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【菅内閣】“飲食店との取引やめて”酒の販売事業者への要請 撤回へ [クロ★]

1: クロ ★ 2021/07/13(火) 18:32:38.41 ID:CAP_USER9
緊急事態宣言の対象地域などで酒の販売事業者に対し、酒の提供停止に応じない飲食店との取り引きを行わないよう要請していることについて、政府は、与党からも反発が相次いでいることを踏まえ、撤回する方針を固め、与党側に伝えました。

NHKニュース
2021年7月13日 18時26分
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20210713/k10013137831000.html

引用元:https://fate.5ch.net/test/read.cgi/seijinewsplus/1626168758/

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ウォール街の投資家100人がBTC年末価格を予想 / 仮想通貨トレーダーの平均勝率が明らかに

CNBCが、ウォール街の投資家約100名にアンケートを実施しました。

このアンケ―トによると、ウォール街投資家の半分は、年末のビットコインの価格が4万ドル~5万ドルになると予想しているそうです。

年末は価格が上がるイメージが強い為か、この相場でも強気姿勢の投資家はまだま健在のようです。

 

ウォール街投資家の半分は強気姿勢

ウォール街の投資家に対して、CNBCがビットコインに関するアンケートを実施しました。

このアンケートでは、年末にビットコインの価格がいくらになるかという質問が行われ、約100名の投資家が回答をしています。

その回答によると、年末予想価格4万ドルが25%、5万ドルと予想した投資家が同じく25%という結果になりました。

半分以上の人が4万ドル~5万ドル程度で落ち着くと考えていることから、まだまだ強気姿勢であることが伺えます。

一方で、3万ドル以下を回答したユーザーも44%ほど存在しています。

その為、市場が楽観的というわけではありません。

ですが、すべての人々が上がると考えている時こそバブルが弾ける傾向が高いので、投資家の考えが均衡している今は非常に安定している期間なのではないかという見方もできます。

尚、この約100名の回答者は企業の最高投資責任者や資産運用をしている管理者が多い為、かなり信頼できる内容と言えるでしょう。

SNSではレンジ相場から上昇相場になる予測が多い

ツイッターでは、現在のレンジ相場がしばらく続いたあとに、上昇相場になるのではないかと予測している方が多く見受けられます。

確かに、5~6月の暴落によってある程度のふるい落としが終わったと考えると、ここから上昇局面になることもおかしくはありません。

4月がバブルだという声もありますが、市場の過熱感は2017年のバブルとは程遠い為、まだまだ伸びしろはあるでしょう。

テスラやスクエアといったビットコインを保有している大企業が手放すなど、市場に大きな影響がある悪材料が出なければ、レンジ相場を抜け出す日も近いかもしれません。

 

仮想通貨トレーダーの勝率が判明

仮想通貨取引所のTAOTAOは、「CONNECTV」というYOUTUBEのチャンネル上で、仮想通貨トレーダーの勝率やその詳細についてデータを公開しました。

この放送では、損失を出している人・利益を出している人ともに勝率は約56%であることを明かした上で

損切りのタイミングによって最終的にプラスになるかどうかが分かれることを解説しています。

画像を見ると。ほぼ同じ勝率・利確タイミングにも関わらず、損失を出している人は損切りが非常に遅いことが分かります。

トレードで利益を出すには、上か下かを当てることが重要だと思われがちですが、TAOTAOのデータによってその考えが覆されたのではないでしょうか。

100万円以上利益を出している口座は上位5%

TAOTAOは、利益別の口座の割合情報も公開しています。

こちらを参考にすると、仮想通貨のトレードで利益を出している口座は23%しか存在しておらず

更に100万円以上の利益を出している口座は5%と非常に少ないことが分かりました。

つまり、ごく一部のユーザーが、全体の利益をほとんど寡占し、大半のユーザーは損をしていることになります。

SNSを見ていると、大きく稼いだ写真などが頻繁にアップロードされており、稼ぎやすい印象を受けやすいかと思いますが、現実はそう簡単ではないようですね。

主要な敗因が損切りの遅れというわけですから、人間は心理的に損切りできない傾向が強いのかもしれません。

もちろん、これはアルトコインの投資でも当てはまりますから、現在ポジションを持っている方は一度Youtubeの動画を観てみるといいでしょう。

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【芸能】たけし、4度目緊急事態宣言に「守っている人とやけくその人が…」「考え方が全然違って怖い」 [征夷大将軍★]

1: 征夷大将軍 ★ 2021/07/10(土) 23:38:05.16 ID:CAP_USER9
スポニチ7/10(土) 22:31配信
https://www.sponichi.co.jp/entertainment/news/2021/07/10/kiji/20210710s00041000666000c.html

 タレントのビートたけし(74)が10日、TBS「新・情報7daysニュースキャスター」(土曜後10・00)に生出演。政府が東京都に4度目の発令を決定した新型コロナウイルスの緊急事態宣言について言及した。

 政府は12日から8月22日までの緊急事態宣言再発令を決定。TBSがある赤坂まで移動してきたたけしは「やけくそになっているよ。赤坂の街を通ってきたらマスクしないでガブガブ飲んでいる人がいて。こりゃダメだなあ。ちゃんとしている人と、やけくそになっている人も店も…」とコメント。

 たけしは「来週から(手を上下に広げて)こんなになっちゃうんじゃない?これまで通り、ちゃんと守っている人と、そんなことどうでもいいって言う人と。人によって考え方が全然違ってきちゃって怖いよ」とコロナ禍での感染対策に関する人々の意識の差を嘆いていた。

引用元:https://hayabusa9.5ch.net/test/read.cgi/mnewsplus/1625927885/

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仮想通貨の国内取引高が過去最高値を更新|日本でもまだまだ活気があるか

JVCEA(日本暗号資産取引業協会)が公開した情報によると、国内における5月の仮想通貨取引高が

過去最高の5.1兆円にまで上り詰めたことが明らかになりました。

前年と比べて6倍以上増加しており、日本でも仮想通貨が活発になっていることが伺えました。

 

国内仮想通貨取引高が最高値更新

JVCEA(日本暗号資産取引業協会)は、日本の取引所での仮想通貨取引高の統計を公開しました。

このデータによると、2021年5月の取引高は5.1兆円ほどとなっております。

これは、前年比の6倍となっており、過去最高値を更新しました。

海外と比べて、日本の仮想通貨市場は盛り上がりに欠けると言われているものの、どうやら順調に仮想通貨への投資は広がっているようです。

QTUMやXRPの取引高が堅調

特に取引高が多いのは、やはりビットコインです。

およそ2.5兆円ほどの取引高を誇っており、全体の半分はビットコインの取引であることが伺えます。

次いでイーサリアムが約1兆円と、アルトコイン王者としての地位は揺るぎません。

ですが、XRPやQTUMといったアルトコインもそれなりに堅調な取引高をみせています。

XRPはおよそ7800億円と、もう少しでイーサリアムに届きそうな勢いです。

QTUMはおよそ2000億円と少なく感じられるかもしれませんが、Bitbankなどの一部の取引所でしか取り扱われていないことを考えると

十分すぎる数値であると言えるでしょう。

実際、去年~今年始めまで3桁台だったQTUMは、5月に大暴騰を起こし一時3000円前後を推移していました。

稼働口座数は伸び悩む

取引高は6倍になっている一方で、稼働口座数は前年比28%増の276万口座となっています。

その為、投資家人口が増えたというよりも、一人当たりの取引額が増加していると捉えた方が正しいかもしれません。

昔から投資をしていた人は、今年のバブルによって大きく資産を増やしたでしょうから、取引する額も比例して多くなったのでしょう。

また、個人でもBOT開発をする人が増えてきている傾向が高まってきていることもあり、一部のユーザーが極端に取引をしている可能性も考えられます。

とは言え、投資家が増えていることは事実である為、仮想通貨の発展が続いていることは間違いありません。

 

大口投資家はまだまだ買い増しを続ける

取引高の増加を裏付けるかのように、大口投資家がまだまだ買い増しを続けていることも判明しました。

これは、フォロワー数60万人を抱えているオンチェーンアナリストWilly Woo氏による情報です。

Willy氏によると、大量にBTCを保有しているアドレスの保有BTCが急増したとのことです。

つまり、大口が更にビットコインを買い増したということを示しています。

テスラおよびイーロンマスク氏による錯乱によって次々にビットコインを手放す人が出てくる中、水面下では着々とビットコインを集めていたとなれば

これから大口による価格の吊り上げも視野に入ってくることでしょう。

特に、年末は価格が上昇する傾向が高い為、その時期に合わせて価格を上昇させる、もしくは自然と価格が伸びていく可能性もあります。

 

まとめ

日本暗号資産取引業協会により、日本国内における仮想通貨取引高が過去最高の5.1兆円に到達したことが判明しました。

これは前年と比べて6倍以上の数値であり、非常に取引が活性化していることが伺えます。

一方で、稼働口座数は前年比28%と伸び悩んでいたこともあり、投資家人口が増えたことよりも、一人当たりの取引額が増えたことが過去最高の取引高を叩き出した要因と考えられるでしょう。

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インドで仮想通貨投資が爆発的に増加|海外投資家による買い圧に期待


仮想通貨の研究をしているChainalysisによると、インドの仮想通貨投資額がこの1年で急激に増えていることが分かりました。

その額はおよそ220億円だったものが、4.4兆円にまで成長しています。

日本ではあまり人口の増加を感じられませんでしたが、海外では順調に投資家が増えていたことが、仮想通貨の価格上昇に繋がっていたのでしょう。

 

インドの仮想通貨投資家が増加

インドの仮想通貨投資額が、この一年間の間に2億ドル(220億円相当)から400億ドル(4.4兆円)まで増加していたことが判明しました。

およそ200倍近く増加している為、インドにおいてバブルが発生していると言っても過言ではありません。

インドでは仮想通貨の規制が進んでおり、投資が抑制されているのかと考えられていましたが

実際は、昔以上に投資が盛んになっているようでした。

政府に縛られない資産としての役割を果たしているようにも感じます。

なお、20代~30代といった若年層が主な投資家とのことです。

これは世界万国共通である為、やはり仮想通貨は若い人ほど取り入れやすいのでしょう。

また、インドの人口は10億人なのに対して、まだ1500万人程度しか仮想通貨を保有していないとのことなので

まだまだ伸びしろはあると考えられています。

短期間で利益をあげられることが投資理由に

インドで仮想通貨が流行っている理由として、短期間で利益を得られることが挙がっています。

これは、株と違って数日で数倍になるような値動きをすることが要因でしょう。

株の場合、投資額が少ないとどうしても資産を増やすのに時間が掛かってしまいます。

しかし、仮想通貨であれば、ひとつ大きく伸びる通貨を引き当てることで一気に資産を増やすことができますので

投資資金が少ない若年層にとっては非常に魅力的に映ったのではないでしょうか。

しかも、リスクが高いことがネックだったビットコインが、最近はしっかりとした資産として認識されるようになったことも

仮想通貨に投資をする理由になったのかもしれません。

 

日本人投資家も増加か?

日本のSNSを見ていると、今回のバブルはあまり過熱感が感じられないと言われています。

確かに、インドの200倍を聞いてしまうとそう感じるのは仕方がないのかもしれません。

2017年のバブルを経験した方からすると、新規投資家の増え方はまだまだ足りないように感じます。

しかし、bitbankが公表したデータによると、2月から4月の間に顧客資産が2倍に増加しているという結果が出ています。

その為、少なからず日本でも仮想通貨の投資が盛んになっていると考えられるでしょう。

特にアルトコインに関しては、日本人が優位になっているように思えます。

SNSでは資産を一気に数十倍に増やした人や、億り人が続出しています。

今回のバブルでは、IOSTやDENTなどのテンバガー銘柄を早期に保有していた方は多いのではないでしょうか。

ただ、投資額は海外と比べて伸び悩んでいるのが現状ですので、これからのバブルは日本ではなく海外が主体になって進行していく可能性は高いです。

 

まとめ

今回はインドで仮想通貨の投資額が急激に増加している件について取り上げました。

インドではこの一年で220億円だった投資額を4.4兆円まで伸ばしており、勢いが非常に高いことが伺えます。

これは、20代から30代の投資家が、仮想通貨で短期間に利益を挙げたいと思っていることが要因だと考えられています。

日本は以前と比べて仮想通貨人口の増え方は低迷しており、あまりバブルを実感することができませんが

今後は、インドのように海外の投資家が爆増することで、新たなバブルが発生することでしょう。

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エルサルバドルが国民にビットコインをエアドロップ|買い圧に繋がるか


国の法定通貨としてビットコインを導入したエルサルバドルで、ビットコインのエアドロップが実施されることが分かりました。

このエアドロップは、エルサルバドルのすべての成人が対象となっています。

エアドロップをするには、国がビットコインを用意する必要がありますから、大きなビットコインの買い圧が来るのではないかと考えられています。

 

エルサルバドルでビットコインのエアドロップが実施

ビットコインを法定通貨にしたエルサルバドルで、ビットコインのエアドロップが実施されることになりました。

今回エアドロップされるのはエルサルバドル在住の成人が対象となっており、一人当たり30ドル相当のビットコインが配布される予定です。

このエアドロップが実施されるにあたり、国民は専用の仮想通貨ウォレットをダウンロードし、ビットコインのアドレスを用意する必要があります。

その為、ビットコインネットワークの参加者が大きく増加するとも考えられているようです。

ビットコインの買い圧に繋がるか

エルサルバドルの成人人口はおよそ450万人~650万人だと推測されています。

もし、彼ら全員にビットコインを配るとなると、政府は1億~2億ドル相当のビットコインを用意しなければいけません。

そうなると、エルサルバドル政府によるビットコイン買い上げが始まるでしょうから、大きな買い圧に繋がるのではないかと噂されています。

ただ、エルサルバドルは2019年に匿名で10万BTCの寄付があった為、ここから捻出する可能性もあるでしょう。

その場合、ビットコイン買い圧に繋がるどころか、配布されたビットコインが市場での売り圧に繋がるので、一概にビットコインの価格が上がるとは断言できません。

とは言え、ユーザーが増えて流動性が上がることは、ビットコイン発展に大きく貢献します。

エアドロップによってビットコインに興味を持ち、投資を始める人だって現れるでしょう。

その為、将来的にはプラス要素であると考えられます。

 

パラグアイでもビットコインを法定通貨にする動きが

エルサルバドルに続き、パラグアイでもビットコインが法定通貨になるのではないかと噂されています。

パラグアイも不安定な経済状況である故に、ビットコインを導入するメリットが揃っています。

また、パラグアイの議員Carlitos Rejala氏がビットコインの言及をしており、ビットコイン導入説が濃厚となっているようです。

訳:私はずっと前から言っているように、パラグアイは新しい世代と手を取り合って前進する必要があります。
その瞬間が今来ました。世界の前でパラグアイを革新するための重要なプロジェクトを始めます。
(ビットコインのタグを付けてmoonと表現)

今のところ、エルサルバドルはビットコインにより話題性が上昇し、順調な動きを見せている為、パラグアイもあとに続く可能性は十分考えられるでしょう。

7月にはビットコインに関する法律が立法されると見込まれており、これから大きな動きがみられると予測されます。

今後も、経済状況が不安定な国を中心に、ビットコイン導入の流れが来るとなれば、世間の仮想通貨に対するイメージはより良い方向に向かうかもしれません。

 

まとめ

エルサルバドルで、成人の国民全員に30ドル相当のビットコインが配布されると発表されました。

この配布をする為には、450万人~650万人分のビットコインを用意する必要がありますから、1億ドル以上のビットコイン買い圧が発生すると予想されています。

配布されたビットコインを売る人々もいるでしょうから、売り圧によって相殺される部分もあるかと思いますが

ビットコインを配布されたことで、仮想通貨に興味を抱くユーザーも少なからず現れるでしょう。

その為、仮想通貨業界が大きく変わる可能性が期待できます。

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日本人被害多数!一夜にして40億分の1になった仮想通貨が話題に

仮想通貨TITANが、半日足らずで40億分の1まで価値が落ちたことで話題になっています。

このTITANは、保有しているだけで高金利を得られることから、仮想通貨ユーザーの間で現代の錬金術だと言われておりました。

しかし、オラクル機能に欠陥があった為、負のサイクルによって延々価格が下がり続ける事態に陥ることとなりました。

 

現代の錬金術と言われたIRON

6月上旬から中旬にかけて、ポリゴンネットワークでリリースされていたIRON FinanceというDeFiが仮想通貨界隈で爆発的な人気を博しました。

その理由は、ステーブルコインであるUSDCと、アルゴステーブルコインのIRONを預けることで年利700%もの金利を受け取ることができたからです。

当時、他に利率の良いDeFiが少なかったことや、リスクの少ないステーブルコインで高金利を受け取れるということもあり、急激に認知が広がりました。

そして、このDeFiの何よりすごいところは、人が増えれば増えるほど利率が上がることでした。

このIRON Financeではアルゴステーブルコインのほかに、TITANという独自の通貨を発行していました。

USDCとIRONをセットで預けることで、このTITANを配当金として受け取ることができたのです。

つまり、USDCとIRONを預けて貰える年利700%というのは、受け取ったTITANを売った場合、年利700%のリターンになりますよということです。

このTITANは、IRONが発行されればされるほど価格が上がる仕組みになっています。

その為、IRON Financeに参加する人が増える度に、TITANは右肩上がりの成長を見せていました。

一夜にして崩壊したTITAN

6月17日、前日まで60ドル付近を前後していた仮想通貨TITANが、一夜にして40億分の1まで価値が落ちる事態に陥りました。

この影響で、資産を失ったユーザーが続出。

SNSは阿鼻叫喚に包まれることとなりました。

しかし、何故たった半日で価格がこれほどまでに落ちたのでしょうか。

ユーザーらは当初、運営が保有していた通貨を売ってダンプしたのではないか?ハッキングに遭ったのではないか?と様々な憶測を立てました。

ですが、本当の原因はIRONの仕組み自体にあったのです。

というのも、IRONはUSDCとTITANを混ぜ合わせて、常に1ドルを維持するよう設計されていました。

IRONを分解した際にも同様に、ステーブルコイン75%+TITAN25%で時価1ドルが手元に戻ってくるよう設計されていた為

IRONの価格が1ドルを下回った場合、分解目的でIRONの買い圧が発生するようになっていたのです。

つまり、IRONの価格が0.9ドルになった時、IRONを購入して分解すると1ドル相当のUSDCとTITANが手に入ったので、差額の0.1ドル分が儲けとなります。

そうなると、みんながIRONを購入して分解しようとするので、自然とIRONが1ドルに戻るという仕組みでした。

一度崩れたら止めることはできなかった

この仕組みは実に合理的で、崩壊する余地が無いと思われていました。

しかし、これはみんながIRONを信用していてTITANに価値がある状態だからこそ実現していた仕組みだったのです。

6月17日の深夜頃、突如としてIRONが崩壊し始めた時、人々はこぞってIRONの分解を始めました。

本来ならば、分解をする為にIRONが購入されるので、元に戻るはずだったのですが、この時は違いました。

あまりにもIRONの売り圧が強かったのです。

その為、みんなが延々とIRONを分解することとなり、大量のTITANが発行されてしまいました。

そうなると、TITANの価値はみるみる落ちていき、USDCとIRONでTITANを掘る旨味もなくなってしまいます。

すると、更にIRONの価値は下がり続けて、また延々TITANが売られるという負のループが生まれ、抜け出すことができなくなりました。

このように、一度悪循環に陥ると元に戻れない仕組みだった影響で、TITANは半日で価値が無くなってしまったのです。

 

うまい話には裏がある

今回の一件で、誰でも儲かるようなおいしそうな話には必ず裏があることが分かりました。

特に今回は、大物インフルエンサーが大々的に宣伝していたこともあり、一般投資家が信用しやすくなっていたようです。

しかし、DeFiは基本的に、誰かが利益を得たら誰かが損するシステムとなっているので、みんなが儲かるということはあり得ません。

そういったことを頭に入れておかなければ、今回のように大きな損失を出してしまうことになるでしょう。

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トンガがビットコイン購入を検討|国家が仮想通貨を保有する時代に


イギリス連邦加盟国のひとつであるトンガ王国が、国としてビットコインを保有する可能性が出てきました。

先日、エルサルバドルという国がビットコインを法定通貨に認定したことを皮切りに、次々と国がビットコインに関与する流れが続いています。

この流れが今後も続くようであれば、ビットコインは新たなフェーズに突入すると言えるでしょう。

 

トンガがビットコイン購入を検討

南太平洋に位置するトンガ王国で、ビットコインを保有しようとしている動きがあることが判明しました。

トンガ王国は、国の準備金7.5億ドル(820億円相当)をビットコイン購入に充てる予定とのことです。

現時点では、準備金のうちどれほどの割合をビットコイン投資に充てるかは判明していませんが

人口10万4500人のトンガでもし全額投資する場合、国民一人辺り約80万円相当のビットコインを保有する計算となります。

その為、今後ビットコインが更なる飛躍を遂げた場合、この投資は国として大きなアドバンテージとなるでしょう。

トンガの貴族がビットコインに肯定的

あまり先進国とは思えないトンガで、このような流れになった背景には貴族の影響がありました。

トンガの貴族の中には、ビットコインを高く評価している人々が数多く存在しています。

彼らは、ビットコインがトンガの人々を豊かにすると考えているようです。

法定通貨が不安定になりつつある今、国の資産としてビットコインを保有することは間違いではないでしょう。

個人でビットコインを購入するには敷居が高くなりすぎているので、トンガのように国としてビットコインを購入することで

将来的に国民に大きな利益をもたらす可能性は十分あり得ます。

そのようなことを考えた上で、貴族の人々はビットコインを推しているのかもしれません。

 

国がビットコインを保有するフェーズ到来か

先日、中央アメリカのエルサルバドルが、ビットコインを法定通貨として認めたニュースは世界中で大きな反響を呼びました。

そして、エルサルバドルに続くかのように、他の国々が続々とビットコインに興味を示しはじめているのです。

今年の初め頃、マイクロストラテジー社やスクエア社がビットコインに投資したことで、企業によるビットコイン投資が流行したように

今回のトンガ王国のビットコイン保有によって、国がビットコインを保有するフェーズに突入する可能性があるでしょう。

もしそうなれば、ビットコインの信頼性が大きく飛躍することに繋がります。

SNSでも、この流れが連鎖する可能性があると考えられています。

恐らくは、発展途上国や小さな国々からの進展にはなるかと思いますが、長期目線で考えれば非常に良い流れであると言えるでしょう。

 

ビットコインの貯蓄も進む

この流れを読み取ってかは分かりませんが、ビットコインの貯蓄も始まっているようです。

この図は、赤色帯がビットコインが売られている時期を示し、緑色帯がビットコインの貯蓄が進んでいることを示しています。

このデータによると、年始からしばらくの間はビットコインを手放す動きが見られていましたが

ここ数週間はビットコインを蓄える動きが続いています。

その為、市場では今が底だと考える傾向があると読み取れるでしょう。

 

まとめ

先日、エルサルバドルでビットコインを法定通貨として認めたニュースが話題になりましたが

今度はトンガ王国でビットコインを国として保有する可能性があることが分かりました。

度重なる国家のビットコインへの関与によって、これから国がビットコインに投資するフェーズが来るのではないかと考えられています。

もしそうなれば、ビットコインは資産としての立ち位置が大きく変わりますから、更なる飛躍を遂げる可能性があるでしょう。

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【悲報】菅義偉(72)、党首討論で57年前の東京五輪(1964)の思い出話を熱く語り始める「東洋の魔女、アベベ、ヘーシンクは感動した…★3 [potato★]

1: potato ★ 2021/06/09(水) 20:31:15.30 ID:ZRTH9My39
画像
https://i.imgur.com/hrVdHDB.jpg



2019年6月以来となる党首討論が9日に国会で開催され、菅義偉首相と野党4党首の間で激論が交わされた。野党4党は全体で持ち時間45分。トップバッターの立憲民主党の枝野幸男代表は30分間の一対一の勝負に挑んだ。

政府の新型コロナウイルス対応、東京五輪・パラリンピック開催を巡る攻防が続いた。

枝野氏は五輪についても追及。開催が感染拡大が国内で広がることに触れた。

菅首相は「東京大会は、感染対策、水際対策を徹底している。選手など8割以上はワクチン接種して入国する。検査も入国前に2回、期間中も毎日行う。海外メディアも組織委がGPSを使って管理する。5月だけで4回テスト大会をしている。まさに安全安心の大会を行う」と従来の説明を踏襲。その上で、1964年(昭39)に開催された東京五輪について自分の思い出をとうとうと語り始めた。

「57年前、私は高校生でした。いまだに記憶している。東洋の魔女の回転レシーブ。ボールに食らいついたシーン。底知れない人間の能力を感じた」

マラソンのアベベ、オランダのへーシンク選手についても触れるなど「そうしたことを子どもたちに見てほしい」とスポーツの感動シーンを挙げて開催の意義を語った。さらには、パラリンピックの開催にも触れ「障がい者スポーツに光があたったのがあの大会。共生社会が実現するための契機となった。今のこどもに勇気を与えたい。バリアフリーを学ぶ大きな機会になる。オリンピックはテレビで40億人が見る。世界が新型コロナという大きな困難に立ち向かい乗り越えることができたということを世界に見ていただきたい」と答えた。

https://news.yahoo.co.jp/articles/dea2fbcdc2da0f731ae88170d990f4a740fcda32


http://twitter.com/AfYjpB3h5Hp0n6g/status/1402526443028901893
#党首討論
枝野代表「五輪開催を契機に感染拡大と考えて良いか?」
菅首相「立憲はゼロコロナと言われていたがそこを聞きたい」
「自分が前の東京五輪で東洋の魔女やアベベ、ヘーシンクで感動した。子供に感動を与えたい」
https://pbs.twimg.com/media/E3bGXPMUYAkIiWF.jpg
https://twitter.com/5chan_nel (5ch newer account)
※前スレ
https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1623229707/
https://twitter.com/5chan_nel (5ch newer account)

引用元:https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1623238275/

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マイクロストラテジー社がまたもビットコインを購入か!?


最も多くのビットコインを保有している企業として有名なマイクロストラテジー社が、新たにビットコインの買い増し計画をしていることが分かりました。

次回はなんと4億ドル(約440億円相当)ほど投資をする予定とのことです。

ビットコインの暴落によって撤退の噂も出ていましたが、まだまだ強気の姿勢を見せる同社に影響されて、市場の悲観も軽減されたことでしょう。

 

マイクロストラテジー社がビットコイン買い増しを計画

マイクロストラテジー社は7日、新たにビットコインを4億ドル(430億円相当)購入する計画をしていると明かしました。

購入資金は私募債権で調達するとのことです。

ここしばらくの間、ビットコインが不調なこともあり、もしかしたらマイクロストラテジーがBTCを売却する日も近いのではと噂されていたものの

むしろ更なる買い増しをすることが分かり、驚きの声が多数挙がっています。

同社の平均保有単価はおよそ24000ドル程度なので、まだまだ余裕があるのかもしれません。

周りが弱気になっている中、ビットコイン投資のトップに立つ企業が率先して買い増しをすることは、弱気姿勢を覆すきっかけにもなり得るでしょう。


このように、SNSでもこの報道で流れが変わると考えている人も存在しています。

なお、同社は先月にも1500万ドル分のBTCを購入したばかりです。

現時点でも既に92079BTCを保有している為、買値によっては10万BTCを保有する超大口になる日も近いかもしれません。

便乗買いも期待できるか

マイクロストラテジー社の発表後に、約500億円相当のステーブルコインが取引所に流入したようです。

同社の購入予定金額は440億であることから、もしかしたら別の企業や投資家が便乗して購入しようとしているのではないかと考えられています。

また、先日にビットコインを法定通貨として認定したエルサルバドルも、今後1.4億ドル分のビットコインを購入予定とのことなので

今後、強い買い圧が発生する可能性は十分に期待できるでしょう。

一部からは批判も挙がる

マイクロストラテジー社がビットコインを購入することに対して、批判をする人々も存在します。

彼らは、別に仮想通貨を嫌っているわけではありません。

むしろ、ビットコインを保有している人ほど、同社を批判するようになりつつあるのです。

というのも、同社はかなり強引なビットコイン購入を進めており、いつ崩壊してもおかしくはない状況です。

崩壊をしてしまうと強烈な売り圧に繋がりますし、ビットコイン保有企業の失敗例として大きく目立ってしまい

他の企業の参入に影響を及ぼす可能性があるでしょう。

Twitterでも、あまり同社をよく思わない声が多数挙がっています。

同社は少なからずビットコインに良い影響を与えていたことも確かですが、余裕を持った投資を人々は望んでいるのでしょう。

 

テスラは損益分岐点を割ったか

同じくビットコイン保有企業として話題になったテスラですが、損益分岐点を割った可能性があります。

テスラの平均取得単価は34700ドル程度と言われています。

今回の暴落で一時31000ドル台まで落ちたことから、少なくとも一時的にはマイナスになっていたことでしょう。

もし損切りをするとなれば、かなりの売り圧に繋がりますので、更なる下落も懸念されます。

ただ、先日同社のCEOであるイーロンマスク氏が、ビットコインと別れを告げたかのような意味深なツイートをしたことから

既にテスラはビットコインを売却済みなのではないかという推測も広がっています。

どちらにせよ、良くないイメージが付いたことは間違いありませんので、今後の企業参入は控えめになるかもしれません。

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鬼滅コインが登場|著作権を無視した違法通貨か?


国民的アニメになるほど人気を集めている鬼滅の刃ですが、何と鬼滅コインなるものが発行されたようです。

しかしこの鬼滅コイン、どうみても本家のものとは思えない代物である為、無許可で誰かが勝手に発行しているのではないかと考えられています。

草コインブームの裏では、かなりブラックな通貨が横行しているので、購入時にはそのプロジェクトがまともなものか精査する必要があるでしょう。

鬼滅の刃のコインが登場か

6月3日ごろ、突如として鬼滅コインというプロジェクトが公開されました。

このプロジェクトで使用されている画像は、鬼滅の刃のものであることから、明らかに鬼滅の刃を意識した商品ということが分かります。

鬼滅コインは6月4日に少額制限の特別先行セール、6月5日にプレセールが行われるとのことです。

しかし、作りの粗さやフォロワー数の少なさから、どう見ても公式のプロジェクトとは思えないとの声が多数挙がっており

著作権を侵害した違法プロジェクトである可能性が非常に高いと考えられています。

方々から注意の喚起が挙がっている為、見かけても決して購入をしないようにしましょう。

草コインブームに便乗したプロジェクトが横行

鬼滅コインようなプロジェクトは他にも多数存在しています。

その背景には、草コインブームやDeFiの過熱があるでしょう。

このようなところには、初心者や中身を見ずに投資をするユーザーが多く集結しています。

その為、話題性だけを重視した中身の無いプロジェクトが乱立されてしまうのです。

例えば最近では、Dogeが暴騰したことで犬に関連するプロジェクトが多数発足され、犬系コインが大量に買われる事態が起こりました。

もちろん、中身は空っぽのプロジェクトなので、ブームが過ぎ去ると共に価格は限りなくゼロに近づくことでしょう。

そして、更に話題性を求めた結果、著作権を侵害したコインまでもが発行されてしまっているのです。

このようなコインは、コイン発行者が利益を得る為だけに作られたもので、将来性は一切ありません。

仮に自分の好きなアニメのコインだったとしても、公式が発行したことを確認できない限りはスルーするようにしてください。

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【政府方針】緊急事態宣言、6月20日まで延長へ 9都道府県のみ [和三盆★]

1: 和三盆 ★ 2021/05/27(木) 20:22:21.46 ID:cl/JI9vt9
今月末が期限となる、東京や大阪など9都道府県の緊急事態宣言について、政府は、来月20日まで延長する方針を固め、与党側に伝えました。

10都道府県に出されている緊急事態宣言は、沖縄を除く、東京や大阪など9都道府県で来週の31日が期限となっています。

宣言の扱いをめぐり、菅総理大臣は26日に続き、27日午後6時すぎから総理大臣官邸で、西村経済再生担当大臣や田村厚生労働大臣ら関係閣僚と会談し、対応を協議しました。

その結果、政府は、9都道府県の宣言について、来月20日まで延長する方針を固め、与党側に伝えました。

また「まん延防止等重点措置」についても、今月末が期限となっている、埼玉、千葉、神奈川、岐阜、三重の5つの県は、来月20日まで延長する方針です。

一方、来月13日までが期限となっている、群馬、石川、熊本の3つの県については、期限を延長せず、解除を目指す方針です。

政府は28日、感染症などの専門家でつくる「基本的対処方針分科会」に諮り、対策本部で正式に決定する方針です。
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20210527/k10013055031000.html

引用元:https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1622114541/

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仮想通貨バブル終了か|IOSTやDENTなど個人投資家が好むアルトコインが壊滅的に

5月19日に発生した大規模な暴落によって、多くの通貨が大打撃を受けました。

その中でも特に下落率が高かったのは、DENTやIOSTといった個人投資家に好まれる通貨です。

このような通貨は、2018年のバブル終了時にも格別下落率が高かったことから、バブル終了の兆しが出てきたのではないかと囁かれています。

 

仮想通貨の時価総額が70兆減る

5月19日の夜に発生した暴落によって、仮想通貨全体の時価総額が一時70兆円も減少しました。

これは、時価総額のおよそ30%に及ぶ数値だったことから、今回の下落の悲惨さを想像できるでしょう。

ビットコインも瞬間的に330万円付近まで下落しており、ピーク時の半分以下を割ったようです。

今回の暴落ではかなりの大打撃を受けた方も多いでしょう。

SNSでも資産のほとんどを失ったユーザーが続出しています。

この数ヶ月、楽観的な相場が続いていた為、リスク管理など守りが薄くなっていたことが、悲劇に繋がっているようです。

ビットコイン短期トレーダーの損失率も、過去4位に到達したとの発表もありました。

アルトコインが壊滅的に

今回、特にダメージを負ったのは、IOSTやDENTといった個人投資家が好む通貨を保有している人達です。

これらの通貨は、2021年初頭から急激に価格を伸ばしており、単価が安いことから少額で大量の通貨を購入できることが魅力でした。

ビットコインなどと違って、伸び代もかなりあることから、これらの通貨で資産を大きく増やそうと考えていた方も多いでしょう。

しかし、このような通貨はバブル崩壊時に売りが殺到する傾向があります。

前回のバブルでは、XRPやXEMがその見本でした。

個人投資家が多い分、心理的に不安な状況に陥ると投げ売りが更なる売りを呼ぶ悪循環に陥るのでしょう。

その為、IOSTは一時2.4円前後、DENTは0.3円付近まで下落しました。

DENTはピーク時に2円を超えていた為、かなりの損失を出した方もいるようです。

 

買い場到来か

この暴落を逆に買い場だと判断している投資家も多く存在しています。

というのも、過去の歴史を参考にすると、高値更新の前には30%以上の大暴落が来ているケースが多いのです。

これは、大口によるふるい落としではないかと考えられています。

その為、今回の暴落でも400万円を割った辺りから買い支えが増えてきました。

また、過去最大規模のステーブルコインが取引所に流れ込んできていることから

これから大きな買いが入るのではないかと期待されています。

もし、この暴落がバブル終了による下落ではないのであれば、これから最高値を目指して上昇していくことも十分考えられますので

今購入することは決して愚策ではないと言えるでしょう。

ただ、更に暴落が続く可能性ももちろんありますので、リスク管理の徹底だけは忘れてはいけません。

 

まとめ

仮想通貨全体の暴落によって、仮想通貨の時価総額が一時70兆円も減少する事態に陥りました。

特にIOSTやDENTといった個人投資家に人気のアルトコインの下落が激しく、大きな損失を被ったユーザーも少なくありません。

楽観的な相場が続いていた影響で、リスク管理を怠ったり損切をしづらい状況だったのも、暴落を引き起こした要因のひとつでしょう。

ただ、この暴落をチャンスだと捉えているユーザーも少なからず存在しています。

もし上昇フェーズが終わっていないのであれば、これから最高値を目指して価格を伸ばしていくことになりますので

お手頃な価格に落ち着いている今は、まさに絶好の機会だと考えられるでしょう。

もちろん、バブルが終了した可能性も十分ありますので、リスク管理だけは気を付けなければなりません。

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【速報】安倍晋三、3度目の再登板へ「もう体調は万全。アップデートしたアベノミクスで、コロナ後の日本に貢献したい」★4 [スタス★]

1: スタス ★ 2021/05/17(月) 21:37:49.39 ID:5pD5JovJ9
菅の失政にほくそ笑む…安倍晋三いよいよ「3度目の登板」へ準備が始まった…!
菅は安倍へ「宣戦布告」

前略


菅が平常心を失っているのは、コロナ対策がどん詰まりのせいだけではない。「あの男」のニヤニヤがこのところ、何度も視界に入ってくるのが鬱陶しくて仕方ないのだ。

たとえば、自民党が北海道・長野・広島の補選と再選挙で全敗した翌々日の4月27日にも、その男は上機嫌で喋りまくっていた。

中略

収録が終わった後も帰ろうとせず、さらに1時間も喋っていたそうです」(自民党中堅議員)

中略

ボクは役者が違う

憔悴しきった菅を尻目に、安倍はこの1ヵ月だけでも「ポストコロナの経済政策を考える議員連盟」「保守団結の会」「原子力リプレース推進議員連盟」と議連の会合3つ、自民党新潟県連の会合、さらに講演会「日本国憲法のあり方を考えるシンポジウム」で立て続けにマイクを握った。

安倍に近い自民党議員が言う。

「どこへ行っても会場は満杯。安倍さんとしても、党内と国民にどのくらい『安倍待望論』が広がっているか見極める意図があるのでしょうが、わざわざ確かめるまでもないという感じです」

1年前、体調不良で国会にも記者会見にも出てこなくなった弱々しい安倍の面影はもうない。この4月には、ごく親しい自民党関係者の前でこう豪語したという。

「もう体調は万全。これからはアップデートしたアベノミクスで、コロナ後の日本に貢献したい」

中略

安倍が人前への露出を増やし始めたのと時を同じくして、不可解な事件が立て続けに起きた。それは菅による「宣戦布告」だと永田町で捉えられている。

ひとつめは、財務省が突如「赤木ファイル」の存在を認めたことだ。

安倍が中心となって起きた森友学園問題で、公文書の書き換えを命じられた近畿財務局職員の故・赤木俊夫さんが、経緯を文書に書き残していた。それが赤木ファイルだ。

安倍とその妻・昭恵の関与を示す証拠となるかもしれない、超のつく重要書類である。

「そんなものを出すか出さないかなんて、財務省単独では絶対に判断できない。

ファイルの隠蔽を指示したのは安倍氏か今井(尚哉前首相補佐官、安倍の最側近)氏、菅総理のうちの誰かと言われていましたが、今回、菅総理は情報公開を容認した。

明らかに安倍氏、そして麻生財務相に対する牽制です」(全国紙財務省担当デスク)

そしてもうひとつが、前経産相で衆院議員の菅原一秀に、新たに公選法違反疑惑が浮上したことだ。

菅原は昨年、選挙区内の有権者に香典を出したかどで捜査を受けたが不起訴になった。

それが先月、地元のイベントに祝儀を出していたことが寄付行為にあたるとして、東京地検特捜部の再捜査を受けたのである。

「菅原さんは菅グループのひとつ『令和の会』の会長で、菅総理が目を掛ける子分。この大変なタイミングで狙い撃ちされたのに、総理が彼を守ろうとしないのが不可解だ。今やる必要がある事件なのかどうかも謎だ」(自民党閣僚経験者)

どちらも一歩間違えれば、菅自身が巻き込まれかねない案件である。官房長官時代の菅であれば、どんな手を使ってでも握りつぶし、表沙汰にはしなかっただろう。

そんな爆弾を菅が野放しにする理由は、ひとつしか考えられない。

(俺をおちょくり、陥れようとするなら、どうなるかわかるよな。またモリ・カケ・サクラを蒸し返されたいか? 東京地検も動くかもしれないぞ)

これらは安倍と麻生に対するメッセージなのだ。

https://gendai.ismedia.jp/articles/-/83134?page=6


前スレ

https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1621250145/

引用元:https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1621255069/

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長期的に続いているアルトコインバブルの背景にはDeFiがあった!?

2021年1月頃から続いているアルトコインブームですが、4ヶ月経過した今でもまだまだ続きそうな雰囲気が漂っています。

一瞬にして弾けてしまった2017年のアルトコインバブルと今回とでは、一体何が違うのでしょうか。

その背景には、DeFi(分散型金融)によるアルトコインのロックがあるようです。

 

堅調に進むアルトコインの躍進

IOSTやDENTなどのアルトコイン暴騰をきっかけに、数年間底を這っていたアルトコインたちが再び日の目を浴びてきています。

当初は、いつものように1~2ヶ月程度でバブルが弾けるだろうと噂されていましたが

4ヶ月以上経った今でも、まだまだその勢いは増す一方です。

中には、100倍以上の価格上昇をしている通貨もあり、2017年以上に億り人が産出されています。

何故、これほどまでに今回の上昇相場は強気なのでしょうか。

その理由は、恐らくDeFiによるロックが関係しているでしょう。

DeFiは売り圧を下げる働きがある

今年に入り急激に人気が出ているDeFiですが、このDeFiがアルトコイン崩壊を防いでいると考えられています。

というのも、DeFiはとても簡単に説明すると、通貨を預けて金利を得るシステムです。

例えば、パンケーキという分散型取引所でXRPを預けると、およそ35%の年利を獲得することができます。

この年利は、通貨を預けている限り1秒ごとに報酬が貰える仕組みとなっています。

その為、一度預けてしまうと、なかなか取り出そうと思う人は現れません。

多少通貨の価値が落ちたとしても、通貨を売らずに金利を貰い続けた方がお得の場合もあります。

このように、通貨を売買するだけでなく、預けて金利を得る手段が増えたことが、売り圧低下に繋がったのでしょう。

 

市場にあるETHのほとんどはDeFiでロックされている

グラスノードの発表によると、取引所に預けられているイーサリアムの数より、DeFiにロックされているイーサリアムの数の方が2倍も多いことが分かりました。

つまり、イーサリアムを保有している人のほとんどは、DeFiで金利を得る選択をしていることになります。

この効果により、イーサリアムは過去最高値を更新しており、現在は40万円以上を推移しています。

時価総額も50兆円を超える勢いで、ビットコインを超えるのではないかとさえ囁かれているほどです。

バイナンスコインもDeFiの恩恵を享受

最近急激に時価総額を上げてきているバイナンスコインも、DeFiの恩恵を受けている仮想通貨のひとつです。

バイナンスは、独自のバイナンスチェーンを作り上げたことにより、バイナンスコインがDeFiの要になるようにしました。

このおかげで、バイナンスコインを保有していると、非常に効率よく金利が受け取れるようになっています。

その為、現時点でバイナンスコインを手放そうとする人はなかなかおらず、逆にバイナンスコインを購入したい人が増えてきているのです。

他にも、独自チェーンを作っているファントム(FTM)や、solana(SOL)は堅調な価格推移をみせています。

 

まとめ

今回は、DeFiがアルトコインの売り圧低下に繋がっていることを解説させて頂きました。

DeFiはアルトコインなどを分散型取引所に預けることで金利を得るシステムです。

預けている限り、延々と金利を受け取れることから、アルトコインを売買して利益を得るよりも、保有し続ける選択をするユーザーが増えていると考えられています。

このような背景から、今回のアルトコインバブルは長期間に渡って続いているのでしょう。

DeFiは初期と比べると旨味は落ちてしまったものの、まだまだ金利収入が非常に高い状態です。

その為、この金利が続く限りはアルトコインの価格も堅調に続くとみても良いのではないでしょうか。

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DeFiの次はNFTか?セクシー女優のNFTが1.6億円売れる

仮想通貨界隈で爆発的なブームとなっているDeFiですが、早期に目を付けていた人々は多大な利益を得ることができました。

そんな金脈が眠っている仮想通貨ですが、次はNFTのブームが来るのではないかと囁かれています。

今回は、そんなNFTで衝撃の話題が上りましたので、ご紹介させて頂きます。

 

セクシー女優のデジタル写真が1.6億円分完売

男性諸君であれば知っているであろう、セクシー女優の波多野 結衣さんが、自身のデジタル写真をNFTで販売しました。

NFTとは、デジタル資産のことを示します。

写真やアート、映像や3Dまでネット上で取り扱えるデータをブロックチェーン上で取引することが可能です。

ブロックチェーンを利用することで、所有者を明確に示すことができる為、偽物と本物を見分けることができます。

ビットコインのように、数に上限を設けて”価値”を生み出すことができるので、今後はNFTを利用する投資家が増えていくだろうと考えられています。

今回の波多野さんのデジタル写真も、3000枚限定で販売されました。

一見、枚数が多いようにも感じられますが、開始数分で3000枚全てが販売されておよそ1.6億円もの収益が入ったようです。

▲中国人までもが購入するほどの人気

NFTは転売もできる

なぜこれほどNFTが人気なのか。

その理由は、NFTが転売できるところにあるでしょう。

購入したNFTは、ブロックチェーン上で再度売買をすることができるので、仮想通貨と同じように投資商品として地位を確立しつつあるのです。

例えば、最近だとTwitterの初ツイートがNFTとして販売されて、およそ3億円の値が付きました。

これは、初ツイートという貴重な価値が、今後3億円を上回ると考えた投資家が購入したとみられています。

 

NFTで仮想通貨の普及広がるか

もし、NFTが美術アートのように取引される未来が来た場合、併せて仮想通貨の普及も広がる可能性があるでしょう。

最近では、NFTの特集がテレビで組まれたり、有名人がNFTを販売したりと、着実に一般人への認知は広がってきています。

ですが、NFTを購入するには仮想通貨で支払いをしなければいけません。

その為、彼らがNFTを購入したいと思ったときに、仮想通貨を必ず知ることになります。

そこで興味を持って、仮想通貨への投資を始める者も現れるでしょう。

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DeFiで過去最大規模のハッキング発生|日本人の被害者多数

今人気急上昇中のDeFi(分散型金融)で、過去最大規模のハッキングが発生しました。

今回ハッキングに遭ったのはUranium.FinanceというDeFiです。

ハッキング額はおよそ60億円相当にのぼり、日本人も多数被害に遭っているとの報告が挙がっています。

 

DeFiで過去最大規模のハッキング

分散型取引所Uranium.Financeで、約60億円相当の資金が引き抜かれる事件が起こりました。

海外のサービスではありますが、日本でもかなり利用している人が居た為、SNSでも被害報告が多数挙がっています。

Uranium.Financeは、過去にもハッキングの被害に遭っていたこともあり、運営側の管理不足が引き起こした事態と言えるでしょう。

あまりにも被害額が大きいことから、損失を被ったユーザーへの補填があるのか否かに注目が集まっています。

なお、新バージョンに移行するタイミングでハッキング被害に遭ったので、犯人は事前に準備をしていた可能性が高いと考えられています。

 

資金の奪還は絶望的か

DeFiでは、過去にも何度かハッキングや運営が資金を持ち逃げする事件が起こっていました。

しかし、資金がBSCチェーン上から離れない限り、犯人のアドレスを凍結することで資金の奪還は可能となっており

バイナンスチームの協力によって、ユーザーの元に資金が戻ることは度々ありました。

ですが、今回は既にUranium.Financeから盗んだ通貨がBSCチェーン上を離れてミキシングされてしまっているので、資金の行き先を追うことが困難な状況となっています。

犯人への交渉が出来るか

Uranium.Financeは、以前ハッキングに遭った際、犯人との交渉で9割の資金を返還してもらうことができました。

その為、今回も犯人への交渉次第では、一部の資金が返還されるのではないかと考えられています。

恐らく犯人側としても60億相当の仮想通貨を現金化することはかなりのリスクになりますし

当局から追われ続けることになるのは出来る限り避けたいことでしょう。

そう考えると、数億~十数億程度の手打ち金で、資金を返還する可能性は十分あり得ます。

 

高利回りで魔界と呼ばれるDeFi

今回のハッキングは過去最大規模である為、非常に話題になっていますが

DeFi界隈では常にどこかしらでハッキングや資金も持ち逃げが発生しています。

高利回りな反面、非常にリスクが高いことからSNSでは魔界と呼ばれて恐れられているのです。

その為、多大な損害を被ったにも関わらず、諦めが早い人やそこまで気にしていない人も少なくありません。

ですが、中には分散投資をせずに、資金のほとんどを一点集中する投資家もいます。

特に今回のUranium.Financeは、かなり注目されていたプロジェクトだったこともあり、ここだけに集中投資をしていたユーザーも多かったようです。

また、分散投資をしていても30万ドル(約3300万円相当)の被害にあったユーザーもおり、今回の事件がどれだけ大きいかを思い知らされることとなりました。

まとめ

今回は、Uranium.Financeで発生した60億円相当のハッキング事件について取り上げさせて頂きました。

Uranium.FinanceはDeFiのサービスを提供している分散型取引所です。

トークンを持っていると配当が受け取れる仕組みが人気を博し、日本人ユーザーも多数利用していました。

中には3000万円以上の被害を被った方もおり、SNSは阿鼻叫喚となっているようです。

DeFiは高利回りが魅力のシステムですが、改めてリスクの高さを実感させられる事件となりました。

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