大の取引所であるBinance（バイナンス）が行った仮想通貨の格付けランキングで、XRPが最高の５つ星をつけて１位評価されました。
約１５０種類以上のアルトコインを取扱い、全世界に約1000万人のユーザーを抱える仮想通貨取引所「Bainance」（バイナンス）が行った仮想通貨格付け調査において、XRPが最高評価を受けました。
ホームページ上では以下のような詳細を見ることができます。
リップルの主な利点は、トランザクションの速度とコストです。Rippleを開発しているRipple Labsには大手ベンチャーキャピタルがついていることや、経験豊富な開発者や創業者がいる背景も影響しているとされています。
リップルは4秒以内に国際支払いを決めることができ、手数料は取引あたり約0.00001XRP（10月2日時点で約0.0006円）です。
XRPは流動性および決済トークンであることを考慮すると、モーゲージ通貨およびコモディティなどの無関係な資産の取引にも使用できます。
The main benefits of Ripple are the speed and cost of transactions. Ripple is able to settle international payments in less than 4 seconds and the fees are approximately 0.00001 XRP per transaction. Given that XRP is a liquidity and settlement token, it can also be used for transactions of unrelated assets such as fiat currencies and commodities etc.
xRapid is going into commercial production. @mercury_fx_ltd, @Cuallix and Catalyst Corporate Federal Credit Union will be the first to make on-demand cross-border payments on RippleNet using #XRP. https://t.co/dQ02J4vdBl
— Ripple (@Ripple) 2018年10月1日
リップル社主催のカンファレンスが10月の1日2日、アメリカのサンフランシスコで開催されました。
その中で、国際送金システムである「xRapid」が、すでにメキシコの大手決済サービス企業Cuallix、MercuryFX、およびCatalyst Corporate Federal Credit Unionを含む複数と提携し、商用利用が始まっていることを発表しました。
同内容は、rippleのブログ上にもアップされています。
これによりさらなるXRPの実用化が進み、市場価格にも反映される可能性が高まっています。
Rippleのウェブサイトから、３つのプロダクトについてのコンテンツが消えたことで、全てを統合した製品「Convergence」になるのではと話題になっています。
Convergenceという名前は、今年8月にすでにJim Chauncey-Kelly氏によって発表されていたものです。
法人向け国際送金サービスを開発するRippleNetが、構成コンテンツであるxVia・xCurrent・xRapidの３つを１つに統合するのではないかと言われています。
もともとはRippleNetを利用するためにこの３つのソリューションを別々に提供するとしていました。
統合の根拠として、rippleのサイトからxVia・xCurrent・xRapidいずれの記載も消え、RippleNetのみになっていることが挙げられます。
また、すでに削除されていますが、ripple社のディレクターであるJim Chauncey-Kelly氏がツイッター上で発言したことなども関わっているようです。
３つの製品にわかれていたRippleNetがパッケージとして提供されることとなれば、XRPを使用するxRapidの利用企業が増え、XRPの流通量が増加します。
現在これによるXRPの価値上昇を見込んで買いに走る投資家も多くなっています。
@AlexCobb_ @MarcHeimeier @digitalassetbuy @ModernInvest @susietrader There is no xCurrent, xRapid, xVia anymore on #Ripple Website. Its now 1 product for all use-cases (Convergence). #XRP XRP is also declared as digital commodity.
— Fritz[XRP]kola (@Fritzkola225) 2018年9月28日
Is the $XRP bull run due to #ripplenet and the #convergence of $XRP, #xrapid, #xcurrent and #xvia into one product? With special guest @freyahunter1 from Beam - Watch live! https://t.co/yYffFobVPj
— Crypto Finder (@cryptofindertv) 2018年9月28日
リップル公式上でxcurrent,xrapid,xviaの表記が消えてRipplenet一本になったみたい！
— そらち@萌え豚難民族 (@waka1212) 2018年9月26日
ヤバイきたんじゃね！
買いましだー
まじで億り人見えてきたんじゃない_(┐「ε:)_
東京に拠点を置くSBI Ripple Asia株式会社が、財務局で電子決済代行業者としての登録を完了したことを発表しました。
2018年9月26日、リップルのブロックチェーン技術を利用したフィンテックサービスを提供する「SBI Ripple Asia」は、関東財務局での電子決済代行業のライセンスを取得したと発表しました。
これにより今秋リリースを予定している銀行間送金アプリ「Money Tap」のハードルがクリアされたことになります。
6月に行われた金融庁の発表によると、銀行の公開APIを使って電子決済を扱う代理企業は、地方財務局に登録する必要があります。
Money Tapはこの規制が適用されるため、今回の登録で課題が解決されたかたちです。
Money Tapは住信SBIネット銀行、スルガ銀行、りそな銀行の国内３銀行で提供を開始し、今後60以上の金融機関と連携拡大することを発表しています。
SBIリップルアジアの最高経営責任者（CEO）の沖田 貴史（おきたたかし）氏は、秋のリリースではiOSとAndroidデバイスの両方でアプリケーションを利用できるとしています。
Googleが徹底的な仮想通貨広告の禁止を終わらせることを発表しました。
Googleにより、新しい広告のポリシーが更新されたことが発表されました。
以下は公式文面より抜粋しています。
2018 年 10 月に金融商品およびサービスに関する Google 広告のポリシーが更新され、規制対象の暗号通貨取引を米国と日本において宣伝することが許可されるようになります。3月と6月に発表されたGoogleの規制で含まれていたICO、ウォレット、取引アドバイスに関する広告は未だ規制されたままです。
広告主様は、ご自身の広告の配信先となる国ごとに Google の承認を受ける必要があります。
10 月に更新されたポリシーが施行されると、広告主様は承認を申請することができるようになります。
このポリシーは、これらの金融商品を宣伝するすべてのアカウントに世界の全地域で適用されます。
約70億円相当の仮想通貨を不正流出させたZaifの代表取締役である朝山貴生（あさやまたかお）氏が、自身が務めていたブロックチェーン推進協会（BCCC）の副代表辞任を申し出、すでに承認されたとの発表がありました。
また、Zaifに向けて近畿財務局から業務改善命令も出されています。
[kanren postid="4212"]2018年9月25日、「一般社団法人ブロックチェーン推進協会（BCCC）」の代表理事である平野洋一郎氏よりプレスリリースが発表されました。
発表によると、同協会の副代表を務めていたZaifの代表取締役である朝山貴生氏が、今回のZaifによる仮想通貨不正出金を受け、協会の副代表を辞任することを申し出、すでに承認されたとのことです。
今回の事件は、同社の仮想通貨交換所内部の安全管理に関する問題ですが、ブロックチェーンの典型的な適用例の一つである「仮想通貨」でこのような事故が起こると、ブロックチェーン技術自体に対するイメージも悪化し、社会における信頼構築に時間がかかってしまう恐れがあります。
当協会としては、ブロックチェーンを使用した各種サービスでの周辺セキュリティ強化の注意喚起およびセキュリティ強化対策の研究と実装促進を、リスク管理部会をはじめ各部会で真摯に検討してまいります。
なお、当協会の副代表を務めておりました同社代表取締役の朝山貴生氏は、本件により仮想通貨利用者に多大な不安を与えたことの責任をとり、当協会の副代表を辞任することを申し出、既に承認されたことを報告いたします。
一方でフィスコによる買収が決まっている取引所Zaifには同9月25日、近畿財務局より業務改善命令が出されています。
【重要】
— Zaif - 暗号通貨取引所 (@zaifdotjp) 2018年9月25日
このたび当社にて発生いたしました仮想通貨の流出事件におきまして、お客様にご迷惑をおかけしておりますことを深くお詫び申し上げます。近畿財務局から本日発出された業務改善命令を公表いたします。https://t.co/yBO2ChDsxF
Zaifの発表によると、近畿財務局より出された業務改善命令の内容は下記です。 [aside type="boader"]
どの様な書面を出すのか知りたい
— カルガモ junkie (@monchi8002) 2018年9月25日
会見してください。
— Dashima (@gabrias_1291) 2018年9月25日
コインチェックはその日のうちにしてましたよ。
口座持ってる多数の方々に経営陣が説明してください。
社長だせ。
— 奈落の神 (@3rBoB0nuWgQZH5w) 2018年9月25日
謝罪会見からだろ、まず。笑笑笑笑
大切な資産を管理するには、ハードウォレットでの管理がおすすめです。
複数取引所にアカウントを持っている人でも、一元管理して出し入れできるのも便利です。
一箇所だけではいざ業務停止となった際に仮想通貨取引の手段が断たれてしまいます。
そんな事態を避けるために、複数の取引所に口座を持っておき、「ここがダメでもあそこがある」という状態を保つようにしましょう。
ブロックチェーンの普及を目的としたデータ分析や投資サポートサービスを提供するLONGHASHが、ビットコインアドレスの信頼性を検索できる機能を公開しました。
LONGHASHの提供する新機能は、任意のビットコインアドレスを検索すると、そのアドレスのトランザクション履歴を分析し、可視化してくれるというものです。
使い方は非常に簡単で、サイトトップ画面の「Address」をクリックし、検索したいアドレスを入力するだけ。
数値化されたアドレスの信頼性と、ビットコインがどのような経路を辿ってきたかが表示されます。
数値は高ければ高いほど犯罪とは縁が遠く、安心できるアドレスということになります。
また、円グラフで可視化される経路の種別には下記の５種類があります。
[aside type="boader"]
LONGHASHがサイト上でも述べている通り、このアドレス検索サービスはあくまでもそのアドレスの履歴を分析し、投資家たちへの安心を提供することを目的としています。
個人情報を特定するものではありません。
To be clear, we are not revealing the identities of Bitcoin holders. We just hope to offer more peace of mind to investors, regulators and the general public. The mainstream perception that cryptocurrency is associated with crime is not good for the industry as a whole.LONGHASHサイト （言語選択で日本語の選択が可能です） [recommend-ex]No tags for this post.
日本発のDappsゲームMy Crypto Heroes（マイクリプトヒーローズ）がプレセールを開催しています。
マイクリプトヒーローズって普通に面白そうなのだが
— じょー (@lisk264109) 2018年9月21日
🌈Twitterフォロー＆リツイートキャンペーン🌈
— My Crypto Heroes / ブロックチェーンゲーム,DApp (@mycryptoheroes) 2018年9月21日
新作ブロックチェーンゲーム #MyCryptoHeroes #プレセール開始記念！
抽選で10名様に1ETHをプレゼント🎁@mycryptoheroesをフォローし、このツイートをRTで応募完了
応募期限は9月24日8:00までhttps://t.co/jZYQT6jMZkで限定ヒーローをGetしよう！
『My Crypto Heroes』は、ブロックチェーン技術を活用して開発されたスマートフォン/PC対応のゲームです。
織田信長やナポレオンなど実在した歴史上のヒーローたちを集め、育て、バトルに挑んで遊ぶことができます。
開発会社はdouble jump.tokyo株式会社という今年発足した新しい会社で、ブロックチェーン技術を用いたゲーム開発を行なっています。
開発ディレクターには「モンスターファーム」の制作者である高宮氏が参加していることも注目され、そのゲームの面白さに期待値が高まっています。
正式リリース前に有料で製品を販売するプレセールについて、公式サイトでは以下のように発表されています。 [aside type="boader"] ヒーロープレセール UTC：9/21 fri 0:00 - 9/30 sun 23:00 （日本時間：9/21（金）9:00 - 10/1（月）8:00）
[aside]補足
9月30日はUTCの時間軸での締め切りで、厳密には日本時間10月1日(月)8:00までとなっています。
[/aside]
広告代理店国内大手の博報堂が、ブロックチェーンビジネスに本格的に参入することを発表しました。
【ニュースリリース】博報堂は、ブロックチェーン技術の活用やトークンコミュニティ形成に関連したビジネスやサービス、ソリューションの開発を支援し、推進していく「HAKUHODO Blockchain Initiative」を発足いたします。https://t.co/7nFz80VwJo
— 博報堂広報室 (@HakuhodoKoho) 2018年9月19日
Googleは自社で提供しているビッグデータ分析プラットフォーム「BigQuery」で、Ethereumの解析を可能にしたと発表しました。
アメリカ時間の8月30日、Googleは自社のブログ上において、「BigQuery」内でEthereumのブロックチェーン解析に対応したことを発表しました。
GoogleはCloud上でEthereumのブロックチェーンを公開した理由について、以下のように述べています。
Ethereumブロックチェーンのピアツーピアソフトウェアは、トランザクションの状態の確認、ウォレットとトランザクションの関連付けの検索、ウォレットの残高の確認など、一般的に使用されるランダムアクセス機能のサブセット用のAPIを備えていますが、チェーン上に保存されたすべてのデータに簡単にアクセスできるようなAPIエンドポイントが存在していません。
さらに重要なことは、ブロックチェーンデータを集約して表示するためのAPIエンドポイントも存在しないことです。
While the Ethereum blockchain peer-to-peer software has an API for a subset of commonly used random-access functions (for example: checking transaction status, looking up wallet-transaction associations, and checking wallet balances, for example), API endpoints don’t exist for easy access to all of the data stored on-chain.
Perhaps more importantly, API endpoints also don’t exist for viewing the blockchain data in aggregate.
可視化されたブロックチェーンデータに、簡単にアクセスできるようにすることが目的としています。
BigQueryとはビッグデータの分析ツールで、今回Ethereumブロックチェーンの分析が可能になったことにより、以下のようなことに役立つとしています。
[aside type="boader"]
データの更新は毎日なので、常に最新の情報を確認することができます。
またブログ上では、以下のような新機能の使用例も提示されています。
[aside type="boader"]
ちなみに上記の最も人気のあるトランザクションカウントによるスマートコントラクトは、イーサリアムを使用したゲーム「CryptoKitties/クリプトキティ」（0x06012c8cf97bead5deae237070f9587f8e7a266d）です。
さらに、最低10個のCryptoKittiesを所有するアカウントでは、CryptoKittyの系図を以下の図のように視覚化することができます。
色は所有者を表し、サイズは各CryptoKittyのPageRank（生殖適合度）を表します。
この他にもスマートコントラクト機能の解析やトランザクションボリュームやネットワークの解析が可能です。
Ethereumのブロックチェーンデータは、分析ツールであるBigQueryで探査できるようになりました。
履歴データはすべてethereum_blockchainデータセットにあり、毎日更新されます。
また、GitHubのEthereum ETLプロジェクトには、Ethereumブロックチェーンからデータを抽出し、BigQueryにロードするためのすべてのソースコードが公開されています。
仮想通貨にも参入して質の高いサービスを提供しているＧＭＯグループがネット銀行にも参入したのをご存知ですか？
本記事では、ＧＭＯがあおぞら銀行と共同出資し2018年7月に誕生したＧＭＯあおぞらネット銀行の特徴をご紹介します！
金利の高さや他行とは違うサービスや手数料など、特徴を徹底解説します！
まずは、ＧＭＯあおぞらネット銀行について、どんな銀行なのか簡単にご紹介します。
インターネットバンキングの広がりやスマートフォンの普及、FinTechの進歩により、キャッシュレス社会がそこまできている現状を受け、あおぞら銀行とGMOインターネットが共同で出資し、2018年7月に事業開始した新しいネット銀行がＧＭＯあおぞらネット銀行です。
ＧＭＯあおぞらネット銀行は、下記の4点をコンセプトとして事業運営していくそうです。
[aside type="boader"](1) EC事業者を含む中小企業・小規模事業者等のお客さまに、生産性向上につながる銀行サービスを低価格で提供する
(2) 個人のお客さまにITを駆使したスマートな次世代型機能とGMOクリック証券株式会社（以下、GMOクリック証券）と連携した魅力ある銀証連携サービスを提供する
(3) GMOインターネット株式会社（以下、GMOインターネット）グループ、株式会社あおぞら銀行（以下、あおぞら銀行）グループと連携することに加え、外部のFinTech企業とも連携して、ユニークなサービスをスピーディーに展開する
(4) 低価格のサービス提供を実現するために、システムは最先端のIT技術を活用し、圧倒的なコスト低減を図る
[/aside]
(ＧＭＯあおぞらネット銀行プレスリリースより)
また、ネット銀行だからこそ、Ｗｅｂサイトやアプリの使いやすさにこだわっているのだそうです。
それを裏付けるデータとして、現在所属している社員100人超のうち、半分がエンジニアとのこと。
しかもシステムはすべて内製。
社内の開発者やデザイナーが常にサービスをより良くする体制を整えています。
ＡＴＭはセブン銀行と提携。
セブン銀行ＡＴＭはセブンイレブンはもちろん、イトーヨーカドー系列のショッピングセンターにも多く設置されています。
そして、現在事業開始を記念したキャンペーンで下記2つのキャンペーンを行っています。
一つ目のキャンペーンは、金利優遇がメインのキャンペーンです。
外貨普通預金と円定期預金金利が期間中、特別金利で利用できます。
後述しますが、ＧＭＯあおぞらネット銀行は金利の高さが魅力です。
その金利がさらに期間限定で上がるので、口座開設の絶好のチャンスと言えます。
特に外貨の預金金利は非常にお得になります！！
外貨預金の金利については、下記の画像にまとまっています。
さらに今ならキャンペーンで上乗せ金利が適用！
また、Visaデビット付キャッシュカードでのデビットカード利用金額1％のキャッシュバックもあります！
ＧＭＯあおぞらネット銀行 公式はこちら
このキャンペーンは口座開設した15歳以上20歳未満のユーザー、または15歳未満のユーザーとその親権者に適用されます。
10代の間はなかなかまとまった額を一気に口座から引き出すことができないですよね。
そこで、ＡＴＭ引き出し無料回数が通常より大幅ＵＰに！
また、さきほど紹介したキャンペーンと同様、円定期金利も特別金利になります。
デビットカードのキャンペーンは15歳未満のユーザーには適用されませんが、それでも十分お得なキャンペーンです！
ＧＭＯあおぞらネット銀行を利用するメリットとして、どんなものがあるのでしょうか？
口座開設すべきメリットを徹底紹介していきます。
仮想通貨や投資に関心を持っている方には、外貨預金についても挑戦しているという人もいるでしょう。
ＧＭＯあおぞらネット銀行の外貨預金では8種類に対応しています。
下記にＧＭＯあおぞらネット銀行の外貨預金の金利と為替手数料をまとめました。
ネット銀行ならではの高金利で、かつ現在キャンペーン中で先ほどキャンペーンの部分でご紹介した通りさらに金利が上がっています。
また、為替手数料が安いことも魅力の一つです。
為替手数料はメガバンクでだいたい1円程度のなか、ＧＭＯあおぞらネット銀行はネット銀行の中でもトップクラスの安さとなっています。
500円からの積立購入も可能で、購入上限レートを自分で設定できるという特徴ももっています。
外貨預金をよくやっているという人も、はじめて外貨預金をする人も安心して利用できます。
ＧＭＯあおぞらネット銀行の大きなメリットは預金金利が高いことです！
超低金利時代の今、いわゆるメガバンクに預金している人は金利はほぼ付かないことを前提にして預金していると思います。
しかしＧＭＯあおぞらネット銀行では預金をしておくだけでお小遣いが増えるチャンスが他行に比べて圧倒的に高いと言えます。
ＧＭＯあおぞらネット銀行では、普通預金と定期預金を取り扱っています。
定期預金の金利も他行より高水準の0.02％であるのですが、さらに現在キャンペーンで円定期預金金利が0.2％(1年以上2年未満)と非常に高いのは先述しました。
しかし今回注目したいのは普通預金の金利です。
通常の普通預金の金利は他行と比べ大きくメリットのある内容ではありません。
しかし、「証券コネクト口座」を利用すると、下記の通りこの金利が大幅(なんと150倍！)に上がります。
証券コネクト口座は、GMOクリック証券と連携した円普通預金口座です。
証券コネクト口座へ預け入れたお金は、ユーザーのGMOクリック証券口座の現物の買付余力に自動的に反映し、株式や投資信託、外国債券などの取引に利用が可能。（※IPO銘柄など一部商品の買付余力としては使用不可なものもあり）
株式の売却時などに伴う精算代金は、証券コネクト口座とGMOクリック証券口座との間で自動的に振り替えられます。
この仕組みを活用することで、通常の金利の150倍もの金利を、普通預金で実現しているというわけです！
定期預金の方が満期より前に引き出そうとすると金利が下がったりするなど、やや自由度に欠ける代わりに金利が普通預金より高い、ということが多かったと思います。
しかしこの商品は普通預金でありながら、定期預金よりも金利が高い！というのが大きなメリットです。
投資感覚で預金をすることも可能で、まさに「投資する預金」といえるでしょう。
メリットの二つ目はデビットカード一体型キャッシュカードの発行ができる点です。
ＧＭＯあおぞらネット銀行のキャッシュカードは発行手数料、年会費とも無料でVisaデビット機能がつけられます。
海外ではキャッシュレス社会が進み、クレジットカードやデビットカードは生活に欠かせません。
子供にお小遣いを現金で渡すよりも、上限額を設定したデビットカードなどで対応することを普通としている国もあるくらいです。
デビットカードはクレジットカードと同じ感覚で買い物ができ、利用代金は口座から即時引き落としされます。
しかもデビットカードは利用額の一部のキャッシュバックがあるため、現金で決済するよりもお得です。
ＧＭＯあおぞらネット銀行のデビットカード付キャッシュカードでのデビットカード利用では、利用額の0.6%がキャッシュバックされます。
この割合は業界最高水準となっていますので、利用しない手はありません！
15歳未満のユーザーにはこの機能は付与できませんが、電子マネーの感覚で手軽に使えるデビットカードが発行手数料・年会費無料で付与できるというのは非常に便利なメリットです。
ＧＭＯあおぞらネット銀行でご紹介するメリットの三つ目は「つかいわけ口座」のサービスです。
口座を開設すると、その主口座にぶらさがる形で10個まで副口座(つかいわけ口座)を持てるというもの。
例えば「食費」の他に「家賃」、「貯蓄用」などを設定してもいいですし、資産ごとや副業ごとに口座を分けたいという人はそれぞれの項目を作っても良いですね。
それぞれの金額を設定すれば、毎月または毎週の決めた日に自動で主口座からの振り替えができます。
また、今では現金で支払うよりクレジットカードなどで決済をしたほうがポイントやマイルが貯まってお得なことが多いですよね。
使い分け口座にクレジットカードの引き落としも紐付けておけば、簡単に生活費の管理ができます。
また、貯金額の状況もすぐに把握できるので、目標額まで後どのくらいなのかすぐチェック可能です。
インターネット分野で圧倒的な知名度と安定性を誇るＧＭＯグループ。
ＧＭＯコインでの仮想通貨部門参入に加え、今回ネットバンキングにも進出したことで気になるのは「ブロックチェーン技術を利用した今後のサービス展開」です。
上記が、ＧＭＯあおぞらネット銀行がプレスリリースで発表した中長期的なロードマップです。
今後、ブロックチェーン技術を利用した新決済システムがリリースされるのではないかとされています。
具体的な発表はまだのようですが、ＧＭＯコインとの連携も期待され、非常に楽しみなネット銀行と言えます！
いかがでしたか？
ＧＭＯあおぞらネット銀行の特徴やメリット・デメリットについてまとめました。
証券コネクト口座を使った金利の高さや、為替手数料の安さ、デビットカードの高水準のキャッシュバックにつかいわけ口座など、非常に魅力的なサービスを展開していることがわかります。
また、ブロックチェーン決済技術を開発予定とのことなので、今後は仮想通貨目線でも目の離せない銀行になりそうです。
登録キャンペーンは期間限定ですので、お早目に！
引用元:http://swallow.5ch.net/test/read.cgi/livejupiter/1534208956/
韓国銀行連合会が今年の7月から顧客ID確認にブロックチェーンを活用することが明らかとなりました。日本のソフトバンクもアメリカのスタートアップと提携し、ブロックチェーンを活用した認証システムを開発しました。PCだけでなくスマホやタブレットなど、多様なデバイスからサイトにアクセスするようになった今、ブロックチェーンが個人情報をハッキングから守ってくれるかもしれません。
引用元:http://hawk.5ch.net/test/read.cgi/livejupiter/1527781929/
続きを読む「中国はブロックチェーン技術を支持する」
— シュウまっする@仮想通貨BCH筋トレ部 (@muscle_kasou) 2018年5月30日
習近平大統領が公然とブロックチェーンの支持を表明したのはこれが初めて
過去数ヶ月間、政府機関は技術を採用し、イニシアチブを開始。杭州ブロックチェーン工業団地に才能と新興企業を誘致するために何百万ドルも献金しましたhttps://t.co/MHKSRUyETO
