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BTC(ビットコイン)FXのやり方からおすすめ取引所まで徹底解説

ビットコインFXってどんなもの? なんだか複雑で難しそう・・・ この記事ではこんな疑問を抱いている方に向けてビットコインFXの概要とやり方を解説していきます。 初心者の方にも分かりやすいようにやさしく解説した教科書的なも ... No tags for this post.

【Zaifハッキング】67億円の被害で経営陣退任へ

9月14日から入出金を停止していた取引所Zaifが、該当3通貨(BTC・MONA・BCH)がハッキング被害にあったことを発表しています。

[kanren postid="4191"]
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Zaifのホットウォレット管理の仮想通貨の一部がハッキングされる

今回ハッキング被害を受けたのはホットウォレットで管理していた仮想通貨の一部(約67億円)で、うちZaifの運営会社であるテックビューロ固有の資産(約22億円相当)も含まれています。
本件発覚後直ちに関係各所に支援を要請し、株式会社フィスコグループの子会社を通じて50億円の金融支援を受ける契約を結んだとしています。
これにより被害のあった顧客分の資産については補償が可能となります。

また同時に株式の過半数を取得する資本提携、過半数以上の取締役及び監査役の派遣を検討する基本契約も締結しました。
プレスリリースによると、朝山貴生(あさやまたかお)代表を含むテックビューロの現経営陣は問題の解決後、フィスコグループの経営陣に引継ぎを全うしたうえで退任することも明記されています。

[aside]補足
フィスコ:投資支援サービスを展開するJASDAQ上場企業 プレスリリース [/aside]

ハッキング被害についての事実関係

以下、プレスリリースより引用。

①ハッキング被害の経緯
弊社は、お客様の入出金に対応するために、お客様からの預かり仮想通貨のホットウォレット(一部コールドウォレット)に保管しております。
その入出金用のホットウォレットを管理するサーバに対し、平成30年9月14日17時頃から19時頃までの間、外部からの不正アクセスが行われ、当該ホットウォレットで管理している仮想通貨(BTC、MONA、BCH)が不正に送金されました。
なお、具体的な不正アクセスの手法等につきましては、本件が犯罪事件であり、既に捜査当局に被害申告をして捜査を依頼していることや、今後の同種犯行を予防するためにも、公表を差し控えさせていただきたいと存じます。
できる限り詳細な説明が責務であることは承知しておりますが、何とぞご了承下されば幸いです。
ハッキングにより被害を受けた各通貨の被害額は下記の通り、ビットコイン以外は調査中とのことです。 [aside type="boader"]
  • BTC :5966BTC
  • MONA:現在調査中
  • BCH:現在調査中
[/aside] 日本円換算した被害総額は約67億円と発表しています。
1BTCが9月20日現在約722,000円と仮定して5966BTCは約43億円ですから、BTC以外のMONAとBCHの被害額は約24億円分となります。

また、今後のセキュリティ改善のため、株式会社カイカとの間で技術提供に関する基本契約を締結したことも発表されています。

[aside]補足
株式会社カイカ:システム開発を得意とするJASDAQ上場企業 プレスリリース [/aside]

Zaifの入出金の再開と顧客資産について

停止中のサービスについて

停止中のサービスの再開については安全を確認したあとで、現時点では未定としています。

仮想通貨の入出金の再開は、システムの安全性が確認されることが前提となります。現時点におきましては、再開の年月日を具体的に申し上げることはできませんことを、心からお詫び申し上げます。

顧客資産について

フィスコからの50億円の金融支援により、顧客資産である仮想通貨を調達し、補償するとしています。

株式会社フィスコデジタルアセットグループとの間で、弊社に対して50億円が提供されることを検討する内容とする基本契約を締結しました。
同社との間では、今月下旬には提供が実行されることを前提として準備・交渉を進めております。
その上で、弊社は、提供を受けた資金により、消失した仮想通貨を調達し、お客様の資産に被害が及ばないように準備を行う予定です。
今後支援が実行されるタイミングで改めて報告があるとのことです。

本件に関わる問い合わせ先

テックビューロの広報が問い合わせ窓口となっているようです。 [aside type="boader"]

  • テックビューロ株式会社:広報担当
  • メールアドレス:pr@techbureau.jp
  • 電話番号:03-6705-8653(専用電話)
  • 受付時間:平日10時から17時半
[/aside]

仮想通貨はハードウォレットで管理しよう!

大切な資産を管理するには、ハードウォレットでの管理がおすすめです。
複数取引所にアカウントを持っている人でも、一元管理して出し入れできるのも便利です。

仮想通貨を守る&管理するなら「TREZOR」(トレザー)がおすすめ!

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[aside type="boader"]
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取引所は複数登録でリスクへの準備を忘れずに!

一箇所だけではいざ業務停止となった際に仮想通貨取引の手段が断たれてしまいます。
そんな事態を避けるために、複数の取引所に口座を持っておき、「ここがダメでもあそこがある」という状態を保つようにしましょう。

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ビットコイン暴落の3つの理由!?ミーの仮想通貨最新ニュース【3月9日】

3月9日仮想通貨最新ニュース

3/9はビットコイン価格が大きく下落しています。本日の仮想通貨ニュースはビットコイン暴落の原因はマウントゴックスの売り圧力?米証券取引委員会(SEC)の規制のニュース?グーグルでは仮想通貨の広告が禁止に!等々をピックアップしています。

3月9日の仮想通貨情報(ニュース)

どうも!ママコイナーのミー(@me_memechan)です!おぉ…どこまで下がるんだこれは…

仮想通貨価格-前日比-3月9日

ケンケン
ビットコインが100万円をきって90万円台になってるね…
ミー
本日3月9日のニュースはこちら!
3月9日仮想通貨News概要
  • ビットコイン暴落の原因は!?
  • 米ブロックチェーンに完全依存の不動産売買が成立!
  • グーグルで仮想通貨の広告が禁止に!

ビットコイン暴落の原因は!?

ビットコインチャート

日本時間で3月9日に日付が変わったあたりから、ビットコインが暴落しています。現在(19時時点)は90万円台まで回復してきていますが、一時は90万円を切り80万円台になる局面もありました。

このBTC暴落の原因について、下記のことが原因ではないかと言われています。

  1. マウントゴックスの売り圧力?
  2. 米証券取引委員会(SEC)の規制のニュース?
  3. バイナンスハッキング騒動の影響もあり?
  4. 結局はFUDなのでは!?

①マウントゴックスの売り圧力?

昨日のニュースでも少し取り上げましたが、マウントゴックスの破産管財人がハッキングの弁済にあたり、4憶ドル(440億円)相当以上のビットコインを売却したと報じられています。

ここ数か月で何度かに分けて売却されたようで、売却されるタイミングで毎回暴落していることも判明しました。

この最近の暴落は、マウントゴックスの大量の売却により市場に売り圧がかかったのではないかなども言われています。

また、約16万BTC(約1600億円相当)が残っているとされ、その警戒心から本日の暴落につながったのではないかとも考えられています。

②米証券取引委員会(SEC)の規制のニュース?

3月8日にSEC(米国証券取引委員会)は仮想通貨や仮想通貨取引所に対して、注意喚起を含めた公式声明を発表しました。

発表では、現状の仮想通貨(トークン)は有価証券の定義に該当し、連邦証券法の規制対象になりSECに登録しなくてはいけないと述べました。

また取引所に関しても、SECの認可を受けなければ違法状態になるという発表をしています。

この発表を受けて、米国で大掛かりな仮想通貨規制が入るのではないかという不安が広がっています。

③バイナンスハッキング騒動の影響もあり?

こちらも昨日のニュースでもお伝えしましたが、日本時間の3月7日の夜にバイナンスでユーザーのAPIがハッキングされて不正取引がされる騒ぎがありました。

しかし、こちらはすでに解決済みです。

バイナンス自体のハッキングでもなく、APIがフィッシングサイトなどによって盗まれて、不正に利用されたとされています。

そしてバイナンス公式からも素早い対応があり、大事にはならずすぐに通常の取引が可能となっています。

大きな問題にはならなかったものの、市場には取引所が危ないのでは…という意見も一時的に広がったので警戒心から暴落につながったとも考えられます。

バイナンスに関しては、今回の件は神対応だったさすがバイナンス!と高評価だったんですがね…

④結局はFUDなのでは!?

市場に悪影響っぽいニュースがいくつか出てきていますが、「結局FUDなのではないか!?」とも思っています。

FUDとは
FUDとは『Fear(不安)Uncertainty(不確実)Doubt(疑念)』の頭文字を取ったもので、不安感をあおることで、相手を不利にさせて自分や自社の目的を達成するというアンチマーケティング手法のひとつです。

テレビ、新聞、SNSなどのメディアで悪いニュースを取り上げることによって、市場全体が警戒心や不安に駆られているように感じます。

また、裏では何か大きな力が動いているのでは…なんてことも考えてしまいますが。

毎日ニュースを取り上げてるので、すごく実感するんですが、価格が暴落するような大きな悪いニュースがある日は他にも悪いニュースが必ずと言っていいほど重なるんですよね。なぜか…。

自身でソース元をしっかりと確認したう上で、本当に市場に悪影響となるニュースなのか、ただ単に一部のパニックによる狼狽売りなのかを判断できるかが重要ですね(`・ω・´)

FUDについてはBITDAYSさんの寄稿記事で書いていますのでよかったらご覧ください。

どうも!ママコイナーのミーです!BITDAYS(ビットデイズ)さんへの寄稿記事の第2弾が公開されました!最近、仮想通貨でよく耳にする「FUD」について、意味や使い方や最近のFUDをまとめました。

米ブロックチェーンに完全依存の不動産売買が成立!

アメリカのバーモント州では、ブロックチェーンに完全に依存した不動産売買が成立したようです。

ブロックチェーンはご存知のように、データの改ざんがほぼできないので重要な契約などと相性が良いとされています。

ブロックチェーン技術を活用したニュースは毎日のように次から次へと出てきますね(´∪`*)

しかし、不動産登記といえばコインチェック銘柄でもあるファクトム(FCT)の土俵なので、せっかくならファクトムを使ってあげて欲しかった…という個人的な意見を盛り込みます。。

仮想通貨のファクトム(FCT)についての詳細を記載しています。Factomは今後どうなるかといった将来性や、気になるFCTの発行上限やファクトムの最新ニュースさらにファクトムの価格も過去のチャートを見ながら分析しています。

グーグルで仮想通貨の広告が禁止に!

まだ公式発表ではありませんが、GoogleはICOや仮想通貨に関する広告を全て禁止すると一部のメディアが伝えています。

先日はFacebookで、仮想通貨に関する広告が禁止になりました。広告は出す側がお金さえ払えば、割と簡単に広告を出すことができるので、スキャムのようなICOの広告もチラホラ見かけます。

私のブログ内にもGoogleの自動広告(アドセンス)は貼ったり貼らなかったりしていますが、意図せずに詐欺まがいの広告が自動で出てしまっていることもしばしばあると思います。。

私的には、Google側でしっかりと精査ができないのであれば、仮想通貨関連広告の全面禁止は市場の健全化にもつながるよい試みだと感じています!

それが市場にどのような影響を及ぼすかは不明ですが…(´・ω・ )

保有している仮想通貨一覧

すんごいマイナスです・・・(‐∀‐;;
昨日から調子のよかったNEMも本日は前日比マイナスになっていますね。

仮想通貨ポートフォリオ【メイン】

仮想通貨日記-ポートフォリオ-3月9日

※BCCはBCHと同じビットコインキャッシュです。また下記の表には日本円のJPYは含めていません。

仮想通貨前日比

通貨名 通貨単位 現在価格 前日比
リップル XRP 80.3 -13.7%
ビットコインキャッシュ BCC 10.0万 -16.3%
イーサリアム ETH 7.1万 -13.6%
アリス ALIS 34.3 -13.2%
ネム XEM 37.9 -2.8%
リスク LSK 1603 -17.8%
ネオ NEO 8668 -19.6%
モナコイン MONA 413 -12.6%
仮想通貨総資産平均合計 -14.3%

どうしたんだい( ;∀;)

時価総額トップ100位を確認したら、ほぼすべての通貨が全滅でした。Bitcoreとかいう93位の通貨以外は…

Bitcore…なんじゃそらw

ちょこっとだけ調べてみるとBitcoreは、オープンソースのJavaScriptライブラリーなんだって…。余計分からん!

Binance(バイナンス)ポートフォリオ【サブ】

バイナンスポートフォリオ3月9日

別途投資しているBinance(バイナンス)のポートフォリオです☆
こちらでは国内には上場していないアルトコインに投資しています。バイナンス銘柄は突然爆発することがあるので、宝くじ感覚で超少額を投資しています!
Binanceでお宝コイン探し~(*´罒`*)

バイナンスの保有通貨はどれも約20%ほど前日比マイナスになっております。

・・・・・・( ;∀;)

今日は言葉がでません。。

でもこんな暴落も笑い飛ばせる未来がくる…はずです!!!!

それではまた明日☆

【BTC】ビットコインさん、価格回復も今年に入り取引量が激減し去年の半分以下になってしまう。。。(・・;

1: ビットコインの取引量が急減、人気低下の表れか 仮想通貨ビットコインは今年初めに急落し、最高値から約60%安となったが、同時に取引件数も急減少していた。 ソフトウェアの問題から何らかのニュースに至 ...

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ビットコインに類似する仮想通貨3選ービットコインキャッシュ(BCH) ライトコイン(LTC) リップル(XRP)編

2009年にビットコインがSatoshi Nakamoto氏によって発表されて以降、史上最大となる盛り上がりを見せた2017年。その盛り上がりと同時に、ビットコインと性能や機能的にも類似する仮想通貨が多く誕生を遂げました。

今回は、ビットコインを『金』とするならば『銀』と例えられる通貨Bitcoin Cash(ビットコインキャッシュ)がなぜ類似していると言われているのか、その性能や機能、将来性に関して見ていきたいと思います。

それに加え、ビットコインの類似通貨であると言われている(ビットコイン2.0)であるRipple(リップル)やLitecoin(バージ)についても同様に見ていきたいと思います。

Bitcoin(ビットコイン)とは

ビットコインはその起源を辿ると2009年まで遡ります。『Bitcoin: A Peer-to-Peer Electronic Cash System』というタイトルが付けられた論文はSatoshi Nakamoto氏によって作成されたと言われていますが、実際のところ誰がSatoshi Nakamoto氏なのかは未だに判明していません。

同論文では、初めてビットコインという名称が用いられ、またブロックチェーン技術の概念に関しても初めて世に広められることとなりました。

同論文は全ての内容をわずか9ページで構成されているなど、簡潔にビットコインがどの様に新しい金融システムを構築していくのかが述べられています。以下は同論文の日本語訳の抜粋です。

純粋なP2P電子マネーによって、金融機関を通さない甲乙間の直接的オンライン取引が可能になる。電子署名は問題の一部を解決するが、依然信用できる第三者機関による二重使用予防が求めらため、その恩恵は失われる。当システムはP2P電子マネーにおける二重使用問題の解決を提案する。このネットワークは取引に、ハッシュベースの継続的なプルーフ・オブ・ワークチェーンにハッシュ値として更新日時を記録し、プルーフ・オブ・ワークをやり直さない限り変更できない履歴を作成する。最長である一連のチェーンは、取引履歴を証明するだけでなく、それがCPUパワーの最大のプールから発せられたことを証明する。大多数のCPUパワーがネットワークを攻撃していないノード(ネットワーク接続ポイント)によってコントロールされている限り最長のチェーンが作成され、攻撃者を凌ぐ。ネットワーク自体は最小限の構成でよい。メッセージは最善努力原則で送信され、ノードは自由にネットワークから離脱、再接続することができ、離脱していた間のイベントの証明として最長のプルーフ・オブ・ワークチェーンを受信する。

Satoshi Nakamoto氏の正体

Satoshi Nakamoto氏がどの人物なのか、今まで様々な憶測が交わされてきました。日本人の我々からすると、日本人の名前であることがすぐわかりますが、同氏の国籍が日本人なのかについてすらも、未だ分かっていません。

ごく稀に『中本哲史』と記載されていることがありますが、これは誤りです。英語で書かれた論文が『ビットコイン』の発端であり、原文のどこを見ても漢字で『中本哲史』などと書かれていることはありません。何者かによって、完全なる当て字で勝手に作られたものなで、誤解が無いようにしましょう。

また、英語の原文を見る限り、言い回しや表現がネイティブに近いと言われています。英語を母国語としているか、長年英語圏の国で生活している人物というのは確かなようです。以下で、Satoshi Nakamoto氏の可能性が高いと言われてきた(一部、完全否定された人物も含む)人物を見ていきましょう。

クレイグ・ライト

『クレイグ・ライト』は、一時は最も『サトシナカモト』の可能性が高いと言われた人物です。

彼はオーストラリアの実業家であり、本人も『自分がサトシナカモトだ』と海外の有名雑誌に名乗り出ることもありました。自分でも覚えきれないほど『コンピュータサイエンス』に関するいくつもの学位をとっていたり、『サトシナカモト』本人しか知らないはずの情報を知っていたり、ビットコインの論文が発表される前に似たような内容の文章を自分で書いていたり、その発言を裏付ける証拠が当時はいくつも出てきました。

しかし、その後にメディア記者や有識者がこれらの証拠となる情報を入念に調査した結果、そのほとんど全てが『嘘』だと判明し、彼のサイトやブログは炎上しました。

まず、彼が学位をいくつもとったという事実はなく、博士号すらもっていないうえ、肝心の学位も修士号2つのみということが明らかになりました。

そして、ビットコインの論文前に似た内容の文章を書いていたことも、サイトの記事投稿の日付を操作し、そのように見せていただけということが判明。

その他にも様々な嘘が徐々に明らかとなり、ついには自身の発言を削除し、ブログ内で謝罪するまでに至りました。

現在は『周りに、自身をサトシナカモトと認めるよう圧力をかけられたため、このような行動をした。』と、被害者を装う意図の発言をしてるようです。

ハル・フィニー

『ハル・フィニー』はビットコインの最初の利用者として知られており、2014年に58歳という若さで死去されました。

彼は、暗号化ソリューション「PGP(Pretty Good Privacy)」の立ち上げメンバーとして名を連ねており、コンピュータサイエンスの『暗号研究』においても有名な人物でした。

本人曰く、『サトシナカモト』とメールでやり取りしたことがあるそうです。その際に、表現や言い回しが個人同士のやり取りと言えるような内容でなく、背景に『組織、団体、法人』などの存在を感じる文面だったと述べています。

『サトシナカモト』について、明確な情報を出しているのは彼のみであり、この発言内容も『自作自演』と噂され、彼こそが『サトシナカモトだ』とする声もあります。というのも、彼は2009年にALS(筋萎縮性側索硬化症)に罹病し、徐々に身体の自由が効かなくなっていたようで、『サトシナカモト』が徐々に連絡を取らなくなってきた時期と一致します。

また、『サトシナカモト』が徐々に連絡をしなくなった理由を考えた時、彼がおかれた状況を考えれば説明がつきます。

そのため、『サトシナカモト』の一番の有力候補と考えられていますが、既に亡くなられているため、真相は謎のままです。

ニック・サボ

『ニック・サボ』は『bitgold(ビットゴールド)』と呼ばれるビットコインの前身を開発したことで知られており、現存する『サトシナカモト』候補者のなかでは最有力と言われています。

彼は『デジタル契約とデジタル通貨』に関する研究で有名でもあり、いくつかの論文も、業界では非常に高い評価を得ています。そして、それらの論文に使われていた表現や言い回しが、専門の機関・組織のテキスト分析にかけられた結果、『サトシナカモトの論文』と非常に似ているという結論が出ました。この結果を受け、多くの人が『ニック・サボこそ、サトシナカモトだ』と考えるようになりますが、彼は一切そのことについてコメントをしていません。

世間は彼を『サトシナカモト』と考えているようですが、本人はコメントを避けているため、実際のところは誰にもわからない状況となっています。

望月新一

望月新一氏は京都大数理解析研究所の教授であり、『ABC予想』という数学界の難問を証明したとされる人物です。

2012年8月、『ABC予想』を証明したとされる論文が、望月新一氏のホームページ上で公開されました。しかし、発表された論文は独自の形式で書かれており、「異世界からきた」と称されるほどに難解で、誰にも理解することができませんでした。

しかし、2017年12月16日、『ABC予想』を証明したとするこの論文が、国際的に影響力のある数学の専門誌に掲載される見通しとなりました。これにより、望月新一氏の論文が正式に認められることになります。

『ABC予想』の証明は数学の未解決問題のうち最も重要とされる問題とされており、『フェルマーの最終定理』や『ポアンカレ予想』の証明などと並ぶ、もしくはそれを超え得る『偉業』となります。

2013年5月、情報技術のパイオニアでもあるテッド・ネルソン氏が、望月新一氏が『Satoshi Nakamoto(サトシ ナカモト)』の正体であると発言しました。

テッド・ネルソン氏はビットコインに対して、「どのような権威にも拘束されることなく、誰もが使用する権利がある、素晴らしくよく考えられているバーチャル通貨」と述べており、その上で「こうしたことは望月にしかできないだろう」と語っています。

『Satoshi Nakamoto(サトシ ナカモト)』の正体を明かさず名誉に対して欲のないところに、望月氏と通じる部分がある、論文や理論などが望月氏の仕事ぶりに似ている、とも述べています。

『ABC予想』を証明した天才が『ビットコインの考案者』かもしれないということで話題になりましたが、望月新一氏本人はこれを否定しており、依然真実は謎のままとなっています。

ビットコインの特徴

時価総額

ビットコインの時価総額は昨年(2017年)12月には過去最大となる2400億ドル(約27兆円)を超え、トヨタ自動車が誇る時価総額23兆円を上回っていました。しかし、2018年に入り度重なる市場価値の下落により、現在は1600億ドル(17兆円)にまで落ち込み、10兆円規模での時価総額下落という結果となっています。

 

ブロックチェーン

ブロックチェーンとは、「取引情報」の入った無数の「ブロック」が連なったチェーンのような構造をしているデータベースです。

ビットコインで行われる取引情報は全てこの「ブロックチェーン」の「ブロック」の中に保管され、その情報によってビットコインの「送金」や「残高管理」が行われます。

この「ブロックチェーン」とは、「発行母体」や「中央管理機関」を持たない「ビットコイン」において、『要となる仕組み』になります。

「ブロックチェーン」は多くの人に共有されており、全ての人が「同じブロックチェーン」をそれぞれ別の場所で管理しています。

「ブロックチェーン」を分散して管理することにより、どこかの「ブロックチェーン」に問題が発生したとしても、それとは別の場所にある「ブロックチェーン」を使って補完、修復するといったことが可能になります。

この『分散管理』の仕組みから、「ブロックチェーン」は別名『分散型台帳』とも呼ばれています。

マイニング(採掘)

「マイニング(採掘)」とは、「ビットコイン」のシステムに外部からコンピュータリソースを提供し、通貨の新規発行や送金処理を行う作業のことを指します。

「ビットコイン」は「中央管理機関」を持たないため、単体では通貨の新規発行や送金処理を行うことができません。

「ビットコイン」はその部分を「マイニング」によって提供されるコンピュータリソースで補っています。

また、「マイニング」は「コンピュータ」と「インターネット環境」さえ持っていれば、誰にでも行うことができます。

発行上限

ビットコインにはあらかじめ「約2100万BTC」と決められた「発行上限」が存在します。

「発行上限」を決めることにより「希少性」を持たせ、過剰発行によるデフレーションを防いでいるわけです。

一方で、「法定通貨」では「金融政策」などが行われるため、「発行上限」は定められていません。

そのため、この「発行上限」の決まりも「ビットコイン」独自の仕組みということができるでしょう。

ビットコインはこのような多くの仕組みに支えられ、「発行母体」や「中央管理機関」を持たない中でも、成立することができています。

ビットコイン類似仮想通貨①Bitcoin Cash(ビットコインキャッシュ)

ビットコインキャッシュは2017年8月1日にビットコインから分裂することによって誕生しました。そのため仮想通貨の中でもビットコインに限り無く類似する通貨であるといえます。

ビットコインキャッシュ誕生には複雑な経緯があります。簡単にまとめると、ビットコインの仕様変更をめぐって対立していた2つの意見が長い間まとまらず、ビットコインの分裂をもってその対立に終止符が打たれたという形になります。

『ビットコイン』で起こっていた問題

ビットコインは、10分に一度生成されるブロックと呼ばれるストレージに取引データが格納されることによって取引が成立するという仕組みになっています。

そしてそのブロックには容量上限があり、ビットコインに使われているブロックの容量上限は『1MB』と決められています。

これは、ビットコインでは10分に1MB以上の取引を処理することができないということを意味します。

しかし、近年ビットコインに多くの注目が集まり利用者が増加しました。それにより、10分に1M』という容量制限を『大幅』に超える量の取引が行われるようになりました。

これが原因で、ビットコインでは『送金詰まり』や『手数料の高騰化』、いわゆる『スケーラビリティー問題』が深刻化していったのです。


解決策の二分化

『スケーラビリティー問題』の解決策として2つが提案されました。一つは、『ブロックの容量上限はそのままに、取引情報を圧縮して格納する』という方法。2つは、『ブロックの容量自体を大きくする』という方法です。

採用できる解決策は2つに1つであり、意見はまとまらないままビットコインのコミュニティーは2つに分裂しました。

コミュニティーの分裂は、1つに戻ることなく、ビットコインの分裂という形をもって終止符が打たれることになりました。

『ブロックの容量上限はそのままに、取引情報を圧縮して格納する』という解決策はビットコインで採用されました。そして、『ブロックの容量自体を大きくする』という解決策が採用されたのが、ビットコインキャッシュです。

ビットコインキャッシュの特徴

発行上限

ビットコインキャッシュの発行上限は、ビットコインと同じ21000万枚とされています。また、ビットコインからの分裂が行われた際は、ビットコイン所有者に対して同数のビットコインキャッシュが配布されました。

ブロックの大きさ

ビットコインキャッシュ(BCH)は、取引情報を格納するブロックの容量上限がビットコインの8倍にあたる『8MB』となっている点です。

ビットコインよりも短時間でより多くの取引を処理することができます。

ビットコインにはないものとして、『ビットコインキャッシュ(BCH)』では他にも『リプレイアタック』への対策として『リプレイプロテクション』などの機能が導入されていたりといった違いがあります。

リプレイアタックとリプレイプロテクションとは

上記に出てきた、リプレイアタックとは分裂する前のビットコインと分裂後にできた『ビットコインキャッシュ』において、誰かが意図的に同額の量の仮想通貨を生む事でその量仮想通貨を混乱させる攻撃の事を言います。

また、リプレイプロテクションとは、このリプレイアタックを保護したもののことを言います

価格推移

ビットコインキャッシュ誕生時、その価格は30000円代から始まりました。最高値では1BCHで40万円代を記録しますが、現在では10万円前後を動く形となっています。

ビットコイン類似仮想通貨②Litecoin(ライトコイン)

ライトコイン(LTC)とは、ビットコインに機能的に類似する『仮想通貨』の一種です。

『ライトコイン(LTC)』のリリースは2011年に行われており、アルトコイン(ビットコイン以外の仮想通貨の総称)の中では比較的長い歴史を持つ仮想通貨となります。

また、ビットコインをもとにして作られているため、基本的な仕組みはビットコインと『同じもの』となっています。

ライトコイン創設者であるチャーリー・リー氏はビットコインを『金』とするならばライトコインは『銀』であるとの表現を行っています。

時価総額も仮想通貨全体で4番目(約8800億円)と大きく、多くの人から支持されているコインです。

ライトコインの特徴

取引の承認速度

『ライトコイン(LTC)』は、取引の承認時間がビットコインの1/4である2.5分になっているということも大きな特徴です。

これは、『ライトコイン』が一定時間にビットコインの4倍の量の取引を処理することができるということを意味します。

その分送金手数料が安くなっているというのも『ライトコイン』を利用する大きな利点です。

発行上限

ライトコイン(LTC)の発行上限は『約8400万枚』と決められています。

これはビットコインの発行上限2100万枚の4倍にあたる量です。

発行上限はその通貨の希少性を示したり、発行上限が少ないほど1コインあたりの価格が高くなる傾向にあります。

『円』などの法定通貨の場合、金融政策などによって流通量がコントロールされるため、発行上限は決められていません。

価格推移

長い間あまり注目されていなかった『ライトコイン』ですが、2017年に入ると他のアルトコインが注目されるようになり、それに伴い『ライトコイン』にも一気に注目が集まりました。

ビットコインが暴落した際などには同時期から存在している仮想通貨として資金の避難先となることもありました。

2018年1月現在は、仮想通貨市場全体の暴落により『ライトコイン(LTC)』も値を下げています。

ビットコイン類似仮想通貨③Ripple(リップル)

仮想通貨『XRP』とは、ビットコインに類似する仮想通貨の代表格の一種です。
『Ripple』社により開発、運営が行われています。

『XRP』は『Ripple Network(リップルネットワーク)』と呼ばれる独自のネットワーク上で機能します。

『Ripple Network』とは、『XRP』をブリッジ通貨として用いることにより異なる法定通貨間の両替、送金を短時間で安価に行うことを可能とするシステムです。

主に銀行などのシステムに導入しての利用などが検討されています。すでに世界でも複数の銀行が『Ripple Network』の利用に参画しており、日本のメガバンクでも試験運用が行われています。

リップルの特徴

発行上限

総発行量は1000億XRPと決められています。最小単位は『0.000001drop=1XRP』です。

リップルは元々総発行枚数が『1000億XRP』と定められていました。しかし、その多くをリップル社が所持している状態が続いていたため、リップル社によってXRP自体の価格を操作できるのではないかという懸念が多く募っていました。

そんな中、12月8日にリップル社は現在保有している『630億XRPの内550億XRP』をロックアップ(市場に出さないようにすること)し、更なるXRP市場の安定化を図っていく計画を発表するなど、計画的にXRP価格の安定を図っています。

取引スピード

仮想通貨XRPの特徴として、『決済速度が非常に速いこと』が挙げられます。

ビットコインと比較すると、1回のトランザクション(取引)にビットコインは『1時間以上』かかる場合があるのに対し、リップルはおよそ『4秒』で取引が完了します。

また、リップルの発行上限はあらかじめ決まっており、『1000億XRP』となっています。

リップル社はそのうちの『646億XRP』を保有しており、これらを市場に出さないようにすることで、通貨価値の大幅な変動を防いでいます。

そして、そのうちの『550億XRP』はリップル社ではない第三者の立ち位置にいる会社が保有しているため、リップル社による『XRPの乱用は不可能』なことも、価格安定に大きく貢献しているとされています。

そのため、リップル社への世間の信頼は大きく、2018年1月時点で『90億ドル以上の資金調達』を達成しています。

リップルが目指している『異なる決済手段に限定されない、あらゆるお金のやり取りが可能な世界』という理想の下、世界中の金融機関がリップルネットワークを利用することで、極めて利便性の高い国際送金が実現されることでしょう。

価格推移

XRPの価値は12月に急上昇しました。

12月1日には0.25ドルでしたが、12月31日にはBitfinexで2.50ドルを記録しました。

これにより、Rippleは時価総額で世界で二番目の仮想通貨となり、1000億ドルの時価総額を超えた最初のアルトコインとなりました。

12月13日、当時の史上最高値であった0.40ドルを超え、12月8日と比べて『2倍』となっていました。

その後も価格は上昇し続け、三週間が経たない間に『約5倍』に跳ね上がりました。

しかし、1月の2週目あたりから仮想通貨市場全体で大規模な暴落が起こりました。

『XRP』の価格も暴落し、一時400円近くの価格となっていたところから一気に100円近くの価格まで割り込んでいます。

ビットコインを始めとする類似仮想通貨の今後

コインチェックのネム(XEM) 流出事件以降、仮想通貨業界全体が少し冷え込んでいます。しかし、各仮想通貨にはそれぞれのプロジェクトがあり、その実現に向けて日々開発が行われています。

その事実を理解し、一つ一つの通貨がどの様な目標を目指しているのかを理解することが、今後の仮想通貨市場を理解するうえで大事になってくるのではないでしょうか。

ビットコイン以外にも、それに類似する通貨を探し出し、なぜ類似するといわれているのか、ビットコインとの違いはどの様な点にあるのかをしっかりと理解することが重要です。

投稿 ビットコインに類似する仮想通貨3選ービットコインキャッシュ(BCH) ライトコイン(LTC) リップル(XRP)編COINNEWS に最初に表示されました。

2月のビットコイン大暴落は何が原因だったの?【2月総まとめ】

2月BTC大暴落まとめ
2018年2月はビットコインが大暴落しました。2月6日には一時60万円台にまで価格が落ち最高値から考えると1/3にまで下落しました。大きな原因としてテザー社のUSDT問題やコインチェックのNEM不正流出事件、各国の仮想通貨規制があげられますが、ここまで大きく価格が下がった原因をまとめています。

2月のビットコイン大暴落は何が原因?

はじめに結果から書いてしまうと、

2018年2月に起ったビットコインに起こった大暴落の明確な要因は分かっていません。

2017年12月には1BTCが230万円台まで価格が上がったので、そこから70万円まで下落したと考えると、160万円も価格が下がった計算になります。高値から考えると過去最高値の大暴落です。

ビットコイン価格が下落するいくつもの原因が重なって大きな大暴落になったものと考えられます。

価格が下落している要因は様々あると思いますが、現状で主に思い当たるものは下記にまとめられます。

  1. テザー(USDT)の呼び出し公聴会
  2. コインチェック不正流出事件
  3. 各国やFacebook広告の仮想通貨規制
  4. ダウ平均株価の暴落
  5. G20で仮想通貨に関する議論

※ここで記載していることは、BTC価格暴落についての私見や憶測も含まれています。

①テザー(USDT)の呼び出し公聴会?

ビットコイン暴落テザーUSDT公聴会
ビットコイン暴落については、その中でもテザー社の米金融庁公聴会への呼び出しの影響が大きいとされています。

テザー社は「USDT」というドルとペッグされた通貨を発行していますが、通常は預けられたドルと同じだけのUSDTしか発行できませんが、ドルの裏付けがなくUSDTを発行していてBTCの価格を吊り上げていたのではないかという疑惑がかけられています。

ただし、このテザーUSDT問題で騒いでいたのは日本だけだったようです。アメリカでは一部メディアで取り上げられていただけで、話題になっておらず、実際の公聴会でもUSDTに対する追求は一切なかったようです。

このUSDT問題は解決していませんが、USDT崩壊による大暴落はFUDだったのではないかとされています。

②コインチェック不正流出事件?

コインチェック不正流出事件
580億円相当という過去最大規模のハッキング事件に発展してしまったコインチェックのNEM流出事件では、多くの方が報道を通じて仮想通貨に不安感を覚えたと思われます。

当然、このニュースは世界中で波及してしまったので、一般投資家が仮想通貨投資から離れたきっかけとなったかもしれません。

今回のハッキング事件はマウントゴックスの事件と同じく、通貨自体になんの落ち度もなく、取引所のセキュリティの問題です。

しかし仮想通貨投資へ参入しようと考えていた方や、大口の投資家から不信感を買ってしまったのは間違いないと思います。

コインチェックのNEM流出事件がビットコイン価格に直接的に影響しているかどうかは調べることはできませんが、少なからずBTC価格に影響は与えているものと考えられます。

③各国やFacebook広告の仮想通貨規制?

各国やFacebook広告の仮想通貨規制
1月に続き2月に入ってからも各国の仮想通貨への規制のニュースは絶えることがありませんでした。特に仮想通貨大国として知られている韓国とインドで仮想通貨が全面規制という報道には市場がかなりぴりつきました。

しかし実際は、韓国ではKYC(本人確認)の規制で、インドは違法な通貨やICOの規制という限定的なものになっています。

またFacebookでは、ICOのや仮想通貨の広告を全面的に禁止する規制が入りました。TwitterやYouTuber、GoogleもICOや仮想通貨広告の規制が入るのではないかという憶測が飛び交いました。

1月に起った各国の仮想通貨規制は下記の【1月BTC大暴落】にてまとめています。

1月16日にビットコイン(BTC)が大暴落しました。価格下落の要因はいくつか挙げられますが、中国や各国の仮想通貨に対する規制やビットフライヤーFXでのサーキットブレーカーの発動が暴落の要因ではないかとされています。ここでは各国のビットコインや仮想通貨の規制についてまとめています。

④ダウ平均株価の暴落?

NYダウ平均株価の暴落

仮想通貨に直接は関係ないかもしれませんが、2月にNYダウ平均株価(アメリカ)と日経平均も大暴落しています。

ダウ平均株価はリーマンショック以上の下落幅とされています。

原因は、米長期金利の値上げがきっかけではないかとされていますがBTCの大暴落と同じく明確な理由は判明していません。

相対的に見てもダウ平均株価の大暴落と仮想通貨価格と全く関係がないとも言い切れません。

⑤G20で仮想通貨に関する議論?

G20で仮想通貨に関する議論
2018年3月19日~20日(もしくは4月20日)に開かれるG20の財務大臣・中央銀行総裁会議では、仮想通貨に関するなんらかの取り決めが行われるといわれています。

フランスやドイツでは、ビットコイン投資が投機的であるとして、「国際的な規制を呼びかける」と報道されています。

詳細については分かりませんが、ビットコインを禁止するのではなく、規制を整えることによって投資家やユーザーのリスクを低減させる目的があるとされています。

しかし、一般的には、G20で世界的な大きな規制が入り、ビットコイン価格が冷え込むのではないかという声もあがっているために、一度G20の規制が入る前にビットコインを売っておこうという心理が働いているかもしれません。

2月BTC大暴落についてのまとめ

  • テザー(USDT)の呼び出し公聴会
  • コインチェック不正流出事件
  • 各国やFacebook広告の仮想通貨規制
  • ダウ平均株価の暴落
  • G20で仮想通貨に関する議論

以上が、ビットコインの暴落に直接的、または間接的に繋がった原因だと考えられています。

ただし、その他にも暴落に繋がった細かな原因はいくつもあるものと考えられます。その全てが不安要素となりBTC価格を下げたのではないでしょうか。

暴落のハッキリとした理由が分からない以上は、憶測でしかありませんが、機関投資家やヘッジファンドが買い場を作るために、わざと価格操作をして意図的にBTC価格を下げたという説もあります。

しかし、ビットコインや有能なアルトコインの開発はドンドン進んでいます!

私個人としては、技術的進歩を常に遂げている仮想通貨界はまだまだ伸びていく市場だと信じています。

日々のニュースや各国規制の最新情報は、毎日の日記でお伝えしているのでぜひチェックしてくださいね。

⇒ 毎日更新!仮想通貨最新ニュース情報

ビットコインコアがセグウィット完全サポートへ

ビットコインコアクライアントがセグウィットをサポートしたバージョン0.16.0をリリースしたことをアナウンスしています。

参考 : Bitcoin Core :: Bitcoin

承認速度や手数料などの問題で2017年の8月からユーザーに切望されていたセグウィットがとうとう実装されたこととなりました。

また今回実装されたセグウィットは、ライトニングネットワークの前提となることもあり、ビットコインのスケール環境が整いつつある状況となってきました。

今回のリリースについて、コア開発者のピーター・トッド氏も自身のTwitterアカウントで報告しています。

[ex-ja-BTC]

【SBI】今年の夏をめどに開業を目指す!取り扱い仮想通貨はビットコイン、ビットコインキャッシュ、イーサリアム、リップル!

・SBIバーチャル・カレンシーズが今年の夏をめどに開業を目指す。 ・金融庁の動向や、仮想通貨に対する規制内容、各国の対応などを踏まえ、具体的な開業時期を決める。 ・ビットコイン、ビットコインキャッシュ ...

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cryptocurrencyの市場はゆっくりと回復する!

 今月初めに総資本金が5000億ドルを突破したのに対し、暗号取引市場は過去7日間で回復の兆しを見せ始めており、バーチャル通貨は利益を計上した重要な Bitcoinは5桁に戻った。CoinMarketCapのウェブサイトから収集された情報によると、トップ100内のほぼすべての通貨は、同...No tags for this post.