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【速報】MTGOXが429億円分のビットコイン売却&Binanceがハッキング被害か?

かつて仮想通貨取引所として営業し、現在破産手続き中の「株式会社MTGOX」は一定期間の間におよそ430億円相当のビットコインおよびビットコインキャッシュを売却していたことがわかりました。

また、取引高世界一の取引所「Binance」において、不正ログインにより仮想通貨が勝手に売却されていることがわかりました。Binanceは問題解決に奔走しているとのことです。

MTGOXがビットコインを大量売却、未だに保有も

MTGOX(マウントゴックス)の破産管財人は第9回債権者集会が開かれた2017年9月5日から今回の集会が開かれた2018年3月5日の間に、裁判所の許可を受けた上で約382億円分のビットコインおよび約47億円のビットコインキャッシュを売却していたことがわかりました。

また管財人は2018年3月5日時点で未だに16万BTCおよびBCH(日本円にして2000億円相当)を保有しているとのことです。

ここ数日ビットコインの価格チャートは下落傾向にあり、その原因はこの売却によるものであると言えそうです。管財人が未だにビットコインを多数保有していることから「売りに対する圧力」が働き、今後も下落傾向は続くかもしれません。

参考資料:MTGOX報告書pdf

Binanceがハッキング被害?

また、取引高世界一の取引所「Binance」において、不正ログインにより仮想通貨が勝手に売却される事案が発生しました。この問題はBinanceはすでに把握しており、問題解決に努めているとのことです。

Binanceの公式Redditによると、サイト自体がハッキング被害を受けている訳ではなく、トレードbotやポートフォリオ管理などでAPIキーを利用していたユーザーのみが被害を受けているようです。念のため出金が一時停止されています。

なお、BinanceのAPIキー削除手順は以下の通りです。

1. メニューから「Account」を選択
2. 左下の「API Settings」ボタンを押す
3. 画面遷移後、「To get started with the API, create a new key.」という文が表示されていれば、APIキーは「作られていない」状態
4. APIキーがある方は「Delete」からすべてAPIキーを削除する

APIを登録されている方は速やかに対応されることをお勧めします。

繰り返しになりますが、Binanceの取引所自体がハッキング被害にあったわけではなく、APIキーを利用していたユーザーが被害を受けているようです。

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ビットコインを紛失?失われた4.7兆円!!あなたも失う可能性あり!

ビットコインには、供給量があらかじめ決められています。普通の円やドルといった法定通貨は、景気や政策を踏まえて自由に総発行量を変えることができます。しかし、ビットコインは開発された当初から発行する量は決められていて、2100万BTC(BTC:ビットコインの単位)となっています。この数量に達するのは2140年頃と言われています。それまで、5年に1度ごと半減期を迎え、発行量が半減していきます。

実はそんなビットコインは2018年1月時点で、すでに約80%にあたる1680万BTCが採掘されており、今後マイニングによって採掘できるビットコインの数は420万BTCといわれています。

すでに採掘された1680万BTCのうち、戻ってこないビットコインがあることはご存知でしょうか。この記事ではそんな失われた、戻ってこないビットコインについて紹介していきたいと思います。

戻ってこない紛失されたビットコイン

戻ってこないビットコインとはどういうことでしょうか。

ビットコインを送金するには「秘密鍵」というものが必要になります。ビットコインの紛失とは、この秘密鍵を忘れてしまうなどを原因とすることでブロックチェーンから移動することができない状態のことを指します。例えば、悪質なハッカーがビットコインを盗んだりしたとしてもそれは、ビットコインがハッカーの手に渡った状態で秘密鍵は紛失していないのです。

秘密鍵紛失の原因は、技術的なものの他にビットコイン所有者が保持しているウォレットを紛失するといったことが考えられます。ビットコインを購入したウォレットの電子メールとそれを管理するパスワードを忘れてしまったとしても、秘密鍵紛失と同様の状態なのです。

しかも、タチが悪いことに紛失したビットコインは2度とかえってきません。世界の権力者であっても、ビットコインを考案したSatoshi Nakamoto氏であっても覆すことはできないのです。

紛失し、取引されなくなった430万ビットコイン

ビットコインを管理する秘密鍵の紛失が大変恐ろしいということは前述しましたが、今現在総供給量2100万BTCのうち、どれだけのビットコインが失われてしまったのでしょう。

すでにマイニングされた約1700万BTCのうち、なんと430万BTCが行方不明になっているといわれています。この世の25%のビットコインがブロックチェーンから移動もできず、売買もできずいわゆる無価値の状態になってしまっているのです。日本円にすると、2018年3月1日現在で1BTCが112万円なので4兆8000億円にものぼります。

紛失したビットコインは、他のビットコインと同様に、ブロックチェーンに記録されています。ウォレットを紛失しているということは、それを使えるようにする秘密鍵を見つけることもできません。

紛失したビットコインは、何年たっても永遠に未使用のままブロックチェーンに維持されます。需要と供給の法則に従い、使えるビットコインの数が減ると、残りのコインの需要が高まり、それを相殺するために価値が上がると考えられますので430万BTCが本当に失われているとしたら、ビットコイン発行上限2100万BTCのうち20%、採掘済み枚数の25%が市場に供給されないため、単純に計算しても25%の価格上昇の要因となってもおかしくはないのです。

中には1人で1億ドル分失った人も

BlockEx証券取引所CEOのアダム・レオナルド氏は、6,000BTCを永久に失ってしまいました。同氏は2010年にビジネスパートナーと6,000BTCを購入し、ウォレットの番号とパスワードを電子メールサービスに保存しましたが電子メールのパスワードが分からなくなってしまい悲しくもビットコイン紛失となってしまいました。

世の中にはさらに上をいく悲しい運命を辿った人もいます。それがウェールズ在住のジェームズ・ハウエルズ氏です。ハウエルズ氏は、4年ほど前に7,000BTCが入っているコンピュータのハードディスクドライブを捨ててしまったのです。当時の価格でも400万ドルを超えており、界隈を騒がせていました。

しかし、今となってはどうでしょうか。昨今のビットコインの価格上昇にともない、4年前に捨ててしまったハードディスクの価値は1億ドルを超えることになったのです。

今でもハウエルズ氏はこのビットコイン入りのハードディスクを諦めてはいません。というのも、彼が暮らす地域のゴミ処理場に今も埋もれているそうで、何度も掘り起こしを求める要求を市議会に申請しているものの、許可はおりていません。

ハウエルズ氏は紛失したビットコインを取り戻したら、ランボルギーニを購入したり、仮想通貨関連のビジネスを立ち上げたいと言っていたそうです。

送金アドレスのミスやハッキングにも注意

これまでにビットコイン自体の紛失の原因は様々だと述べてきましたが、思いもよらないヒューマンエラーや、悪質なハッキングにも十分な注意が必要です。

特に、ビットコイン取引で気をつけたいことの一つとして誤送金があります。これは、ある程度仮想通貨の取引に慣れてきて、複数の取引所でビットコインやアルトコインのトレードをしている人に当てはまります。ビットコインは一度送金が受理されてしまうとそれを取り消すことができないのです。

もし誤送金を行ってしまった場合は送金が実際に行われているかをチェックする必要があります。御送金時の注意や対処法について気になる方は下記の記事を参考にしてください。

ビットコインを誤送金してしまった!~対処法と今後の注意点~

また、悪質なハッキングに対しても十分な警戒や対策が必要となります。コインチェックのような取引所をハッキングされるパターンなどは個人での対策のしようがありませんが、不正なログインを防ぐためにも二段階認証を設定したり、インターネットに繋がっていないオフラインの状態で仮想通貨を管理する、いわゆるコールドウォレットに移すなどの対策をするべきでしょう。

自分の大切なお金を替えたビットコイン・仮想通貨紛失など残念な思いや悲しい思いをしないためにもバックアップやセキュリティ対策などしっかりとやっていきましょう。

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仮想通貨の研究を行う中央銀行!中央銀行が行う業務について紹介します!!

現在、日本を始めアメリカ、中国などの中央銀行が仮想通貨の研究に乗り出しています。しかし、中央銀行が担っている役割を正確に理解している人は少ないのではないでしょうか。この記事では、中央銀行が経済の中でどのような役割を担っているのか、そして、現在世界の中央銀行が研究している内容について説明していきます。


中央銀行ができた理由

現在の貨幣は、『信用貨幣』と呼ばれています。そう呼ばれている理由は、1000円札を思い浮かべればイメージが湧きやすいのではないでしょうか。1枚の紙に1000円という価値が付いているのは日本銀行がその価値を保証してくれているからです。そして、私たちはその日本銀行を信用し現在紙幣を利用して商品の売買を行っているのです。この際に取引に使われているものを信用貨幣と呼びます。つまり、日本銀行の大きな役割の一つは、円の価値を保証することです。
信用貨幣が生まれた理由はこちらを参照ください。
https://coinnews.jp/articles/9038

また、日本銀行は、日本円の価値を保証すること以外に物価を安定させることも一つの役割として担っています。そのため、現在日本はデフレ脱却の政策として大胆な金融緩和を行い市場に出回るお金を増やしています。これも日本銀行の役割です。

中央銀行の機能

日本銀行は、上記した『円の価値の保証』、『物価の安定』を担うために3つの機能があります

①発券銀行

日本銀行は、銀行券を唯一発行できる機関です。銀行券は、いわゆるお金です。この、銀行券の価値を下げないために、紙幣の管理をこの機関が担っています。そして、発券を行い銀行を介することにより市場に流通させています。

②銀行の銀行

私たちは、銀行にお金を預けています。また、銀行も日本銀行に当座預金を作り、お金を預けているのです。

銀行は、私たち民間人から集めたお金を企業などに貸付しています。そのため、もし何かが原因で銀行の信頼がなくなり、預けていたお金を国民がおろしに殺到しても全員に返すお金は用意していません。これを防ぐために、銀行は一定のお金を日本銀行に預けています。また、その預けたお金を利用して国や銀行同士での決済の手段として利用しています。

③政府の銀行

日本銀行は、政府の資金管理も担っています。政府が資金不足になっている際は、国債を発行しお金を貸し出します。また、国民からの税金の管理も行なっています。

これらが日本銀行が行う主な機能です。

中央銀行の研究

現在各国の中央銀行は、『銀行券』、『中央銀行当座預金』の2つのことに関して仮想通貨が現金の代替物になりうるのではないかと研究を進めています。

銀行券

銀行券が仮想通貨に変われば、普段私たちが利用する現金が仮想通貨に変わります。それにより、国民が仮想通貨を利用し現金を持たない、キャッシュレス社会になることが予想されます。キャッシュレス社会は、お金を製造する費用の削減や、店の効率化にも繋がります。そういった、メリットを考え多くの中央銀行が仮想通貨の研究を行っているのです。しかし、仮想通貨をどの様に広めていくのか、匿名性をどの程度維持していくのかといった答えにはまだたどり着いていません。

中央銀行当座預金

上記の銀行が持つ機能②で、銀行が中央銀行に当座預金を持ち、銀行同士の決済手段としてその当座預金の中でお金がやりとりされていると記述しました。中央銀行は、このやり取りを仮想通貨として取り入れられないかと研究しています。シンガポールの中央銀行のMASでは、バンク・オブ・アメリカやJPモルガンなど大手銀行との研究をこの分野で進めており、日本銀行も三菱銀行といった大手の銀行と手を組みこれらの分野についての研究を進めています。

今後の展望

日本で不換紙幣が取り入れられたのは1931年です。つまり、その間日本人は現在使用している『現金』を所有してきました。それが、90年立つことで新しい通貨の形に変わりつつあるのです。
そういったこともあり、日本銀行は仮想通貨が今後本当に使える技術であるのかを見極めていく必要があります。そのため、慎重に各国の中央銀行は研究を行っているため実現には時間がかかると考えられます。また、お金の電子化に成功できると、結果としてマイナス金利をつけることも可能となります。つまり、現金が貯蓄された期間が長いほど貯蓄されたお金の価値が低くなるのです。これは、新しい経済政策として今後利用される可能性が大いにあり、キャッシュレス社会の産物となりえるでしょう。

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フランスメーカーArchos、仮想通貨ハードウェアウォレットの販売を発表

暗号通貨ユーザーにはありがたいことに、ハードウェアウォレットの種類が増加しています。

現在ハードウェアウォレットの二大シェアを誇るレザーとトレジャーは、多くの新規参入者との競争を強いられています。

オーディオ周辺機器で有名なフランスメーカー、Archosも新たに62ドルで「Safe-T mini」を販売するそうです。

以下で、詳細をわかりやすく解説していきます。


ハードウェアウォレット市場の争い激化へ

競争は激しく、利益は僅かで、製品ライフサイクルは短いと言われているように、電化製品製造は激烈なビジネスとなっています。

一年前にヒットした所持必須の製品が、今年にはセール品となっていることも、珍しくありません。

Archosは、ポータブルメディアプレーヤーに専念して、何年も電化製品を開発してきたフランスの会社です。

加えてドローンやスクーター、スマホまでをも手がけています。

そんな中、「Safe-T mini」は暗号通貨市場への初の進出となります。

2018年6月出荷予定のこの装置は、最新の機能を揃えた最上のものではないものの、暗号通貨ウォレットとしての機能を充分に果たすものになります。

秘密鍵を生成し、様々な暗号通貨に対応するといった、多くの人気ハードウェアウォレットに見られる機能は再現されています。

ビットコイン、ビットコインキャッシュ、イーサリアム、ライトコイン、Zcashは全て対応しており、今後さらに対応通貨が増える予定です。

Myceliumのように、サードパーティーウォレットに新たなレイヤーを追加することも可能です。

社内生産

ハードウェアメーカーが中国などで安く製造された製品に自社製造の印をつけることは珍しくありませんでした。

過去にはArchosも同様に製造してましたが、「Safe-T mini」は完全に社内で生産されていると強調されています。

フランスのプレスリリースによると、「Safe-T mini」はOLEDディスプレイ、USB接続、他のメジャーなOSとの互換性を完備しているそうです。

「Safe-T mini」を立ち上げるにあたって、Archosは2017年にICO(仮想通貨を利用した資金調達)経由で45億円を調達したブロックチェーン会社Domraiderと提携を結びました。

契約の一つとして、50ユーロ分のDRTトークンが入った、Domraiderブランド版のウォレットも生産されます。

Archosの暗号通貨市場への参入は、暗号通貨の抑えきれない魅力の一つであると捉える事ができます。

アップルやアマゾンが独自のオーディオ機器を製造(Spotifyが参入するという噂も)しているように、Archosの多様化は単に市場で生き残るための戦略に過ぎないのかもしれません。

 

*許可の下、翻訳記事は作成されています。
以下、参照元サイトです(英語原文)。

【Bitcoin.com】French Manufacturer Archos Launches Cryptocurrency Hardware Wallet

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ビットコインのマイニング(採掘)とは?マイニングの仕組みなど徹底解説

ビットコインについて調べていると、マイニング(採掘)という言葉を聞いたことがあるかと思います。このマイニングを行えば仮想通貨を手に入れることができます。以下では、マイニングの仕組み、現状そして、個人でできるマイニングについて徹底解説して行きます。


ビットコイン とブロックチェーン

ビットコインは、ネット上で利用できる『現実には実態のない通貨』です。インターネットを使える環境があれば、世界中でビットコインの支払いができるというメリットがあります。このビットコインの特徴は中央政府を持たないことです。日本の円は、日本という中央政府の信用がその『価値』を保証しています。しかし、中央政府を持たない仮想通貨は『ブロックチェーン』という技術を使うことでセキュリテイの堅牢性などで、その『価値』を保証しています。

ブロックチェーンは、取引したデータを、約10分を区切りに一つのブロックとして作ります。そのブロックを取引が行われる度に繋げていきます。そして、記録台帳に1本のチェーンができるのです。

従来の送金システムの場合だと、中央で管理している主体がいます。しかし、ビットコインはブロックチェーンを複数のサーバーに『分散』して全取引のデータを保存します。そうすることで、1つのサーバーが故障してもその他のサーバーにデータが存在するためデータの『複製』が可能となります。この高い技術力が、ビットコインの信頼性を高めているのです。

ブロックチェーンに関しては、こちらを参照ください。

【ブロックチェーンとは?】 いまさら聞けないビットコインとブロックチェーン

 

ビットコインの入手法

ビットコインを手に入れる方法は2通りあります。1つ目は、コインチェックやbitFlyerなどの取引所・交換所を介して、円やドルなどの中央政府が発行している法定通貨とビットコインを『交換』する方法。2つ目は、『マイニング』という方法です。

ブロックチェーンの仕組みは、前述した通り複数のコンピューターに分散してビットコインの『全取引のデータ』を保存する技術です。この取引データを保存するのには、莫大な計算をする必要があり、その計算を行うことを『マイニング』と言います。この莫大な計算を行うことで中央政府が存在しないビットコインの信頼性を高めているのです。この計算は10分毎に行われおり、このマイニングを他のコンピューターより早く行えばその対価として『ビットコインを入手』できます。

マイニングとは、日本語で『採掘』という意味があります。これは、マイニングを行うことでビットコインを得る方法と、ゴールドラッシュ時の採掘して金を得る方法が似ているため『マイニング(採掘)』と呼ばれています。

現在(2018年2月3日 )、1回のマイニングを行うごとに『12.5BTC』を手に入れることができ、これは日本円に直すと1200万円にも上ります。つまり、10分ごとに1200万円のビットコインが生まれ続けています。

現在のマイニング

マイニングでビットコインを入手するためには、計算を解く『早さ』が重要です。ビットコインができた当初は『CPU』といった通常のパソコンに搭載されている処理装置でマイニングは行われていました。

しかし、スピードを求めるにあたり現在は『ASIC』という計算に特化した集積回路をマイニングのために導入しています。ですが、このASICはひどく発熱するため、冷却設備が必要になります。冷却設備は莫大な電気量を使い、電気代が非常に高くなります。また、普段利用するコンピューターよりもASICは値段が高いです。そのため、初期投資の面でも費用がかかってきます。

マイニングの問題点

投資の面、電気代などの維持費の面から見て、現在では多くの資本を持っている『マイニング業者』と呼ばれる専門企業がこのマイニングを行っています。このマイニング業者は、電気代の安い中国や平均気温の寒い北欧に集中していることが特徴です。そのため、個人ではマイニングを行うことが難しいです。

イギリスのPower Compareによると、ビットコインで使用されている電力は世界159カ国のそれぞれの電力の総量よりも多くなっているそうです。そのため、仮想通貨のマイニングに使われる電力量は地球温暖化などの面から問題になっています。

個人でマイニングする方法

ここでは、2つのマイニング方法を紹介します。

1つは、『マイニングプール』というものがあります。これは、何人かのユーザーを集め各自のコンピュータをインターネットに繋げてマイニングを行うというものです。

2つ目は、『クラウドマイニング』という方法もあります。クラウドマイニングは、マイニングを行っている企業に投資をし、その配当をもらうという方法です。どちらも、少額でマイニングを行うことができるのが特徴です。

最後に

マイニングとは、ビットコインの信頼性を高めるブロックチェーンに必要な計算のことです。そして、このマイニングを他のマイナーよりも早く計算を行うことで、その対価としてビットコインがもらえます。また、この計算がビットコインの安全性を保っているものでした。そして、このマイニングは個人でも行うことが可能です。今回紹介したクラウドマイニングという方法もあります。自身の資産と相談しながら、ぜひマイニングに挑戦してみてください。

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「販売所」は表記価格でわかりやすく簡単に仮想通貨が買えて便利。「取引所」との違いは?

販売所
仮想通貨を購入する方法としては大きく「販売所」と「取引所」があります。 それぞれの違いやメリット、「販売所」を利用する場合に便利なサービス事業者をご紹介します。

販売所のいいところ

仮想通貨を購入するためには取引所を利用しますが、取引所の販売方法は2つの種類に分けられます。
  • 「取引所」形式
  • 「販売所」形式
です。 「取引所」形式では、取引はユーザー間で行われます。 要するに、売りたい人と買いたい人のマッチングサービスです。 そのため、購入できる価格は決まっておらず、相場や指値によって決まります。 一方「販売所」形式では、取引所が販売している仮想通貨を購入します。 スクリーンショット 2018-02-15 21.03.40 「販売所」形式を利用するメリットは、価格があらかじめ決まっているのでいくらでどのくらい購入できるかがわかりやすいことです。 取引所によってこの2種類のどちらか、もしくは両方を採用していますが、「販売所」を利用したい場合は「GMOコイン」が便利です。 [btn class="rich_pink"]GMOコイン公式サイト[/btn]

GMOコイン(ジーエムオーコイン)とは?

gmo GMOコイン(ジーエムオーコイン)は2016年10月に設立したビットコインの取引所です。 1995年の創業以来ネットインフラサービスを中心に事業を展開し、現在では国内シェアNo.1のネットインフラサービスを数多く有する総合インターネット企業「GMOインターネットグループ」の中核企業となります。

GMOコイン(ジーエムオーコイン)の運営会社は?

gmo
会社名 GMOコイン株式会社
資本金 7.5億円(準備金含む)
会社情報 代表取締役 石村 富隆 本社所在地 東京都渋谷区桜丘町20-1 渋谷インフォスタワー
設立年月日 2016年10月
GMOインターネットグループでは仮想通貨取引所である「GMOコイン」のみならず仮想通貨マイニング事業にも取り組んでおります。

仮想通貨発掘事業(マイニング)参入

mining GMOインターネットグループは仮想通貨の将来成長性を見込んで仮想通貨マイニング事業への参入を発表しました。 およそ100億円を投じて2018年上半期にはマイニング事業をスタートさせる予定です。 仮想通貨の採掘(ビットコインマイニング)事業に参入

GMOインターネットグループ

office_photo08 GMOインターネットグループは、1995年の創業以来ネットインフラサービスを中心に事業を展開し、現在では国内シェアNo.1のネットインフラサービスを数多く有する総合インターネット企業グループです。GMOの各種サービスとのシナジーによりGMOコインはすさまじいスピードでスケールアップすることが予想されます。 またGMOインターネットグループでは仮想通貨の一層の普及・発展を推進するべく、給与の一部をビットコインで受け取れる制度の導入されています。

GMOコイン(ジーエムオーコイン)のメリットは?

13 口コミや評判でささやかれているGMOコインにしかないメリットをお伝えします!

GMOコインは口座開設スピードが速い!

gmo 口座開設申込は最短5分で完了。 さらに、最短でお申し込みの翌営業日からビットコインでのFX取引やビットコインの売買が可能となっており、 「ビットコインを始めたい!」と感じたタイミングを逃しません。

専用アプリが高機能

gmo2 仮想通貨FX専用スマホアプリ『ビットレ君』は、GMOインターネットグループのノウハウを詰め込んだ高機能アプリ。 チャートやテクニカル指標など、ビットコインでのFX取引に欠かせない各種機能が充実しています。

土日もビットコインFXの取引が可能!

gmofx GMOコインだけに限った話ではないのですが、ビットコインは原則として24時間365日トレードが行われています。 つまり、FXのトレードが行われていない土日であっても、ビットコインFXはトレード可能なのです。 平日は忙しいので、GMOの高性能のアプリを利用して土日だけビットコインFXをするというスタイルも良いのでは。

GMOコイン(ジーエムオーコイン)のデメリットは?

12 口コミや評判でささやかれているGMOコインのデメリットをお伝えします!

取り扱い仮想通貨が少ない

現在、GMOコインではビットコインを含め5銘柄の取り扱いがされてります。 Ethereum(イーサリアム),Bitcoincash(ビットコインキャッシュ) litecoin(ライトコイン),xrp(リップル)
bit bitcoin(ビットコイン)
仮想通貨の代表格のビットコインです。 時価総額NO.1
ether Ethereum(イーサリアム)
スマートコントラクト代表格の仮想通貨。 時価総額NO.2
xrp Ripple(リップル)
金融プラットフォーム
z Ether Classic(イーサリアムクラシック)
イーサリアムの分家のような仮想通貨です。
z litecoin(ライトコイン)
ビットコインを金とするならライトコインは銀。
z BCH(ビットコインキャッシュ)
Jihan Wu氏主導によるアルトコイン。
bitcoin(ビットコイン) Ethereum(イーサリアム) Bitcoincash(ビットコインキャッシュ) litecoin(ライトコイン) xrp(リップル) このうちどれかを購入予定であれば問題ないと思います。 なおGMOコインでは、上記の仮想通貨購入・売却サービスに加え、仮想通貨のレバレッジ取引サービスを年内に提供開始する予定です。

GMOコイン(ジーエムオーコイン)の口コミと評判

https://twitter.com/cry_curr_ar/status/909105256977465345 https://twitter.com/Jun_Fujigaya/status/908646190111064064

GMOコインは?

gmo GMOコインはビットコインやイーサリアム、イーサリアムクラシック、リップル、ライトコイン、ビットコインキャッシュで信用取引をしたい人にオススメできる取引所です。 FXしない人にももちろん、FXユーザー向けの専用アプリがあるので仮想通貨FXに興味がある方にオススメできます。 登録は無料で、簡単にアカウントも作成できちゃいます。 「とりあえず始めてみたい」「どんなものか見てみたい」という方にもオススメです。 [btn class="rich_pink"]GMOコイン公式サイト[/btn] [kanren postid="2826"] [kanren postid="2123"] [kanren postid="1960"] [kanren postid="1853"]

「販売所」は表記価格でわかりやすく簡単に仮想通貨が買えて便利。「取引所」との違いは?ビットコインマニアックスで公開された投稿です。

今後、取引所のセキュリティ対策はより厳しくなる。GMOコインも「コールドウォレット」と「マルチシグ」を徹底。

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コインチェックのハッキング事件以来、他の取引所に対してもセキュリティ面で厳しい目線が向けられるようになりました。 2月初旬には、GMOコインとZaifの大手2社に金融庁の立入検査が実施されています。 これまで税金以外の規制が殆どない状態で行われていた仮想通貨への規制がどんどん厳しくなっていく印象ですが、大丈夫なんでしょうか。 [btn class="rich_pink"]GMOコイン公式サイト[/btn]

「規制」がセキュリティを強化する

GMOやZaifにも立ち入り検査が実施されました。今週から検査官が常駐して本格的に検査がスタート。 shutterstock_284080586 コインチェックに引き続き、国内大手の取引所が次々に検査の対象となり、仮想通貨周りは緊迫した空気に覆われています。 しかし、このような傾向は必ずしも悲観的な状況ではないという見方もあります。 これまで何のルールもない、ある種無法地帯だった仮想通貨取引の業界に国や機関の理解が追い付いてきたとも言い換えることが出来ますし、規制が入るということは、定められたルールに従って運営を行うことができていれば、国のルールに沿って運営ができている取引所として信頼して利用することができるようになります。(2017年には登録事業者の制度ができ、これが取引所を選ぶ一つの指標になっていました。) 国の規制が入ることによって...
  • 仮想通貨が普及してきたという解釈も
  • 国の認可を受けた取引所となる

「GMOコイン」セキュリティ技術者増員

規制が厳しくなる中で取引所を運営する企業は国の基準に対応するために様々な施策行っています。 国内大手取引所の一つである「GMOコイン」は顧客資産保護により注力するため、セキュリティー技術者の増員を予定しています。
インターネットサービスのGMOインターネットは情報セキュリティー専門の技術者の採用を始める。4月に新設する予定のサイバー攻撃対策を担う部署に配属し、グループ企業が展開するサービスの安全性などをチェックさせる。サイバー攻撃を受けるリスクは年々高まっており、専門人材を採用することで被害を水際で防ぐ考えだ。GMOはこのほど、サイバー攻撃に対応できる人材「ホワイトハッカー(善良なハッカー)」の募集を始めた。4月をメドに設立する情報セキュリティー管理を手掛ける専門組織に配属する。グループ企業が展開するサービスの安全上の欠陥を探し、サイバー攻撃を受けた時の対策を考える。金融情報システムの管理・運営などに精通した人材の採用も進め、将来は数十人規模に広げる。 :NIKKEI(2018/2/8)

「GMOコイン」顧客資産保護体制について

コインチェックのハッキング事件を受けて「GMOコイン」では自社の顧客資産保護の体制について報告しています。

顧客資産の分別管理

顧客資産は全てGMOの資産と分別して管理 また顧客から預託を受けた金銭についても別口座で管理している。 毎営業日、過不足が生じていないかを算定・照合することにより、分別管理を徹底。

コールドウォレット管理とマルチシグ対応

即時送付に必要な分以外の仮想通貨は「コールドウォレット」にて保管。 コールドウォレットからホットウォレットに仮想通貨を移動する際には複数部署の承認が必要。 また、仮想通貨送付の際に複数の秘密鍵を必要とする「マルチシグ(マルチシグネチャ)」についても、セキュリティ基準を満たす各仮想通貨に導入。

サイバー攻撃対策

悪意のある第三者によるサイバー攻撃に対し、「お客様アカウントの乗っ取り」「システムへの侵入」の2つの観点から対策。 「お客様アカウントの乗っ取り」に対して...
  • 日本円出金や仮想通貨送付の際に、2段階認証を必須化
  • ログイン実績のない環境からログインがあった際に、2段階認証を必須化
  • ログイン履歴の記録とメールによるお客様への通知
「システムへの侵入」に対して...
  • システムの24時間365日監視
  • 外部のセキュリティ専門家による定期的なシステム脆弱性診断
  • グループ会社と連携した脆弱性情報の収集

今後のさらなる体制強化

当社では、外部専門家と連携しながら、サイバー攻撃等の各種リスクを定期的に評価、分析し、顧客資産保護体制を継続的に改善していく体制を構築しております。

「GMOコイン」の特徴

GMOコインはレバレッジが5倍と高くないので、初心者でも比較的安心して挑戦することが出来ます。 bn-20170802-af-300x250 また、スマホでも簡単にレバレッジ取引ができる「ビットレ君」など、ビットコインFXのエントリーモデルとしては最適です。 [btn class="rich_pink"]GMOコイン公式サイト[/btn]

今後、取引所のセキュリティ対策はより厳しくなる。GMOコインも「コールドウォレット」と「マルチシグ」を徹底。ビットコインマニアックスで公開された投稿です。

Wall Street Journalで読む仮想通貨ニュース<寄稿記事>

ぶらっくプリン(@Black___Pudding)です。こんにちは。先週は仮想通貨大暴落で相場が大荒れでしたね。

その間にWall Street Journal(WSJ)でどのようなニュースが掲載されていたのか、まとめてみたいと思います。時間の関係上、複数の記事に分けて紹介させてください。

アーセナル×仮想通貨

2018/0126

Online Gambling, Cryptocurrencies and British Soccer – A Curious Mix

https://blogs.wsj.com/moneybeat/2018/01/25/online-gambling-cryptocurrencies-and-british-soccer-a-curious-mix/

イギリスのプレミアリーグの強豪アーセナルが、「オンラインでの賭博専用(サッカー賭博&オンラインカジノ)」の仮想通貨をプロモーションしているというニュース。

コインの名称はCashbet Coin。アメリカのカルフォルニア州のオンライン賭博の会社が発行しているコインです*。

*https://www.cashbet.com/

アーセナル側としての公式発表は「アーセナルファンにCashBet Coinを使った賭博を推奨するわけではないが、公式なパートナーとして彼らと協働することが楽しみだ」とのこと。

これって日本で考えた場合、野球の強豪「読●ジャイ●ン●」が仮想通貨関連の会社をオフィシャルパートナーにするくらいのイメージでしょうか?色んな意味でチャレンジングな取り組みですね

イギリス政府の見解としては、このようなコインは非常にハイリスクな投資として警告を発信しています。

イメージ:

仮想通貨×賭博 ≒ 投機×賭博 ≒ リスク無限大→ヤバイよヤバイよ

 

Token CBC

Price 1 CBC = 0.50 – 0.75 USD

Platform Ethereum

https://icobench.com/ico/cashbet

 

クレジットカードでの仮想通貨禁止

2018/0126

Credit Card Companies Don’t Want You to Buy Bitcoin With Plastic

Some card companies won’t allow it; Citigroup, Bank of America review their policies

https://www.wsj.com/articles/should-you-buy-bitcoin-with-your-credit-card-1516897097?mod=searchresults&page=3&pos=4

アメリカの複数の銀行が、仮想通貨購入を目的としたクレジットカードの利用を禁止したというニュース。

理由は

・このような使途でのカード利用が世間に受け入れられない

・詐欺、資産損失、ボラティリティの高さといったカード利用者のリスクを避けるため

と述べられています。

この記事によると、BTC購入者の18%はクレジットカードでの購入を利用している**

Q. Which of the following best describes how you funded your account to purchase Bitcoin?

a. 33.63% of Bitcoin investors answered “I used a debit card to fund and purchase.”

b. 18.60% of Bitcoin investors answered “I used the ACH bank transfer process to fund and purchase.”

c. 18.15% of Bitcoin investors answered “I used a credit card to fund and purchase.”

d. 16.22% of Bitcoin investors answered “Other.”

e. 13.39% of Bitcoin investors answered “I used a bank wire transfer to fund and purchase.”

**https://lendedu.com/blog/bitcoin-and-credit-cards/

そして、クレジットカードでビットコインを購入した人の22%がその支払金額を清算できていない(支払い遅延含む)状況とのことです。

さらに、滞納組の約90%が、ビットコインが値上がりすれば清算できるさ!と楽観視しているという状況。

 

Q. Are you planning to pay off your credit card balance, accumulated by purchasing Bitcoin, by using the proceeds from the sale of your Bitcoin investment?

a. 88.89% of Bitcoin investors answered “Yes.”

b. 11.11% of Bitcoin investors answered “No.”

https://lendedu.com/blog/bitcoin-and-credit-cards/

 

(心の声)これって、ギャンブルに負ける人の典型的なパターンです

クレジットカード発行主体のデメリット

カード利用者がカードでビットコイン購入→ビットコインが値下がりし、借入額を清算できない→ビットコイン価格が上昇せず、さらに清算が遅延→最悪の場合デフォルト→純損益につながり業績低下を来たすリスクがあります。

仮想通貨に対する政府や世間の風当たりが強い中で、このような利用者が多くなる→八つ当たり的にクレジット発行主体まで非難される(ビットコインが上がると甘い見込みを立てた利用者の自己責任なのに)→自社のブランドが傷つき、業界筋や政府筋との関係性にも傷がつく

銀行側としては、利用者の母数も少なく、カード利用額総額も小さいので、リスクに見合わない。と判断したのでしょう。

クレジットカード利用者にとってのデメリット

クレジットカードでビットコインを購入すると、fiatでの購入よりも多くの手数料が発生し投資効率が下がる
カードの支払い遅延が生じた場合、高率の遅延損害金が発生し負担が増えていく***

他にもありますが、わかりやすく言うとローン地獄にはまりこむ可能性があり、人生が狂うリスクがあるといったところでしょうか。

***例えば、日本の場合遅延損害金は年率14.6%まで(消費者契約法)

仮想通貨が今後普及し、様々な金融商品が出てくるでしょうが、この記事にあるような状況を逆手にとった商品が考案されないことを祈ります。

2008年に話題になったサブプライムローンのような商品が将来でてくるのではないか、と一抹の不安を覚える記事でした。

では、今日はこれまで。

XEM払いでブログをプロにWordPress化して貰った話

くりぷと(@CryptoBloger)です。

以前お伝えしていたブログのWordpress化が終了しました。SSL対応も無事完了。事故に至ることも無く、無事に、はてなブログからの引っ越しが出来ました。

私はWordpressに関しては全くのど素人ですし、一から勉強すると記事執筆の時間を削る必要が出てしまうことから、思い切ってプロに外注することに決め、実際に依頼しました。

 

XEM払いでプロにブログのWordpress化を依頼

今回お仕事をお願いしたのは、WEBデザインのプロ、(ほーくえーす)さん!以前のポインさんの下記ブログで知った方です。いつかはお願いしようと思っていたのでした。

はてなブログからワードプレス引っ越しを断念!プロに外注が最高だ!

 

いやー、お願いして良かったです。ざっくりとした相談から入り、的確な提案を頂きました。

当ブログのデザインテーマは「SANGO」なのですが、これも(ほーくえーす)んからの提案です。デザインの事などはサーパリわからないので、全てお任せです(笑)。

対応も(プロなので当然ですが)速いですし、初心者丸出しのアホな質問にも迅速に回答して下さりました。おまけに暗号通貨での支払いもOKで、今回はXEMでお支払い!

(ほーくえーす)さん、ブログを素敵に仕上げてくださって、ありがとうございました!

WEBでの集客やWordpress化でお悩みの方は、ご相談してみるのが良いと思います。また、ポインさんも上記記事で書いていたように、不得意分野はプロに依頼してしまうのが、一番の近道だと思いました。

 

以前「2018年の抱負とビットコインの予想、そして仮想通貨利確タイミングについて」の記事で、今年は仮想通貨の経済圏を作って、あるいは広めていきたいと書きましたが、今後も今回のような形で、地道に暗号通貨を使う機会を作って行こうと思います。