
米下院、トランプ氏を弾劾訴追 2度目は史上初

日本の大手仮想通貨取引所GMOコインが、12月の取引高ランキングを発表しました。
このランキングによると、XRPは販売所取引高1位・取引所取引高2位を獲得しています。
このことから、世間のXRPに対する関心はまだまだ薄れていないことが伺えるでしょう。
仮想通貨取引所GMOコインは、XRPが販売所における取引高1位であることを公開しました。
販売所は取引所とは異なり、ユーザーと企業間で通貨のやり取りがされるので、BOT(自動売買)による取引高のかさ増しがありません。
その為、かなり信頼性の高いデータであると言えるでしょう。
また、取引所でもビットコインに続き2位の取引高を維持していることから、ユーザーの関心はまだまだ失われていないことが伺えます。
XRPの取引高が多かった理由として、SEC提訴問題が起きたことが大きな要因だと考えられています。
実際に、一時的に売り圧が大幅に増えた影響でXRPの価格は50%以上下落しました。
多くの投資家が、ニュースに悲観してXRPを手放していきました。
それでもコロナ禍の水準を割ることはなく、現在30円前後を推移しています。
これはつまり、2020年上旬~中旬頃よりも買い支える層が非常に増えていることを意味しているでしょう。
SEC提訴問題により次々と投資家が逃げていったかのように見えましたが、取引高が激増した分だけXRPは購入され続けていますので、逆にプラスに捉えることもできます。
今回は、XRPがGMOコインの販売所取引高で1位になったニュースを取り上げました。
取引高が多いということは、売る投資家も多い一方で買う投資家も多いことを意味します。
仮想通貨は関心が無くなったものが淘汰されている世界です。
しかし、取引高的に見ればXRPはビットコインと同じレベルの関心を集めています。
これだけ投資家の関心が高いのであれば、まだまだ復活の余地はあると言えるでしょう。
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仮想通貨のデータを分析しているグラスノードは、この1週間で大口の投資家が増加していることを明かしました。
暴落が続いている中で大口投資家が増加していることから、今回の暴落は個人を振り落とす為の調整ではないかと囁かれています。
心理的に売りたくなる状況だからこそ、大口投資家は買い場であると見込んでいるのかもしれません。
仮想通貨のデータを提供しているグラスノードが、1000BTC以上を保有している大口アドレスが増加していることを公開しました。
グラスノードによると、1月4日時点では約2000アドレスだったものの、この1週間ほどで2140アドレスまで増加したとのことです。
およそ7%にあたる140アドレスが、この短期間に増えたことは異例であり、世界中の大口投資家が急いでビットコインを購入し始めている表れであると考えられているようです。
ビットコインの歴史を辿ると、大きく価格を上昇させる場合、必ず30~40%程度の調整が入っていることが分かります。
この調整が入ることで、ビットコインは更にATH(過去最高値到達)を伸ばし続けてきました。
その為、今回の大幅な下落も恒例の調整だと判断している投資家が多いようです。
もし、本当のATH前の調整だとすると、過去のチャート的にATH後は1000万円を目指す可能性が高いでしょう。
一部の投資家からは、大口が増加したことで価格が上がるわけではないという指摘も挙がっています。
大口投資家の総数は増えていても、売り圧の方が大きければ価格は下落してしまいます。
また、元から居た大口投資家が複数のアドレスにビットコインを分散させたことでアドレス数が増えている可能性も考えられます。
特に、価格が乱高下している時は複数の取引所に預ける投資家は多いでしょうから、アドレス数だけで判断するのではなく、市場の出来高や傾向を見極めることが重要になってくるでしょう。
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No tags for this post.引用元:https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1610399879/
引用元:https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1610046601/
ビットコインの躍進や、アルトコインバブルの再来によって遂に仮想通貨市場の時価総額が100兆円を突破しました。
FaceBookの時価総額が約80兆円、Googleの時価総額が約120兆円であることから、世界屈指の企業と並ぶレベルにまで上り詰めたと言っても過言ではないでしょう。
とは言え、最終的には株式市場やゴールド市場と競合することを考えると、まだまだ伸びしろがあると指摘する声も挙がっています。
ビットコインが37000ドルを突破したことにより、仮想通貨市場は大きく成長を遂げました。
また、イーサリアム(ETH)を筆頭に、ライトコイン(LTC)やポルカドット(DOT)など様々なアルトコインが暴騰したこともあり、遂に仮想通貨市場の時価総額が100兆円を突破したようです。
日本で最も規模が大きいトヨタが時価総額約22兆円であることやFacebookの時価総額が約80兆円であることを考えると、100兆円がどれほどスケールが大きいのか理解できるかと思います。
これほど仮想通貨が成長できたのは、技術者の活躍や機関投資家の増加、コロナによる法定通貨の失墜など様々な影響が大きいでしょう。
ひとつの節目を迎えた仮想通貨ですが、その伸びしろはまだまだ計り知れません。
仮想通貨全体は最終的に、トヨタやFacebookといった1企業ではなく、株式市場やゴールド市場などの大きな分類を目指すことになるでしょう。
特にゴールド市場はビットコインと性質が非常によく似ていることから、ゴールドの時価総額を基準に、ビットコインがどこまで成長するのか語られることが多いです。
その為、ゴールドの時価総額およそ1200兆円まで到達すると考えるユーザーも少なくありません。
短期間でこれだけ価格が暴騰した理由として、お正月に仮想通貨の話が広まったのではないかと噂されています。
特にビットコインを保有していたユーザーは、お正月時点でかなりの利益が出ていたと考えられますので、親戚や家族との団欒時に話題に挙げた可能性が高いでしょう。
実際にお正月以降、急激にビットコインの検索数が上昇していることから、お正月を境にビットコインへ興味を抱いた人々はかなり多いようです。
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東京都の小池知事は31日、都内で新たに1300人台の新型コロナの感染者数が確認されたと発表しました。都内で1日に確認される新規感染者としては過去最多です。 pic.twitter.com/TwdnLXUkQ1

— よぴサン(@yoppi44aa)Thu Dec 31 05:49:06 +0000 2020
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