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長期的に続いているアルトコインバブルの背景にはDeFiがあった!?

2021年1月頃から続いているアルトコインブームですが、4ヶ月経過した今でもまだまだ続きそうな雰囲気が漂っています。

一瞬にして弾けてしまった2017年のアルトコインバブルと今回とでは、一体何が違うのでしょうか。

その背景には、DeFi(分散型金融)によるアルトコインのロックがあるようです。

 

堅調に進むアルトコインの躍進

IOSTやDENTなどのアルトコイン暴騰をきっかけに、数年間底を這っていたアルトコインたちが再び日の目を浴びてきています。

当初は、いつものように1~2ヶ月程度でバブルが弾けるだろうと噂されていましたが

4ヶ月以上経った今でも、まだまだその勢いは増す一方です。

中には、100倍以上の価格上昇をしている通貨もあり、2017年以上に億り人が産出されています。

何故、これほどまでに今回の上昇相場は強気なのでしょうか。

その理由は、恐らくDeFiによるロックが関係しているでしょう。

DeFiは売り圧を下げる働きがある

今年に入り急激に人気が出ているDeFiですが、このDeFiがアルトコイン崩壊を防いでいると考えられています。

というのも、DeFiはとても簡単に説明すると、通貨を預けて金利を得るシステムです。

例えば、パンケーキという分散型取引所でXRPを預けると、およそ35%の年利を獲得することができます。

この年利は、通貨を預けている限り1秒ごとに報酬が貰える仕組みとなっています。

その為、一度預けてしまうと、なかなか取り出そうと思う人は現れません。

多少通貨の価値が落ちたとしても、通貨を売らずに金利を貰い続けた方がお得の場合もあります。

このように、通貨を売買するだけでなく、預けて金利を得る手段が増えたことが、売り圧低下に繋がったのでしょう。

 

市場にあるETHのほとんどはDeFiでロックされている

グラスノードの発表によると、取引所に預けられているイーサリアムの数より、DeFiにロックされているイーサリアムの数の方が2倍も多いことが分かりました。

つまり、イーサリアムを保有している人のほとんどは、DeFiで金利を得る選択をしていることになります。

この効果により、イーサリアムは過去最高値を更新しており、現在は40万円以上を推移しています。

時価総額も50兆円を超える勢いで、ビットコインを超えるのではないかとさえ囁かれているほどです。

バイナンスコインもDeFiの恩恵を享受

最近急激に時価総額を上げてきているバイナンスコインも、DeFiの恩恵を受けている仮想通貨のひとつです。

バイナンスは、独自のバイナンスチェーンを作り上げたことにより、バイナンスコインがDeFiの要になるようにしました。

このおかげで、バイナンスコインを保有していると、非常に効率よく金利が受け取れるようになっています。

その為、現時点でバイナンスコインを手放そうとする人はなかなかおらず、逆にバイナンスコインを購入したい人が増えてきているのです。

他にも、独自チェーンを作っているファントム(FTM)や、solana(SOL)は堅調な価格推移をみせています。

 

まとめ

今回は、DeFiがアルトコインの売り圧低下に繋がっていることを解説させて頂きました。

DeFiはアルトコインなどを分散型取引所に預けることで金利を得るシステムです。

預けている限り、延々と金利を受け取れることから、アルトコインを売買して利益を得るよりも、保有し続ける選択をするユーザーが増えていると考えられています。

このような背景から、今回のアルトコインバブルは長期間に渡って続いているのでしょう。

DeFiは初期と比べると旨味は落ちてしまったものの、まだまだ金利収入が非常に高い状態です。

その為、この金利が続く限りはアルトコインの価格も堅調に続くとみても良いのではないでしょうか。

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DeFiの次はNFTか?セクシー女優のNFTが1.6億円売れる

仮想通貨界隈で爆発的なブームとなっているDeFiですが、早期に目を付けていた人々は多大な利益を得ることができました。

そんな金脈が眠っている仮想通貨ですが、次はNFTのブームが来るのではないかと囁かれています。

今回は、そんなNFTで衝撃の話題が上りましたので、ご紹介させて頂きます。

 

セクシー女優のデジタル写真が1.6億円分完売

男性諸君であれば知っているであろう、セクシー女優の波多野 結衣さんが、自身のデジタル写真をNFTで販売しました。

NFTとは、デジタル資産のことを示します。

写真やアート、映像や3Dまでネット上で取り扱えるデータをブロックチェーン上で取引することが可能です。

ブロックチェーンを利用することで、所有者を明確に示すことができる為、偽物と本物を見分けることができます。

ビットコインのように、数に上限を設けて”価値”を生み出すことができるので、今後はNFTを利用する投資家が増えていくだろうと考えられています。

今回の波多野さんのデジタル写真も、3000枚限定で販売されました。

一見、枚数が多いようにも感じられますが、開始数分で3000枚全てが販売されておよそ1.6億円もの収益が入ったようです。

▲中国人までもが購入するほどの人気

NFTは転売もできる

なぜこれほどNFTが人気なのか。

その理由は、NFTが転売できるところにあるでしょう。

購入したNFTは、ブロックチェーン上で再度売買をすることができるので、仮想通貨と同じように投資商品として地位を確立しつつあるのです。

例えば、最近だとTwitterの初ツイートがNFTとして販売されて、およそ3億円の値が付きました。

これは、初ツイートという貴重な価値が、今後3億円を上回ると考えた投資家が購入したとみられています。

 

NFTで仮想通貨の普及広がるか

もし、NFTが美術アートのように取引される未来が来た場合、併せて仮想通貨の普及も広がる可能性があるでしょう。

最近では、NFTの特集がテレビで組まれたり、有名人がNFTを販売したりと、着実に一般人への認知は広がってきています。

ですが、NFTを購入するには仮想通貨で支払いをしなければいけません。

その為、彼らがNFTを購入したいと思ったときに、仮想通貨を必ず知ることになります。

そこで興味を持って、仮想通貨への投資を始める者も現れるでしょう。

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DeFiで過去最大規模のハッキング発生|日本人の被害者多数

今人気急上昇中のDeFi(分散型金融)で、過去最大規模のハッキングが発生しました。

今回ハッキングに遭ったのはUranium.FinanceというDeFiです。

ハッキング額はおよそ60億円相当にのぼり、日本人も多数被害に遭っているとの報告が挙がっています。

 

DeFiで過去最大規模のハッキング

分散型取引所Uranium.Financeで、約60億円相当の資金が引き抜かれる事件が起こりました。

海外のサービスではありますが、日本でもかなり利用している人が居た為、SNSでも被害報告が多数挙がっています。

Uranium.Financeは、過去にもハッキングの被害に遭っていたこともあり、運営側の管理不足が引き起こした事態と言えるでしょう。

あまりにも被害額が大きいことから、損失を被ったユーザーへの補填があるのか否かに注目が集まっています。

なお、新バージョンに移行するタイミングでハッキング被害に遭ったので、犯人は事前に準備をしていた可能性が高いと考えられています。

 

資金の奪還は絶望的か

DeFiでは、過去にも何度かハッキングや運営が資金を持ち逃げする事件が起こっていました。

しかし、資金がBSCチェーン上から離れない限り、犯人のアドレスを凍結することで資金の奪還は可能となっており

バイナンスチームの協力によって、ユーザーの元に資金が戻ることは度々ありました。

ですが、今回は既にUranium.Financeから盗んだ通貨がBSCチェーン上を離れてミキシングされてしまっているので、資金の行き先を追うことが困難な状況となっています。

犯人への交渉が出来るか

Uranium.Financeは、以前ハッキングに遭った際、犯人との交渉で9割の資金を返還してもらうことができました。

その為、今回も犯人への交渉次第では、一部の資金が返還されるのではないかと考えられています。

恐らく犯人側としても60億相当の仮想通貨を現金化することはかなりのリスクになりますし

当局から追われ続けることになるのは出来る限り避けたいことでしょう。

そう考えると、数億~十数億程度の手打ち金で、資金を返還する可能性は十分あり得ます。

 

高利回りで魔界と呼ばれるDeFi

今回のハッキングは過去最大規模である為、非常に話題になっていますが

DeFi界隈では常にどこかしらでハッキングや資金も持ち逃げが発生しています。

高利回りな反面、非常にリスクが高いことからSNSでは魔界と呼ばれて恐れられているのです。

その為、多大な損害を被ったにも関わらず、諦めが早い人やそこまで気にしていない人も少なくありません。

ですが、中には分散投資をせずに、資金のほとんどを一点集中する投資家もいます。

特に今回のUranium.Financeは、かなり注目されていたプロジェクトだったこともあり、ここだけに集中投資をしていたユーザーも多かったようです。

また、分散投資をしていても30万ドル(約3300万円相当)の被害にあったユーザーもおり、今回の事件がどれだけ大きいかを思い知らされることとなりました。

まとめ

今回は、Uranium.Financeで発生した60億円相当のハッキング事件について取り上げさせて頂きました。

Uranium.FinanceはDeFiのサービスを提供している分散型取引所です。

トークンを持っていると配当が受け取れる仕組みが人気を博し、日本人ユーザーも多数利用していました。

中には3000万円以上の被害を被った方もおり、SNSは阿鼻叫喚となっているようです。

DeFiは高利回りが魅力のシステムですが、改めてリスクの高さを実感させられる事件となりました。

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【ワクチン打てぬまま診察か】 コロナ「第4波」に丸腰で臨む医療現場で悲鳴続出 [影のたけし軍団★]

1: 影のたけし軍団 ★ 2021/04/29(木) 00:04:17.70 ID:vJcK/7Vy9
「丸腰で戦えということですね」――4月中旬、新型コロナウイルスの感染が爆発的に増えていた関西の中規模民間病院の医師はこうボヤいた。
自治体からは新型コロナ患者の受け入れを要請されているが、一方で、医師や看護師を守るワクチンは届いていなかった。

480万人にのぼる医療従事者へのワクチン接種が始まったのは2月17日。それから2カ月が経った4月16日時点で、
1回目の接種が終わった人は119万8346人。2回の接種が完了した人は71万8396人と、全体の約15%に過ぎなかった。

大阪では4月13日に新たな感染者確認が1日1000人を初めて突破、「第4波」の到来が深刻さを増していた。
4月から「まん延防止等重点措置」が適用されていたが、大阪の感染者は減らなかった。

病床があっという間に埋まっていく中で、医療従事者は臨戦態勢を余儀なくされたが、ワクチンはなかなか届かない。
一方でテレビニュースは高齢者接種が4月12日から始まったことを伝えていた。

「ワクチン接種の済んだ高齢者を、ワクチンを打っていない医者が診察するというのは、ジョークではないか」首都圏の病院でもそんな声が聞かれた。

首都圏のある市では、高齢者用に配布されたワクチンを医療従事者への接種に回すことにした。病院からの苦情に耐えられなくなったからだ。
なぜ、こんなことが起きているのか。

1月に新型コロナ・ワクチン担当になった河野太郎規制改革担当相は、3月5日の記者会見でこう述べていた。
「当初見込んでおりました優先接種の医療従事者370万人分の1回分の配送は4月中に完了する見込みです。その後、100万人程度、数が増えましたので
優先接種の医療従事者は約480万人になりますけれども、5月前半にはこの2回分を含めた必要量の配送が終わるということになります」

4月末には医療従事者の1回目の接種が370万人に達してもいいはずだったが、実際に接種を受けた人はその半数程度に止まった模様だ。

もっとも、河野大臣が嘘をついているわけではない。河野氏は「配送が終わる」と言っているだけで、「接種が終わる」とは言っていなかった。
ワクチンの供給が追いつかないと多くの国民が気を揉んでいるので、配送されれば、すぐに接種されるはずだと思い込みがちだが、
実際はまったく違う。配られても接種ができない事態に直面しているのだ。

真っ先に始まった医療従事者への接種は都道府県が責任を持ち、4月からの高齢者接種は市町村が責任を持つことになった。
なぜそうした「分担」が決まったのかは河野大臣周辺に聞いても分からずじまい。

「河野さんがワクチン担当大臣になった時には、すでにそういう分担が決まっていた」という。この分業が大混乱を招く一因になっている。

つまり、国は自分たちの仕事は「ワクチンを配る」ところまでで、その先、つまり接種するのは自治体の責任だと思っているのだ。

河野大臣ら政治家は有権者の批判に晒されるから、そうは言わないが、厚生労働省は明らかにそう思っている。
https://www.dailyshincho.jp/article/2021/04282330/?all=1#:~:text=%E3%83%AF%E3%82%AF%E3%83%81%E3%83%B3

引用元:https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1619622257/

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大手取引所の不祥事相次ぐ|トルコで一体何が起きてる?

先日、トルコの大手取引所「Thodex」のCEOが資産を持ち逃げしたことで大騒ぎになりましたが

今度は、同国の大手取引所「Vebitcoin」が突然営業を停止する事態に陥りました。

Thodex事件が起こった直後でもある為、利用者らは再び出口詐欺に遭ったのではないかと不安になっているようです。

 

大手取引所が突然営業停止に

トルコの大手取引所Vebitcoinが、突如として営業を停止しました。

この事態を受けて、当局はCEOら4人を拘束しています。

トルコでは、先日も大手取引所Thodexで、CEOによる大規模な資産持ち逃げが発生していた為

同じようにVebitcoinも出口詐欺を展開するのではないかと囁かれているようです。

仮想通貨の規制が問題か

大手取引所が相次いで不祥事を起こした理由として、仮想通貨の規制が挙げられています。

トルコでは、仮想通貨による決済を禁止する法案が出ており、4月30日から適応されることになっています。

取引所から入出金をする際に、仮想通貨決済サービスを経由するユーザーが多いことから、トルコユーザーはかなりの大打撃を受けることでしょう。

その為、トルコでは仮想通貨の取り付け騒ぎが発生しており、みんながみんな取引所から資産を引き出そうとしています。

しかし、取引所にある現金は限られている為、全員が資産を引き出そうとすると取引所は破綻してしまいかねません。

このような理由から、Vebitcoinは営業を停止したのではないかと考えられています。

 

トルコの今後はどうなるのか

非常に不安定な状況にあるトルコですが、世界中の人々がその動向に注目しています。

と言いますのも、トルコで仮想通貨が禁止された理由は「当局が規制できないため、重大なリスクに繋がりかねない」こととされていますが

これは、現在進行形で進んでいるトルコのインフレによって、人々がビットコインに乗り換えることを国が恐れているからだと捉えることができます。

“インフレが発生したら人々はビットコインに避難し、それを阻止する為に国がビットコインを規制する”

まさにこれは、ビットコインユーザーが想定している未来そのものであるでしょう。

つまり、トルコが今後どうなるかによって、私たちが将来迎えるであろう状況を予測することができるのです。

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【英国】 ロンドン 「マスクをつけた人がほとんどいない」・・・感染者数や死者数の激減の裏にコロナワクチン接種作戦 [影のたけし軍団★]

1: 影のたけし軍団 ★ 2021/04/24(土) 22:11:28.63 ID:zKc7Om4K9
新型コロナウイルスのワクチン接種で先行する英国やイスラエルで、感染者数が大幅に減少している。
英国は欧州連合(EU)に縛られずワクチンの調達や承認を独自に進め、昨年12月から日米欧に先駆けて使用を開始した。

医療資格のないボランティアに研修を経て注射を任せる措置をとるまでして接種を進めた英国の取り組みは、
日本など感染抑制に苦しむ各国にも参考になる。

「マスクをつけた人がほとんどいない…」
英首都ロンドン中心部の飲食街でパブ経営者の男性(59)は17日昼、目の前の光景に驚いた。

この日は感染者数の減少によりパブやレストランの屋外営業が12日に再開してから最初の週末。
マスクを外した市民が談笑したり、店外のテーブルで食事をしたりする姿が目立った。

感染力の高い変異株が拡大した昨年12月~今年1月は大半の市民がマスクをして歩いていただけに
「数カ月でロンドンの光景は一変した」(英感染症専門家)との声が上がる。

感染者減少の背景には、英政府が1月からイングランド全域で実施した都市封鎖(ロックダウン)や国を挙げた迅速なワクチン接種があるとみられる。
新型コロナウイルスの感染者数や死者数の激減や約5割近くのワクチン接種率で国民の安心感も広がっている。

ジョンソン英首相は今月13日、「接種が感染者の減少に貢献している」と述べた。

英国は今月、50歳以上への1回目の接種を完了。英政府が米製薬大手ファイザー製ワクチンを
1回接種すると感染リスクを7割以上低くできるとの研究結果を公表するなど、効果も証明されている。

1月上旬に5万人を超えた1日当たりの感染者数は4月20日には約2500人に減った。1月下旬に千人以上だった死者数も同日、約30人となった。

英オックスフォード大の研究者らが運営する「アワー・ワールド・イン・データ」によると、英国で少なくとも1回の接種を受けた割合は19日時点で48・7%と世界6位。
60%を超えて3位のイスラエルより低いが、米国の39・6%や欧州連合(EU)の19・1%を大きく引き離した。

英国の接種率が高い理由として、昨年1月末にEUを離脱した英国が独自にワクチンを調達・承認したことが挙げられる。

ジョンソン政権は、価格よりも早期のワクチン調達を優先して製薬大手と交渉。EUより約4カ月早い同年7月にファイザーと契約した。
EUは加盟国への配慮から低価格での調達を重視し出遅れた。

英国の規制当局、英医薬品・医療製品規制庁(MHRA)はファイザーの承認手続きで、
臨床試験(治験)の段階からデータの提供を受けて審査期間を大幅に短縮する異例の措置をとった。

通常の承認手続きに近い手法をとった欧州医薬品庁(EMA)に比べ、承認を数週間早められた。

さらに、英政府はワクチン接種の会場や人員を充実させ、接種のスピードを上げた。サッカーのスタジアムや劇場などを活用して接種会場を拡充することで、
全国民が自宅から10マイル(約16キロメートル)以内で接種できるようにし、昨年11月から医療資格のないボランティアを募集し、注射させている。

「注射ボランティア」への参加は、18~69歳で大学進学に必要な学業修了認定や犯罪歴がないことなどが条件。
約10時間のオンライン学習で応急処置の方法やワクチンの特徴を学び、模擬注射などの実技研修を終えて合格となる。すでに約3万人のボランティアが育成された。

10人以上に接種した牧師ジョン・ワトソンさん(51)は「医療従事者だけで膨大な人数に接種するのは大変だ。
加速するには、医療経験のない市民の手も借りる必要がある」と語った。
https://www.sankei.com/life/news/210422/lif2104220035-n1.html
https://www.sankei.com/images/news/210422/lif2104220035-p1.jpg

世界で進むワクチン確保・接種 英国、マスクなし客多数
https://www.asahi.com/articles/ASP4S5VDFP4SUHBI01D.html

引用元:https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1619269888/

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トークン化した株を売買可能に|バイナンスが新たな領域に進出

仮想通貨大手取引所Binanceが、株をトークン化して売買できるサービスを開始すると発表しました。

投資会社CM-EquityとDigital AssetsAGとの提携により、まずはテスラ株のトークン化からスタートするとのことです。

この試みがうまく行けば、株と仮想通貨の共存が可能となり、投資の幅が更に広がっていくことでしょう。

 

バイナンスで株がトークン化される

12日、仮想通貨取引所Binanceがトークン化した株を売買できるBinance Stock Tokensを提供すると発表しました。

手始めにまずはテスラ株の売買からスタートするとのことで、SNSでは大いに盛り上がりを見せています。

テスラは、ビットコインを大量保有していることで有名ですから、話題性も考慮すると仮想通貨との相性が良いのでしょう。

尚、トークンを取引できる時間帯は、株式市場が開いている間のみとなっています。

同じく株をトークン化しているFTXは24時間取引となっている為、若干の制限はあるようです。

少額ユーザー増加になるか

このBinance Stock Tokensの最大のメリットは、少額からでも購入できるという点です。

普通の株取引の場合、テスラ株を買おうとすると最小でも700$ほど掛かってしまうものの

このシステムを通すことによって100分の1から購入することができます。

また、国内の証券取引所から海外の株を買うと、手数料だけで数千円取られることが多いので

日本人からすると、手数料を抑えて購入することができるメリットもあります。

 

課題は税率問題か

メリットがある一方で、デメリットも存在します。

その中でも特に懸念されているのは税率問題です。

Binance Stock Tokens上で購入した株トークンは、仮想通貨に分類されるでしょうから

税率も株基準ではなく仮想通貨基準になるのではないかと考えられています。

株の税率ではどれだけ稼いでも最大20%しか掛かりませんが、仮想通貨の税率では雑所得扱いになるので、住民税と併せて最大55%も税率が掛かってしまいます。

大口投資家にとっては、この税率の差は致命的でしょう。

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BSCのガス代が半額に!DeFiの浸透進むか

BinanceCEOのCZ氏は8日、BSCで必要なガス代が下がったとツイートしました。

ガス代は10Gweiから5Gweiと半分にまで下がったので、DeFiユーザーにとってはかなり嬉しい調整でしょう。

この影響で、資金が少ないユーザーでも気軽にDeFiに参加できるようになりました。

 

BSCのガス代が半分に

DeFiではちょっとしたアクションを起こすだけで毎回ガス代が発生してしまうので、DeFIユーザーはガス代問題で疲弊しているのではないでしょうか。

しかし今回、DeFiで資産を運用している人にとって、非常に嬉しいニュースが舞い込んできました。

なんと、BSCのガス代が半額になったというのです。

訳:BSCは素晴らしいコミュニティです。BNBの価格は上がり、ガス代はダウンしました。

最近はバイナンスコイン(BNB)が高騰していることもあり、ガス代の影響でアクションが起こせない人も多くいたことでしょう。

そんなことを察してか、遂にガス代の調整に踏み切ったようです。

具体的には、今まで10Gwei必要だったガス代が5Gweiに調整されています。

DeFiユーザーからは歓喜の声が

ガス代調整の影響で、資金が少ないユーザーも気軽に参加できるようになった為、今後のDeFiの発展が更に期待できるようになりました。

実際、SNSでも非常に歓喜の声が挙がっています。

DeFiを日常的に利用しているユーザーからすれば、一日に数百円~数千円程度掛かっていたわけですから

半額になったというのはとても嬉しいことでしょう。

特に値動きの激しい通貨のFarmは、毎日の収穫が重要となってくるので、手数料負けすることも少なくなります。

その為、これを機に更にDeFiが活性化していくことが期待されています。

 

雲行きが怪しい気配もある

DeFiの利用者数は増加している一方で、度々トラブルも発生しています。

最近では、Monster Slayer Financeという比較的規模の大きい中堅どころが運営を放棄する事態が起こりました。

この影響で、アルゴステーブルコインが大幅に下落を起こしたり

急激に人気が出ているUranium Financeでハッキングが発生したりと、ユーザーの資産を脅かす事件が多発しています。

DeFIユーザーにとって、ラグプル(運営が逃げて資産を持ち去られること)やハッキングが何よりも危険視すべきリスクと考えられているので

このような不祥事が続くと、DeFiから撤退するユーザーが増加してしまう懸念があります。

コインチェック事件の再来に注意

今、一番恐れられていることは、何かしらの事件をきっかけにDeFiが崩壊することです。

例えば、2018年初頭のコインチェックから580億円相当のNEMが流出した事件によって、アルトコインブームは完全に終焉を迎えました。

DeFiもいわば、アルトコインブームの熱狂時に近い状態である為、何かひとつ大きな事件が起これば、瞬く間に崩れ去る懸念があるのです。

今はDeFiが仮想通貨の中心と言っても過言ではない状況なので、DeFiが崩れることで仮想通貨全体の相場もつられて下がる可能性もあるでしょう。

仮想通貨自体がそうですが、まだまだ不安定な環境であるからこそ、何か起こった際のリスクがとても大きく

常にリスク対策をしておく必要があります。

 

まとめ

今回はBSCのガス代が下がったニュースについて取り上げました。

このガス代調整によって、10Gweiから5Gweiと半分にまで下がったので、今までよりも気軽にアクションが起こせるようになりました。

今までは資金が少ないユーザーは、手数料負けすることが多かったのですが、この調整によってより利益を出せる可能性があります。

その為、新規ユーザー参入がしやすく、よりDeFi市場が活発になっていくことでしょう。

ただ、一方で中堅規模のDeFi運営が不祥事をやらかしたりと、雲行きが怪しい部分もあるので、常にリスク対策をしておくことは忘れてはいけません。

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アルトコインシーズン再来か|主要アルトが暴騰

XRPなどの価格暴騰によって、主要アルトコインのシーズンが来たのではないかと噂されています。

2021年以降、仮想通貨全体の価格は右肩上がりだったものの、主要アルトコインの価格上昇は新興アルトコインと比べるとイマイチでした。

しかし、4月に入ってから大きく流れが変わってきており、このまま2017年来のバブルが来る可能性が高いとみられています。

 

XRPやEOSなど古参アルトが暴騰

6日、XRPが遂に100円台の域に突入しました。

XRPが3桁価格に戻ってくるのは、2018年の5月以来となります。

SEC問題で起訴されているにも関わらず、3年ぶりの3桁台に戻ってこれた背景には、主要アルトコインのバブル再来があるのではないかと考えられています。

というのも、アルトコインのバブルは過去何度か発生しているのですが、いつも3~4年周期でサイクルが繰り返されています。

つまり、過去のパターンを参考にすると、そろそろバブルが来ても何らおかしくはないのです。

また、XRPだけでなくEOSやNEO、Fantomといった数年前に人気だったアルトコインが軒並み上昇していることも、アルトバブル再来の兆しであると捉えられています。

これまでは新興アルトコインばかりが上昇していて、古参ユーザーは歯がゆい思いをしていたかと思いますが

遂に長年の握力が報われるときがやってきたのかもしれません。

 

年末までバブルは続くか

突発的なバブルはすぐ弾けてしまいがちではありますが、3~4年周期で訪れるアルトコインバブルは1年近く継続される傾向があります。

その為、もし今年の1月辺りから徐々にバブルが始まっているのであるとすれば、年末辺りまでバブルが続くという説が有力となってきます。

特にXRPやEOSなどは、2017年~2018年始の最高値にはまだまだ程遠いので、この最高値を目標に価格を伸ばしていく可能性が高いでしょう。

ただ、いつの時代も主要アルトコインの座は常に世代交代が続いていることを忘れてはいけません。

前回人気だった通貨が、今回も人気が出るとは限らないのです。

例えば、UNIやDOTといった新世代の人気通貨が既にTOP10に入り込んできています。

このような通貨に太刀打ちできるだけの需要と技術が古いアルトコインに備わっているのか見極められなければ、長期的に見るとマイナスになってしまうでしょう。

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2021年に日本人が投資したい銘柄ランキングが発表される|年代によってバラつきも

ビットバンク株式会社が、2021年に投資対象として期待されている銘柄のアンケート結果を発表しました。

このアンケートによると、全年齢層においてビットコインが1位を獲得しています。

しかし、2位以降の結果を見ると、若い層はイーサリアムを好み、年齢層が高い人はXRPを選ぶ傾向が高いことが分かりました。

 

ビットバンクが仮想通貨のアンケートを実施

仮想通貨取引所を運営しているビットバンク株式会社が、仮想通貨に関するアンケートを実施しました。

このアンケートは4,506人の投資家に向けて行われたもので、20代~60代と幅広い層を対象にしています。

「2021年に投資対象として期待されている銘柄」「2021年のBTC予想最高価格」など様々な項目の質問が行われました。

回答者のうち96%のユーザーが、暗号資産(現物)を保有していることから、かなり精度の高い結果になったのではないかと考えられています。

投資したい銘柄1位はビットコイン

2021年に投資対象として期待されている銘柄のアンケートでは、ビットコインが全年齢において1位を獲得しました。

やはり、ビットコインは仮想通貨の王者として人々に認識されているようです。

しかし、2位以降においては、年齢層において若干の差異が見られました。

まず、20代~30代の若い年齢層では、イーサリアムが好まれる傾向があるようです。

イーサリアムの生みの親であるヴィタリック・ブテリン氏が20代であることや、革命的な技術として実際に利用されていることが

若者の関心を惹きつける結果になったのかもしれません。

40代以降の年齢層においては、XRPが好まれる傾向がありました。

国際送金という実用的かつ理解のしやすい分野であることが、高齢層からの人気を得ているようです。

 

ビットコインの価格予想は投資経験の長い人ほど強気

2021年のBTC予想最高価格のアンケートでは、投資経験の長い人ほどビットコインが高値に到達すると予想しました。

特に、1,100万円以上に到達すると考えている方は、3ヶ月以内に仮想通貨を購入した人の2倍もいるようです。

全体的に見ると、500万~900万のレンジに収まると答えた人が半数以上を占めている為、現時点からそこまで価格の変動がないと考えている人が多いようでした。

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ついに退職金基金までもが参戦!ビットコインの浸透進む

ニュージーランドの退職金基金KiwiSaver Growth fundが、資産のうち5%をビットコインに投資したことが判明しました。

日本円に換算するとおよそ19億円もの資金を投資していたとのことです。

同社の最高投資責任者であるJames Grigor氏は、ビットコインがKiwiSaverの重要な役割を担うようになるだろうと語っています。

 

ニュージーランドの退職金基金がビットコインを購入

投資ファンドのニュージーランド・ウェルス・ファンド・マネジメントが運営するKiwiSaver Growth fundが

約19億円ものビットコインを購入していたことが分かりました。

KiwiSaver Growth fundは退職金基金ファンドであり、毎年かなりの金額を運用しています。

なお、同社がビットコインを購入した時期は2020年の10月でした。

日本では今まで全く話題になっていなかったので、驚きを隠せない方もいるでしょう。

その為、私たちの知らない間に着実に大口が買い込んでいることを再認識させられる一因となりました。

日本の年金基金もビットコインが関与している

実は日本人が加入している年金基金も、ビットコインの影響を受ける可能性があります。

日本年金基金は、直接的にはビットコインを保有していません。

しかし、テスラ株を大量に保有しています。

そして、テスラはビットコインを大量保有しており、ビットコインの価格がテスラの株価に影響を与えている為

間接的に、日本の年金もビットコインの影響を受けるようになっているのです。

 

ビットコイン投資に反対する人も

今回のビットコイン投資に対して、ギャンブル性が高いのではないかという不満の声も挙がっているようです。

大切な退職金を管理するわけですから、ボラティリティの高いビットコインにリスクを感じるのは無理もないかもしれません。

KiwiSaverの最高責任者であるSam Stubbsも、同社のマネージャーがビットコインを購入したことについて呆れたと発言をしています。

しかし、KiwiSaverが参入した時点のビットコイン価格は120万円前後でした。

その為、現時点で約5倍以上のリターンを得ている計算になります。

リスクは高かったとはいえ、十分すぎる結果を出していることから、ビットコインへの投資を再評価される機会も訪れるのではないかと考えられるでしょう。

 

市場はビットコインに前向きな考え

今回の報道を受けて、SNSでもビットコインに対する前向きな声が多数挙がっています。

やはり、ファンドが続々と参入してくるということは、ビットコインの信用が上がっていることを意味していますので

今後の伸びしろがまだまだあると捉えることができるのではないでしょうか。

KiwiSaverの最高投資責任者も、今後5年でKiwiSaverの投資スキームに更に多くのビットコインが採用されると述べています。

つまり、更にビットコインを買い増しする可能性も高まっているのです。

ビットコインの資産としての位置付けは確実に上がっており、これからもファンドや大口の参入は続くことでしょう。

その為、既に高値であると感じられているビットコインですが、更なるATH(最高値突破)があり得るのではないかと考えられています。

 

まとめ

今回はニュージーランドの退職金基金がビットコインに投資した報道について取り上げました。

退職金基金KiwiSaver Growth fundは、運用資金のうち5%(約19億円)をビットコイン投資に充てています。

そして、現時点で既に5倍以上のリターンを出しているようです。

同社CIOはビットコインを正当な資産であると捉えており、今後も継続的にビットコインへ投資するかのような発言をしています。

この報道を受けて、SNSでもビットコインに将来性を感じるかのような書き込みが多数飛び交いました。

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あのモルガンスタンレーが富裕層向けにビットコイン投資商品を開始

顧客資産400兆円以上を取り扱っている大手投資銀行モルガンスタンレーが、ビットコイン投資商品を提供することが分かりました。

このビットコイン投資商品は主に富裕層をターゲットとしているようで、最低でも200万ドル(約2億円)を保有していないと購入の権利すら貰えません。

その為、大口投資家が大量に増えるのではないかと噂されています。

 

モルガンスタンレーがビットコイン投資商品を提供

アメリカの世界的金融グループであるモルガンスタンレーが、ビットコイン投資商品を提供するようです。

非常に名門な投資銀行がビットコインの投資商品を取り扱うのは初です。

その為、ビットコインが新たなステージに突入したのではないかと考えられています。

グレースケールのようにモルガンスタンレーも無事成功を収めることができれば、今後更に別の投資銀行が参入してくる可能性も高いでしょう。

なお、ビットコイン投資商品の提供は4月開始を予定しているようです。

ターゲットは富裕層

モルガンスタンレーが提供するビットコイン投資商品を購入するには、200万ドル(約2億円)を銀行に預けている必要があります。

完全に富裕層をターゲットにしており、一般人では購入する権利すら獲得することができないでしょう。

その為、一気に資金が流入してくる可能性が考えられます。

また、法人客も購入可能なので、企業の参入も期待することができます。

 

メジャーな投資になりつつあるビットコイン

数年前までビットコインはマニアックな投資対象として見られていました。

個人で購入しようと思うのであれば、仮想通貨取引所の口座を開設して、販売所もしくは取引所で購入するしかありませんでした。

しかし、今は信託投資や投資銀行を通して間接的に購入できるようになったことから、更に投資家が増えていくと考えられます。

今後は、メジャーな投資商品として浸透していくでしょうから、人々のビットコインに対する考え方はより良い方向に向かっていくことでしょう。

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また大手企業がビットコインを購入!ノルウェーの石油企業が参入

ノルウェーの大手石油企業であるAkerが、ビットコイン事業に参入しようとしていることが分かりました。

Akerは新会社Seeteeを設立し、このSeetee社にて1170BTCを購入しています。

Akerの理事長は、今後もビットコインに対する投資を続けていくと述べており、まずはマイニング事業から着手していくとのことです。

 

ノルウェーの大企業がビットコインを購入

ノルウェーの上場企業であり、石油事業を営んでいるAkerがビットコインへ参入したことが分かりました。

今回購入したビットコインは1170BTC(約64億円相当)と発表しています。

Akerは新たに立ち上げたSeeteeという投資会社で、ビットコインや仮想通貨に関する事業を進めていくようです。

現時点では、マイニング事業を展開していく予定であり、余剰電力や座礁資産を活用していくとのことです。

更にビットコインを買い増しする可能性も

Akerのシェル・インゲ・レッケ氏は、今回購入した約64億円分のBTCとは別に、更に追加でビットコインへの投資も考えていると述べています。

恐らく、今回の購入はあくまで様子見の段階であり、マイニング事業成功の兆しが現れれば本格的にマイニング事業を展開していくことになるでしょう。

シェル氏は、ビットコインが法定通貨やゴールドよりも優れているとも考えており、単純に資産を保護する目的としてもビットコインを購入しているのかもしれません。

 

企業によるビットコイン購入は増えている

最近ビットコインを購入した企業のニュースが増えていますが、実は表に出ている企業以外でもビットコインへの投資は進んでいるようです。

大手仮想通貨取引所BinanceのCEOであるCZ氏は、ツイッター上で「多くのアジア企業がビットコインを購入していることを知っている。しかし、彼らはそのことを公表していない」と述べています。

これは、水面下でビットコインへの投資が進んでいることを表しており、ニュースで流れてきている企業以外も続々と参入していることが伺えます。

その為、ビットコインの底値は非常に安定してきており、2月半ばから発生した大きな調整でもそれほどの下落は受けていません。

今後も更なる企業の参入を考えると、ビットコインへの投資を検討する余地はあるのかもしれませんね。

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コンゴで大規模な金鉱山が発見!金の価値が下がりビットコインへの関心高まるか

鉱山が多いことで有名なコンゴで、新たに大規模な金鉱山が発見されました。

この金鉱山は、およそ90%ほど金が含まれていると言われており、この情報を聞きつけた現地民が大量に押し寄せる事態となりました。

このニュースを受けて、SNSではひたすら増えていく金よりも供給量が決まっているビットコインの方が資産の避難先として優秀なのではないかと囁かれています。

 

コンゴで大規模な金鉱山発見

アフリカのコンゴで、大規模な金鉱山が発見されました。

この金鉱山は、60~90%ほどの土壌が金というとんでもない鉱山です。

現地は、この情報を聞きつけた人々で溢れかえっており、各々スコップなどを使って金の争奪戦が勃発しました。

現在は監視体制が整うまで鉱山での採掘を禁じられています。

金の価格下落に繋がるか

この影響を受けて、金が希薄されることを恐れてか金の価格が下落しています。

というのも、金は元々供給量が乏しいことに注目されており、資産の保存として優秀だとされていました。

実際、ビットコインが誕生するまでは完全に独壇場であり、資産の一部を金で保有することは当たり前の時代でした。

ですが、今回のように金が大量に供給される懸念が出てきた今、完全に供給量が決まっているビットコインに軍配があがるのは何ら不思議ではありません。

資産の保存として考えるのであれば、圧倒的にビットコインの方が理に適っていると言えるでしょう。

人々は、まだ供給量が一定であるということにあまり関心を示していません。

それもそのはず、毎年供給量が増えている金ですら価格が上がっているのですから、そういうものだと納得しているでしょう。

しかし、もし法定通貨がインフレを起こして、本格的に資産の保存を考えないといけない時が来た場合、間違いなく供給量は重要視されることになります。

その為、ビットコインへの注目は今後も更に上昇していくものと考えられています。

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2010年頃のビットコインが今になって動き出す|初期マイナー復活か

2010年に100BTCを採掘して以降、動きを見せていなかったアドレスが遂に再び動き出したようです。

当時の価格では1000円程度だった100BTCですが、今の価格では5億円相当にものぼります。

これまでひたすらホールドをし続けていたのか、それとも急にアドレスの秘密鍵を思い出したのか定かではありませんが、初期ホルダーの復活によって仮想通貨の流れが変わるかもしれません。

 

11年間不動だったビットコインが復活

2010年に50BTCを採掘したまま放置されていた2つのウォレットが再び動き出していたことが分かりました。

この2つのアドレスの所有者は同一人物である為、合計100BTCが復活したことになります。

このうち、半分のビットコインはドイツの取引所Btcoin.deに移されたことから、ドイツ人の初期マイナーが保有者なのではないかと考えられています。

何故今頃復活したのか

当時のレートでは、たったの1000円程度しか価値が無かったことから、そのまま放置されたのは納得ができます。

しかし、これまでに何度も利確する機会があったにも関わらず、何故今頃動き出すようになったのでしょうか。

普通の人であれば11年もの間、一切動かさずに持っておくことは出来ないでしょう。

余程の自信や確証が無ければ、2014年や2017年の暴騰時に手放しているはずです。

その為、何故彼がこの時期に突然復活したのか誰にも理解することができません。

現実的な可能性としては、今までアクセスできなかったウォレットにようやくアクセスできるようになった説が有力でしょう。

つまり、何らかの経由で秘密鍵を思い出した場合やアカウントハックを受けた可能性が考えられます。

 

売り圧に繋がるか

仮想通貨の世界では、初期に発掘されて以降動いていないビットコインのことをゾンビコインと呼びます。

このゾンビコインは、既に保有者が存在を忘れていたり、秘密鍵をなくしてアクセスできないと考えられており

ビットコインの総発行数2100万枚からこのゾンビコインの枚数を引いた数値こそが、真のビットコイン発行数だと言われています。

その為、投資家の中ではゾンビコインを差し引いた枚数の1500~1800万枚程度が総発行数だと織り込んで投資している方もいました。

しかし、今回の一件により、初期ホルダーの化石化したビットコインが生存している可能性が高まってきた為、ビットコインの価値を見直す動きが見られています。

また、単純に復活したビットコインが売られる可能性があることから、ビットコインの売り圧が高まるのではないかと考えられています。

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仮想通貨マイニングが今熱い!?日本の電気代でも儲かる水準まで到達か

今、世界中で空前のマイニングブームが起こっているようです。

今までは、高性能の機器を完備して電気代の安い地域で活動をしている一部の業者しか儲からないと言われていました。

しかし、今の水準ですと日本でもそれなりの利益が出ると言われています。

今回は、そんなマイニングについて解説をしていきます。

 

ビットコインマイナーの収益が過去最大に

THE BLOCKのBitcoin Miner Rebenueによると、ビットコインマイナーの収益が過去最大になったことが明らかになりました。

その額なんと月間約1500億円。

一時は月間200億円まで低迷していたことを考えると、非常に収益が伸びていることが分かります。

もちろん、ビットコインの価格上昇がその大きな理由です。

また、取引が盛んになってきた影響もあり、ブロック報酬だけでなく手数料収入もマイナーにたくさん入るようになっているそうです。

日本人の参入も増える

マイニングと言えば、電気代の安い国で高性能のマシンを使わないと利益が出ないイメージがあるかと思います。

実際、以前までの水準では、日本でマイニングをするとマイニング報酬よりも電気代の方が大きくなってしまい、赤字になることもしばしばありました。

しかし、現在の水準では日本で採掘をしていても、それなりの利益を得られるようになっているそうです。

SNSでも、個人でマイニングを始める人が続出しており、そのうちマイニング副業が当たり前の時代が来るのではないかとさえ言われています。

ただ、グラフィックボード(GPU)の入手難易度が上がったことや、ビットコインの価格が低迷すると利益も低下することから、参入の難易度は依然高いままでしょう。

 

グラフィックボードが高騰

マイナーの人口が増加した影響で、グラフィックボードが高騰する事態に陥っています。

特にマイナーに人気なRTX3080や3060などのグラフィックボードは非常に高価で売れることから、転売屋のターゲットとなっています。

その為、今からマイニングを始めようと思っても、初期費用が高すぎて断念せざるを得ない方も多いでしょう。

例えば、RTX3080を購入する場合、今の相場ですと最低でも半年は掘り続けないと元を取ることができません。

この間に、GPUが故障するリスクやビットコインが下落するリスク、マイニング難易度の増加を考えると、そう簡単には始めることはできないでしょう。

マイニング専用グラフィックボードも登場予定

グラフィックボード製造大手のNVIDIAは、現在起こっているゲーマーとマイナーによるグラフィックボード争奪戦問題を解決するべく

マイニング専用のグラフィックボード「CMP HX」シリーズを発売すると告知しています。

このグラフィックボードは、マイニングで使う要素以外を取り除いた無駄のない作りとなっています。

ディスプレイ出力などを省いてくれる為、電気代の節約にもなるでしょう。

その為、これからマイニングを始める予定の方は、マイニング専用グラフィックボードが発売されてから始めるのがいいかもしれません。

 

まとめ

ビットコインの高騰に伴い、マイニングの報酬が大幅に上がりました。

その結果、2月のマイナー収益は約1500億円相当にのぼるとのことです。

非常に利益率が高くなったことから、日本の電気代でも十分利益が出る領域に到達しており、日本人の個人マイナーも着々と増えてきているようです。

ただ、その影響でグラフィックボードの需要が高まり、世界的に供給が不足している事態に陥っています。

マイナーに人気なRTX3080や3060などは常に品薄で、非常に高額になっている為、今からマイニングに手を出す場合はかなりの準備が必要となってくるでしょう。

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