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約150万BTCが既に消失済み?供給量が減り更に価値が高まるビットコイン

ビットコインの最大供給量が2,100万BTCであるということをご存じの方は多いかと思います。

しかし、現在発行済みのビットコインのうち、既に消失してしまった”持ち主の居ないビットコイン”がいくつあるかを知っている人は少ないでしょう。

今回は、そんな持ち主の居ないビットコインについてお話していきたいと思います。

 

失われたビットコインは戻らない

仮想通貨ユーザーの中には、送金アドレスを間違えて仮想通貨を闇に葬ってしまった方も少なからずいるでしょう。

いわゆるゴックスと呼ばれている行為ですね。

このゴックスによって失ってしまった仮想通貨は、取引所の対応できる範囲を超えてしまうと2度と人の手に渡ることはありません。

特にビットコインに関しては、どんな凄腕のハッカーでも復元することが不可能でしょう。

理論上では、量子コンピューターが進化することによって復元できるのではないかとも言われていますが、少なくとも数十年以上の長い月日が掛かります。

既に1.65兆円ものビットコインが消失

では一体、現時点でどれほどのビットコインが復元できない状態にあるのでしょうか。

仮想通貨分析をしている Coin Metricsがその答えを調べてみたところ、およそ150万BTC(1.65兆円相当)であることが判明しました。

この150万BTCは、2010年7月以降に動いていないビットコインであり、恐らく既に所有者が居なくなったもしくはアドレスにアクセスできなくなったビットコインだと推測されたことから、既に消失しているビットコインと判断されたようです。

もちろん、2010年7月以前からひたすらホールドをしている可能性もある為、この150万BTC全てが完全に失われているとは言い切れません。

とは言え、2010年頃のビットコインはほぼ価値が付いていない状態だったので、大半のユーザーは適当にビットコインを保管していたことでしょうから、既にアドレスにアクセスできない可能性の方が高いでしょう。

また、2010年7月~現時点までの間に、送金ミスで闇の彼方に送られてしまったビットコインはカウントされていない為、もしかしたら150万BTCを遥かに上回る量のビットコインが失われている可能性だって十分あります。

 

失われるほど価値は上がる

ビットコインは、発行量の上限が設けられていることが特徴です。

日本円やドルのように、不足したから増やそう・多すぎるから焼却しようなんてことは出来ません。

一応、技術的にはハードフォークによってビットコインの発行上限を増やすことはできるのですが、コミュニティの大半の同意が得られないと実行ができない為、実現することはあり得ないでしょう。

万が一あり得るとするのであれば、世界中に人間がビットコインを当たり前に使うようになり、現状の発行数では補い切れないと大半のユーザーが判断した時でしょうから、ビットコインの価値自体は大幅に上昇しているはずです。

XRPやXEMのように中央集権的な通貨は、限りなく可能性は低いものの、発行上限が解放されて価値が減少する恐れがありますが、ビットコインはその心配がないのです。

その為、ビットコインが失われれば失われるほど、世界中に出回っているビットコインの総数は減少するわけですから、それに比例してビットコインの価値は上昇していきます。

ただ、現状ではどのビットコインが闇に葬られたかは送った本人やアドレスを忘れた本人にしか分からない為、正確な数値を出すことはできません。

つまり、消失したビットコインは市場には織り込まれていないのです。

これからビットコインの供給量が半減期などで減っていく一方で、ビットコインを集める層は増加していくでしょうから、必然的にビットコインの希少価値について人々は意識していくようになると考えられています。

その際に、失われていると判断されたビットコインも市場に織り込まれて、価格を上昇させる要因になるかもしれません。

 

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【速報】ビットコインが2カ月半ぶりに1万ドルを突破で今後は?

 

2018年の初頭より長引く低迷期に突入したビットコインが、今月8日朝に急伸し、今年2月後半以来の高騰を果たし、重要トレンドラインに乗っています。
「仮想通貨はオワコン」などと言われるまで価格が冷え切ってしまったと見る一方で、一部の市場関係者からは大相場の前触れと取る見方も。

 

・2カ月半ぶりに7日にビットコイン価格が1万ドルを突破
7日から始まったこの急騰の要因とは何なのでしょうか。その背景に注目が集まっています。

今回の1万ドル突破はどのようなものなのか、背景とともに見ていきましょう。

ビットコイン価格の上昇快進撃

今年2月24日に記録されて以降、1万ドルを切り、価格は一気に下がっていたものの、7日に入って1万ドル(106万円)を突破

ビットコインは今年3月に3,600万ドルにまで急落しており、後にブラックトゥデイと呼ばれるほどの暴落を見せました。

 

世界的な経済の低迷に加え、新型コロナウィルスによって株式市場をはじめ、金などの価格も停滞しているなか、ビットコインの大幅な急騰は、仮想通貨に望みをかけた形となりました。

 

 

先月下旬から今月初旬にかけてビットコインのみ価格が上昇しており、価格上昇は現在も継続しています。
今週に入ってからはアルトコインの価格もわずかながらも上昇し始めており、今後、全体的にこの動きが続くのかが鍵となりそうです。

 

ビットコイン価格の急騰には2つの要因

 

昨日より価格が急騰したビットコインですが、長引く仮想通貨低迷期にアルトコインとは一線を画し、独走形態を維持している要因には何があるのでしょうか。

一つはビットコインの半減期が近いということが考えられています。

 

<8日17時時点>

 

次回の半減期は日本時間の今月12日前後になるとみられており、マイニング報酬が現在の12.5BTCから半分の6.25BTCに変わります。

市場情報を提供するMassariが今月発表した調査報告書によると、マイニングによって半減するマイニング報酬について、100%の価格上昇がなければ、マイナーは大きく影響を受けるとしています。

 

 

半減期がくるとどんな影響があるのか

 

マイニングを実施するためには、運営・維持費用が必要です。

半減期によって、マイニング報酬が半減することで収入のバランスがとれなくなり、最終的にはマイニング企業はマイニング事業を停止せざる得なくなる懸念があると指摘しており、ハッシュレートには細心の注意が必要だと警告を発しています。

このハッシュレートの潜在的な低下は、必要なハッシュレートの量が減少する可能性があり、
報告書では、51%攻撃(51%Attack)を受ける可能性が高まると警告しています。

半減期に関してはこちらの記事でまとめていますので、併せてご参照ください。

 

 

有名投資家のビットコイン先物への参入計画

 

もう一つ、今回ビットコイン価格が急騰した背景には、有名投資家による、ビットコイン先物への参入計画の浮上も、今回の急騰に影響を与えているのではないかと言われています。

ビットコイン先物への参入を計画しているのは、マクロ系ヘッジファンドであるチューダーインベストメント(Tudor Investment Corporation)運用者であり、先物取引の天才と言われるポール・チューダー・ジョーンズ(Paul Tudor Jones)氏です。

同士は、インフレヘッジとしてビットコイン投資を検討していることが分かっており、このニュースが、大手メディアのブルームバーグが報じた事で、投資家らの関心を集めたのではないかとみられています。

 

夕方以降、やや価格を下げ、1万ドルを切ったものの、ビットコインが1万ドルを上回ったことで投資家らに取引意欲を誘引させたことは間違いありません。しかし、1万ドルの壁をもってしても、今後マイナーが生き残るには不安材料が多く、不十分な環境とみる動きが大半です。

 

今回の高騰が現時点では一時的なものでしたが、日足、週足、月足と重要トレンドラインを維持することで再び仮想通貨の取引が活発になるのでなとの期待が持たれています。

 

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【ビットコイン最新ニュース】BTCは将来的に安全な資産避難先となるのか!?

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ビットコイン最新ニュース『今後BTCが安全な資産先になるのか』

今や世界規模の大手仮想通貨取引所となったBinanceは、日本人トレーダー利用者も多く人気がありますよね。

そんなBinanceのCEO(最高責任者)である「CZ氏」が、2020年3月22日、近年揺れ動く仮想通貨に対して自身の考えをウェブ上で発表して話題になっているのをご存じでしょうか。

BinanceのCEO『CZ氏』の見解をいくつかご紹介

ネット上で公表され話題になっているのは、近年の仮想通貨や金融関連の質問に対して、「CZ氏がQ&A形式で答える」形式の内容です。

2020年3月に入り、世界的に拡大しつつあるコロナウィルス感染の影響に対する措置や、その影響を受ける経済状況など、ビットコインをはじめとした仮想通貨相場は非常に大きな影響を受けています。

CZ氏自身は、こうした世界危機的状況を踏まえた上で、今後ビットコインを含む仮想通貨市場がどうなっていくのかという質問に対して「まったく心配はしていない」と回答しているようです。

さらに、ビットコインをはじめ仮想通貨には供給の限界があるため、「設定されている限界以上に通貨を発行する事は誰にもできないから」というのが心配していない理由の一つのようで、需要は現在増加していると付け加えてもいます。

「仮想通貨初心者」対「頑固な仮想通貨信者」という図式

そして、3月にコロナウィルスの影響と思われる「仮想通貨相場大暴落の要因」に関する質問に対しては、CZ氏曰く「それに関わる人が多いため多元的に考える事が必要だ」と答えています。

また、CZ氏はさらに興味深い2つの次元となる「仮想通貨初心者」対「頑固な仮想通貨信者」という図式を提示しました。

2020年3月から4月にかけて、ビットコインをはじめ仮想通貨の知名度は徐々に上がっていますが、まだまだ仮想通貨に触れた事がないけれど興味はあるという人はたくさん居ますよね。

こうした、いわゆる仮想通貨初心者については特に重要視するほどではないが、将来的に見ると潜在的な買い手となる可能性はあるようです。

また、CZ氏は、このような「仮想通貨初心者は、今回起きたような大暴落時のリスクが訪れるとパニックに陥って保有している仮想通貨を売却する」との見解も述べました。

その反面、「頑固な仮想通貨信者」と区別した人たちについては、「自分の資産をほとんど仮想通貨にして法定通貨へ換金する事はめったにない点では重要ではない」と発言しています。

仮想通貨投資における今後のポイント

つまり、仮想通貨投資において、予備資産を十分持っている人は現在の生活水準を変えずに今回のような事態を乗り切る事はできるという事でしょう。

しかし、仮想通貨投資に回している資金を「非常時の資金」と考えている人については、今回のような暴落時には生活費を確保するため仮想通貨を売却してしまう」と回答しているのです。

もちろん、CZ氏曰く、今後の仮想通貨を含めた全世界の経済状況については、コロナウィルスへの対策、人口統計学や心理学などといった重要ポイントとなると述べています。

ビットコイン市場が今後安全な避難先となるのかまとめ

今回いくつかご紹介してきたBinance取引所CEO「CZ氏」の7つの質問に対する回答の中には、今後、仮想通貨市場が他の金融市場からの安全な避難先となる事が可能なのかという質問もありました。

CZ氏は、この質問に対して、「非常に多くの要因が影響してくる。リアル社会で仮想通貨がどのように機能できるのかを考え観察する必要がある」と答えています。

また、「現在の金融システムは壊れている。ビットコインがこれを将来的に修正していくだろう。」とも付け加えており、今後のビットコイン、および仮想通貨市場への期待を膨らませる回答を述べました。

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【証券アナリストが解説!】コロナショックとリップル相場

今年1月から急遽登場したコロナ問題。 特に中国の春節を皮切りに世界に拡大し、金融市場に甚大な影響を及ぼしました。 またこれは伝統的なアセットクラスのみではなく仮想通貨市場にも影響が出ています。 仮想通貨という投資対象で初 ... No tags for this post.