用語集

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仮想通貨のICOとは?購入する前に知っておきたい5分でわかるICO基礎知識

ICOとは Initial Coin Offering の略で、企業が新規プロジェクトのための資金調達の手段として、新しい仮想通貨を発行することです。

ICOで資金調達する方法は「クラウドセール」とも呼ばれます。

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ICOの特徴

ICO はその特性上、しばしば株式のIPO(Initial Public Offering、新規公開株のこと)に例えて解説されます。

ICOの目的は資金調達

企業が新しいプロジェクトを立ち上げるため、もしくは新規プロジェクトのために集まったチームがそのプロジェクトのための資金を調達する方法として ICO を行います。

これまでのICOの例だと、仮想通貨の「イーサリアム」が有名です。

その他にも仮想通貨の新規取引所の設立などでICOが行われています。

ICOの成功は取引所への上場

ICOでは企業が独自のトークン(独自トークン、仮想通貨)を発行します。

ユーザーはこのトークンをフィアット(Fiat、法定通貨、ドルなど)もしくはビットコイン、イーサリアムで購入します。

このトークンが取引所から認められて取り扱われると「上場」となり、ICOの成功となります。

ICOの魅力は価格上昇からの含み益

ICOの魅力はなんといっても「上場直後 = 価格が低い状態からの値上がり」を期待できる点です。

ビットコインのように 0円 から 1BTC = 60万円まで達し、仮想通貨で一財産を築いた例があります。

このように既に存在している通貨より、これから誕生して価格が上昇するものをいち早く保有しておけるという魅力があり、2017年にICOは世界的に流行しました。

ICOは上場 = 大儲けという単純な図式ではない

ICOを行った企業の信頼、信用や、プロジェクト自体の期待、将来性などによって需要の高さは異なります。

従って上場を達成したからといって、いつまでたっても価格が低いまま横ばいを続けるといった通貨が数多く存在します。

ICOに参加して大きな利益を得るためには、値上がりの期待が持てるICOを探さなければなりません。

トークンプレセールでトークンを購入する

トークンはICOのプレセール期間で購入します。

各通貨ごとに発行総数は異なりますが、このプレセール期間でのみ販売しその後は追加販売無しというものもあります。

またトークンプレセールでは購入額に応じてボーナスを付与する場合もあります。

ホワイトペーパーとは目論見書

IPO に例えて解説される理由にはこの「ホワイトペーパー」の存在もあります。

ホワイトペーパーは IPO で言うところの「目論見書」で、このホワイトペーパーにプロジェクトについての詳細が記述されています。

ホワイトペーパーで確認したいところは主に下記の項目です。

  • プロジェクトの概要
  • 運営企業(チームの詳細)
  • どこの国で運営されるのか
  • ロードマップ(プロジェクト各段階のローンチ予定)
  • プロジェクトの展望
例えば新規で取引所を創設するICOだった場合には、運営する企業が籍を置いている国も重要になります。

中国のようにICOを禁止している国に籍を置いているのに新規取引所を創設しようとしているならば注意が必要になります。

またプロジェクトがクリーンであるならばチームメンバーの氏名や顔写真を公表できるはずなので、チームメンバーが何人でどういった人物が何を行うのかが記載されていない場合には、注意が必要かもしれません。

ICOのトークンはイーサリアムベースが多い

ICOのトークンはビットコインもしくはイーサリアムで購入します。(稀に国内であればJPY(日本円)、海外であればUSD(米ドル)などでの参加が可能な場合もあります。)

購入する通貨にイーサリアムが選ばれている理由は、ICOの独自トークンはイーサリアムをプラットフォームとして作成されることが多いからです。

この理由から、ICOに参加するためにイーサリアムを保有するユーザーも数多く存在しています。

ICOのメリット

ユーザーはインセンティブを受けられる

ICOに参加したユーザーはプレセールでいち早くトークンを購入し保有することができます。

有名な企業や、そういった企業が関連しているICOならその後に価格の上昇が予想されるため、プレセールで購入した金額より価格が上がったタイミングで売却して利益を得ることができます。

ICO成功事例として語られるEthereumの価格推移を見てみると

  • 2015年8月7日 1ETH = 351円
  • 2016年6月17日 1ETH = 1,605円
  • 2017年3月30日 1ETH = 5,849円
  • 2017年6月13日 1ETH = 42,891円
となっており、1年10ヵ月程度で価格が122倍も上がっています。

もし351円の時にEthereumを100,000円(十万円)購入したとして単純に計算すると1年10ヵ月で 12,200,000円(一千二百二十万円) になっています。

このような価格の上昇を期待できるため、第二のビットコインを求めてICOに参加を希望する人々の需要は高まり続けています。

ICOのデメリット

ICOは詐欺の可能性も高い

全てのICOではありませんが、詐欺を目的としたICOも存在します。

ICO(広く言えば仮想通貨自体も)には、まだ各国が規制やルール整備を検討、実験、検証しているような段階です。

そのために、資金を集めたあとにプロジェクトを放棄しても(もしくは最初から詐欺目的で、偽プロジェクトで資金を集めても)罰則がありません。

そのためユーザーは、参加を検討しているICOが信頼できるか、将来価値の付くICOなのかどうかをきちんと調べてから投資する必要があります。

[box class="green_box" title="国ごとに規制などが整備されている"] 仮想通貨やICOに関しては各国が独自に法整備や規制をかけています。

具体的な例として、アメリカで2017年10月1日に「証券取引委員会」(SEC)が2件のICOを告発しています。

同じ実業家による「REcoin」、「DRC World」というICOで、実在しない仮想通貨を販売したとされています。

このように各国の対応も目に見えて変化してきています。 [/box]

ICOとネズミ講の違い

ICOの話題に関連して語られるものに「ネズミ講(無限連鎖講)」、「MLM(Multi Level Marketing、マルチレベルマーケティング)」、「ネットワークビジネス」といったものがあります。

ICOは本来、企業とユーザー間でトークン売買されますが、まれに「代理店形式」や「子会員に紹介すればインセンティブ報酬をもらえる」といった仕組みのものがあります。

こういった性質をもつICOは一般的に「詐欺ICO」と認識されていて、投資筋や有識者などから警鐘を鳴らされています。

実際中国では2017年に国内でのICOを禁止しましたが、その理由には仮想通貨という「目に見えない金融商品」がネズミ講詐欺の温床になる可能性が極めて高いところにあります。

ICOや仮想通貨に対する各国の動き

世界各国のICO、仮想通貨に対する動き、ICOの事例を抜粋しました。

  • 2013年12月19日
    レバノンのレバノン銀行はビットコイン(仮想通貨)についてのリスクについて警告を発しました。
    レバノン国内の金融機関、外貨交換機関は法令により電子貨幣の扱いを禁止されていることを指摘しています。
  • 2014年1月5日
    台湾の金融監督管理委員会(Financial Supervisory Commission、FSC)は、台湾国内におけるビットコインATMの設置を許可しないと表明しました。
  • 2014年1月27日
    ロシアのロシア連邦中央銀行は、ビットコインはロシアで禁止されている貨幣の代替に当たるとの声明を発表しました。
  • 2014年2月15日
    タイ政府は書面にて、タイ国内でバーツと交換されるのみという条件付きでビットコイン売買を許可しています。
  • 2014年2月24日
    マウントゴックス社が全取引を停止、サイトが消去される。
    その後744,408BTCを盗難により損失し破産に至る事件が発覚した。
    事件の詳細は不明のままで、マルク・カルプレスCEOがビットコインを横領していたという説から、盗難は実際にあり真犯人がいるという説など未だ全容が解明されていない。
    2013年4月には世界のビットコイン取引量の70%を占めるまでになっていた取引所での事件ということでマスコミも大々的に報道し、日本ではビットコインがネガティブなイメージで浸透する結果となった。
  • 2014年3月26日
    コロンビアの金融監督局はその監督下にある金融機関のビットコイン投資を許可しないとともに、ビットコインのリスクについての声明を発表しました。
  • 2014年9月2日
    仮想通貨Ethereum(イーサリアム)がICOで資金調達に成功。
    2014年7月23日から2014年9月2日の42日間行われたプレセールにて約15億円(BTC建てで当時の金額)の資金を調達しました。
  • 2015年1月14日
    ロシア政府がビットコインに関連した複数サイトへのアクセスを遮断しました。
  • 2015年8月8日
    アメリカのニューヨーク州では仮想通貨事業を行う事業者へ「BitLicense(ビットライセンス)」の取得を義務付けました。
    取得条件が非常に厳しいライセンスで、現在Circle Internet Financial、Ripple、Coinbase、Gemini、itBitの5社のみが付与されています。
  • 2016年6月17日
    投資ファンドICO「The DAO」がプログラムの脆弱性を突かれ大量のEthereumを盗難される事件が発生。
    Ethereumのハードフォークを実行すべきかどうかの議論が開始された。
    この議論はプログラムの制約につきおよそ28日(4週間、ブロック生成時間)という制限付きのものだった。
  • 2016年7月20日
    先のThe DAOの件によりEthereumがハードフォークを実行し、Ethereum Classic(イーサリアムクラシック、ETC)が誕生。
    Ethereumが二つに分岐した。
  • 2017年4月1日
    日本が「仮想通貨法」を施行。
    国内の取引所は金融庁へ申請が義務付けられ、登録制となりました。
  • 2017年4月14日
    インド政府は仮想通貨規制のための官民合同の諮問委員会を設置しました。
    今後は規制しつつ合法化に向けた動きが予想されています。
  • 2017年6月2日
    ウェブブラウザで有名なFirefoxを提供しているMozilla社の前CEO、Brendan Eich氏のスタートアップブラウザ開発企業Braveが、ICO開始から30秒以内で3500万ドルを調達しました。
  • 2017年7月1日
    日本は仮想通貨の消費税を非課税に変更しました。
  • 2017年7月23日
    アメリカのワシントン州では仮想通貨に関する規制(上院法案5031)を施行しました。
    その結果PoloniexやKraken、Bitfinexなど主要取引所を含む複数の仮想通貨取引所が同州から撤退しています。
  • 2017年8月1日
    ビットコインは取引速度の遅延解消方法としてSegwit2xとブロックサイズ増大派で意見が分かれハードフォークを実行。
    増大派の新仮想通貨Bitcoin Cash(ビットコインキャッシュ、BCH)が誕生し、ビットコインは分岐した。
  • 2017年8月7日
    ロシア政府が支援しているロシアのマイニングファームのICO、「Russian Mining Coin」がトークンプレセールを開始。
  • 2017年9月3日
    韓国の財政管理委員会(FSC)が仮想通貨の規制に関する合同会合を開催。
    FSCは、仮想通貨は法定通貨でもなくまた財政商品でもないと言及しました。
    また今後はICO規制も強化していく見通しであると語っています。
  • 2017年9月4日
    中国政府はICOを違法な金融事業活動とみなし、中国国内でのICOを禁止しました。
    以下は中国人民銀行HPの原文です。
    中国人民银行 中央网信办 工业和信息化部 工商总局 银监会 证监会 保监会关于防范代币发行融资风险的公告
  • 2017年9月5日
    香港では証券先物委員会(SFC)がICOのデジタルトークンは「有価証券」と定義し、注意喚起声明を公表しました。
    ※ 香港では1997年7月1日の香港返還後から50年間、一定の自治権の付与と本土(中国大陸)とは異なる行政・法律・経済制度の維持が認められています。(香港の法定通貨は人民元ではなく香港ドル(HKD)です。)
  • 2017年9月6日
    日本はビットコインを運用して生じた利益を所得税(課税対象)にすると発表しました。
  • 2017年9月17日
    中国政府からの規制を受けて中国3大仮想通貨取引所が取引停止を発表。
    BTCChinaは2017年9月30日まで、OK coinとHuobiは2017年10月31日までに仮想通貨の取り引きを停止すると発表しました。
  • 2017年10月2日
    仮想通貨取引所Zaifを運営するテックビューロ社のICOプラットフォームCOMSAが自身のICOのプレセールを開始。
    前評判も高く、開始早々40億円超の資金を調達し話題になりました。
  • 2017年10月2日
    SEC(米証券取引委員会)がDiamond Reserve Club WorldとRECOin Group Foundationの2つのICOが架空と虚偽のプロジェクトだとして創業者のMaksim Zaslavskiy氏を告発しました。
    連邦証券法の不正防止および登録規定を違反したとして裁判所へ請求し、ニューヨークとブルックリンの連邦地方裁判所が緊急裁判所の命令により凍結しました。
    ICOを資金調達モデルに利用している企業に対しての、史上初の告発といわれています。
  • 2017年10月25日
    シンガポールでは、シンガポール通貨庁(MAS、中央銀行)メノン長官が、仮想通貨を規制する計画はないと表明しました。
    その上で、仮想通貨を利用したマネーロンダリングなどのリスクには警戒を続けると述べました。

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ICOに参加するまでの流れを解説!!

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【随時更新】仮想通貨「用語集」!仮想通貨の取引や通貨の特徴などでよく聞く用語をピックアップ!

仮想通貨の相場やトレードなどの情報収集で人気ブログやTwitterを見ていると見慣れない言葉があります。

それらの出処は下記のように多岐に渡り、見慣れない人にはなかなか意味がわかりません。

  • 暗号通貨(仮想通貨)の仕組みからくる専門用語
  • 株や為替、FXなどで使われる投資の専門用語
  • 仮想通貨取引独特の言い回し
  • ネットスラングなどが元ネタの単語
  • ...and more!

このページではそんな仮想通貨にまつわる色々な用語をまとめましたので、これから取り引きを始める人はもちろん、取り引きしているけど知らない言葉があるという人もぜひ参考にしてください。

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仮想通貨の用語集

A

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Atomic Swap(アトミックスワップ)

ユーザー間のみで異なる仮想通貨を安心かつ安全、確実に交換することが出来る技術。

これにより既存の中央集権型取引所のデメリットが解消されるため、今後の取引所、特にDEXへの導入が期待されている。

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B

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Bitcoin(ビットコイン)

2017年12月現在において世界で最も有名であり、最も市場規模が大きい暗号通貨(仮想通貨)。

Satoshi Nakamotoと名乗る人物の論文を元に2009年に運用が開始された、P2Pによる分散型ネットワーク、ブロックチェーンによる公開型台帳を用いた暗号通貨。

画期的な技術による最初の仮想通貨であり、運用開始から徐々に注目を集め、実店舗などでの普及も進んできた一方、投機的な対象として価格の乱高下を繰り返す側面もある。

現存している世界のほぼ全ての仮想通貨(暗号通貨)取引所・販売所で取り扱っていることや、仮想通貨での支払いサービスに最も利用されていることなどから仮想通貨の「基軸通貨」とされるが、投機対象としてはしばしば「デジタルゴールド」などとも揶揄される。

多くの著名人、有名投資家などが将来的に天文学的な価格へ達する見通しがある旨の発言をしていることから、その価格がどこまで上昇するのか注目を集め続けている。

[box class="blue_box" title="ビットコインを買うなら取引所に登録しよう!"] Bitcoin(ビットコイン)を取り扱っている取引所の中でも安心・安全の大手を厳選ピックアップ!
国内&海外のおすすめ仮想通貨取引所12選 [/box][/aside] [aside type="boader"]

Bitcoin Cash(ビットコインキャッシュ)

仮想通貨の1種で時価総額ランキング・人気ともに高いアルトコインの一つ。

詳細は下記の記事を参照。
Bitcoin Cashとは?仮想通貨初心者のための2分でわかるビットコインキャッシュ基礎知識!

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E

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Ethereum(イーサリアム)

仮想通貨の1種で時価総額ランキング・人気ともに高いアルトコインの一つ。

詳細は下記の記事を参照。
Ethereumとは?仮想通貨初心者のための2分でわかるイーサリアム基礎知識!

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H

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HODL(ホドル)

HOLD(ホールド)の意味で、通貨を売らずに保有している時に使われる。

「Bitcoin Talk」での「HOLD」の入力間違いが元ネタ。

類語に「ガチホ」などがある。

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HYIP(ハイプ)

「High Yield Investment Program」の頭文字を取りハイプと読み、意味は高配当の投資案件。

実際にHYIPとして運営し成功しているものもごく僅かながら存在しているが、ほとんどが高い配当が還元されるという名目で資金だけを集める「詐欺」とされる。

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I

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ICO(アイシーオー)

Initial Coin Offering(イニシャル・コイン・オファーリング)の略で、クラウドセールとも呼ばれる。

詳細は下記の記事を参照。
仮想通貨のICOとは?購入する前に知っておきたい5分でわかるICO基礎知識

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L

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Litecoin(ライトコイン)

仮想通貨の1種で時価総額ランキング・人気ともに高いアルトコインの一つ。

詳細は下記の記事を参照。
Litecoinとは?仮想通貨初心者のための2分でわかるライトコイン基礎知識!

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M

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Monacoin(モナコイン)

仮想通貨の1種で高い人気があり、価格が急上昇したアルトコイン。

詳細は下記の記事を参照。
Monacoinとは?仮想通貨初心者のための2分でわかるモナコイン基礎知識!

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Moon(ムーン)

月まで達しそうな勢いで価格が上昇(高騰)すること。

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N

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NEM(ネム)

仮想通貨の1種で時価総額ランキング・人気ともに高いアルトコインの一つ。

詳細は下記の記事を参照。
NEMとは?仮想通貨初心者のための2分でわかるネム基礎知識!

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R

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Ripple(リップル)

仮想通貨の1種で時価総額ランキング・人気ともに高いアルトコインの一つ。

詳細は下記の記事を参照。
Rippleとは?仮想通貨初心者のための2分でわかるリップルの基本!

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S

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satoshi(サトシ)

Bitcoinの最小単位として用いられる。

0.00000001 BTC = 1 satoshi。

Bitcoin理論の生みの親である「Satoshi Nakamoto」(サトシ・ナカモト)氏の名前から由来している。

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アービトラージ

裁定取引のことで、アビトラと略して呼ばれることもある。

取引所によって売買価格に違いがあるため、安く仕入れて他の取引所で高く売ることを指す。

通貨や取引所によって送金スピードに差があるため、価格差が解消されてしまう前に取引を完了させることは難しいとされる。

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握力

「保有しておく力」の意味。

急激な値動きの誘惑に負けて手放してしまうことを「握力が弱い」と形容し、その逆の場合には「握力が強い」と表す。

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アルトコイン(オルトコイン)

Bitcoin(ビットコイン)以外の暗号通貨(仮想通貨)を総称してアルトコインと呼ばれる。

語源は「Alternative Coin」(オルタナティブ コイン)の略で「Altcoin」、読みは正しくはオルトコインになるが、日本では2017年12月現在「アルトコイン」と呼ぶ方が一般的になりつつある。

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仮想通貨交換業者

2017年4月に施工された改正資金決済法(仮想通貨法)によって、仮想通貨の取引所を運営する場合には金融庁から交換業者としての審査を受け、仮想通貨交換業者の免許登録を行わなくてはならなくなった。

参考 : 金融庁 - 仮想通貨関係

また仮想通貨交換業者に未登録だが取引所を運営している「みなし仮想通貨交換業者」がある。

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ガラ

ナイアガラの略で、巨大な滝の如く一気に価格が暴落すること。

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草コイン

ネットスラングの笑いを表す「w」(草)が生えてしまうコインという意味。

主に下記の

  • 極端に価格が安い
  • 目的・用途が不明
などの理由に該当する暗号通貨(仮想通貨)に用いられる俗称。

いわゆる草コインへの投資はハイリスクながらも、思わぬ値上がりを見せるものもあるため注目される銘柄も存在する。

日本国内の取引所ではメジャーな通貨しか取り扱っていないため、草コインを求める場合は「海外取引所」を利用する必要がある。


また単純に「価格の低いアルトコイン」を指して使用されることもあり、自身の保有している銘柄を「草コイン」と呼ばれることや、「草コイン」という単語自体に嫌悪感を感じるユーザーも存在する。

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現物

現物とは、仮想通貨取引において通貨そのものを指す。

FXなど証拠金取引や先物取引ではなく、実際に通貨自体を売り買いして取引する場合「現物取引」と呼ばれる。

また仮想通貨で長期の利益を得る場合にも、現物として購入し保有しておく必要がある。

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スプレッド

売買価格の差の意味。

一般的にスプレッドの幅が大きい取引所で利益をあげることは難しいとされる。

またスプレッドは手数料として取引所が徴収している。

仮想通貨の相場はまだまだ年数が浅く、また価格変動も激しいことや、取引所での取引ボリュームの違いなどから常時数千円〜数万円程度のスプレッドが発生している。

また大規模なガラが起こった際に数万円から数十万円以上のスプレッドが発生する取引所もある。

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テクニカル分析

価格の変化を過去のパターンから分析する手法。

チャート分析や数値的に分析する方法がある。

有益な分析手法として多くの投資家に用いられているが、科学的な理論としての根拠がないとの批判も存在している。

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取引所

仮想通貨を売買することができる場所。

WEBサイトとしてサービスが提供されている。

取引にはいくつか種類があり、「現物取引」や「FX」などがある。

現物取引の場合、ユーザー間での「指値取引」や「成行取引」を行うことができるのが特徴。

類似サービスで「販売所」がある。

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販売所

暗号通貨(仮想通貨)を販売している場所。

WEBサイトとしてサービスが提供されている。

販売所の提示している価格で通貨を購入することができ、また販売所の言い値で売ることができる。

取引所でのユーザー間による「指値取引」などと比べると、購入額が市場価格より割高な場合がほとんどだが、板取引が苦手な場合や、資金に余裕があるユーザーには購入しやすいことがメリットである。

類似サービスで「取引所」がある。

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ファンダメンタル分析

国際情勢や経済などから相場を分析する手法。

仮想通貨においては通貨の開発や流通、上場や取り扱い、取引ボリューム、話題性、規模や各国の規制・推進・法整備、企業やサービスへの導入などといった情報から分析される。

長期保有を前提とした含み益を得ることが重視されており、短期的な価格の上下には左右されないものとされる。

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フィアット

フィアット(Fiat)とは、法定通貨(Fiat Currency)の意味。

円(JPY)やドル(USD)のように、国家が発行しその価値を保証している通貨のことを指す。

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ブル

相場が上昇していることを「ブル」(雄牛)が角を突き上げる様に例えて、強気の象徴として用いられる言葉。

売買においては「買い」を指すこともある。

対義語として「ベア」がある。

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ベア

相場が下降していることを「ベア」(熊)が前足を振り降ろして襲いかかる様に例えて、弱気の象徴として用いられる言葉。
売買においては「カラ売り」を指すこともある。

対義語として「ブル」がある。

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ボラティリティ

ボラティリティ(Volatility)とは、価格変動性(変動率)の意味、ボラとも呼ばれる。

ボラティリティが大きければ価格変動が大きいことになり、小さければ価格があまり変動しないことになる。

ほとんどの仮想通貨は「ボラティリティが大きい」とされる。

投資においてボラティリティが大きいことはデメリットともされるが、FXにおいてはメリットとされることがある。

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ポンジ・スキーム

いわゆる「ネズミ講」や「無限連鎖講」と同義。

高配当を騙り紹介によって出資者を増やすも、実際に利益の出るシステムは存在せず最終的には配当が停止される、詐欺行為のことを指す。

仮想通貨、特にICOにおいて高配当系のものはこのポンジ・スキームの疑いが高いとされる。

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本人確認

取引所に登録して取引を行うために身分証明が必要となること。

日本国内の取引所は「仮想通貨法」による金融庁登録済みの交換業者しか取引所を運営できないため、必須となる。

本人確認にはマネーロンダリングや税金逃れ対策などの意味があるとみられる。

また「海外取引所」は拠点としている国の法規制によって異なる為その限りではなく、本人確認無しで即取引が可能な取引所も存在する。

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みなし仮想通貨交換業者

「仮想通貨法」施工前から取引所を運営しており、金融庁へ申請が受理されているが、まだ審査が完了していない取引所(運営会社)を「みなし仮想通貨交換業者」と呼ぶ。

2018年2月1日現在において有名な国内取引所では Coincheck や Mr. Exchange などがそれにあたる。

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リバ

リバース、もしくはリバウンドの略。

意味は「ガラ」が起こったあとに、ガラが発生する前と同程度の価格まで一気に回復すること。

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